コロナ禍で日本が飛躍するために取るべき戦略とは？～河野太郎×鈴木健×柳川範之×竹中平蔵

第12回G1サミット 第7部分科会P「G1海洋・環境研究会の挑戦2021～日本の水産改革の課題とは？～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） G1メンバーの行動が国を動かし、制度を変え、関係者を動かし始めている。70年ぶりの漁業法改正に端を発した日本の水産改革は現在進行形で進められている途上だ。サンマの漁獲量の激減など豊かだった海洋資源の急減に直面する日本。水産物のトレーサビリティの導入などの改革を実現し、水産業を成長産業に変えることはできるのか。日本と世界の水産資源、海洋環境改革の課題と私たちが取るべき行動について議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 臼井　壯太朗　株式会社臼福本店　代表取締役社長 鈴木　寛　東京大学　教授／慶應義塾大学　教授 津田　祐樹　株式会社フィッシャーマン・ジャパン・マーケティング　COO 井植　美奈子　一般社団法人セイラーズフォーザシー日本支局　理事長

G1経営者会議2021 第4部分科会D「デジタルが促すサプライチェーン改革」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） デジタル化は顧客への価値提供のあり方を大きく変え、日本企業にとっては千載一遇の大逆転のチャンスとなる可能性を秘めている。そのためには価値創造に加えて、サプライチェーンの大改革が必須となる。一方、2020年12月発表の経済産業省レポートでは、全体の9割以上の企業でDXが散発的な取り組みに留まっているか、もしくは未着手であり、本質的なDXに取り組む企業はごく一握りという実態が明らかになった。デジタルによりサプライチェーンのあり方はどう変わっていくのか。そして変革を推し進めるための鍵は何か。国際競争の中で、どのくらいの時間的猶予が残されているのか。先行企業での取り組みを起点に、デジタルが促すサプライチェーン改革の本質は何かについて討議する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 島田　太郎　株式会社東芝　代表執行役社長　CEO 土川　元　ソニーベンチャーズ株式会社　代表取締役社長 藤沢　久美　株式会社国際社会経済研究所　理事長

G1経営者会議2021 第3部分科会D「デジタルで進化するB2Bビジネス～顧客価値をどう創り出すか～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 多くの企業が、デジタル技術を活用した業務変革やイノベーションへの取り組みに着手しているが、DX実現には高い壁が立ちはだかっている現実もある。DX推進における成功の鍵は何なのか。独自の素材やソリューションでグローバル展開するAGCで開発・製造のDXに精通する宮地伸二氏、MUFGのデジタル戦略を牽引する大澤正和氏、中外製薬のデジタル戦略を一元的にリードする志済聡子氏、商品流通を手始めに他産業におけるDXを仕掛ける芹澤氏を迎え、各社の取り組み事例から、デジタルでどの様に顧客価値の創出を加速し、競争優位性を高めていくのかに着目し、DXの要諦を紐解く。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 大澤　正和　株式会社三菱　UFJ　フィナンシャル・グループ　執行役常務デジタルサービス事業本部長　兼　グループCDTO 志済　聡子　中外製薬株式会社　執行役員　デジタル・IT統轄部門長 芹澤　亮　株式会社インダストリー・ワン　代表取締役社長 宮地　伸二　AGC株式会社　代表取締役　兼　副社長執行役員 栗山　浩樹　NTTコミュニケーションズ株式会社　代表取締役副社長

第12回G1サミット 第4部分科会P「コロナを機に動かす日本社会のDXとデジタル庁の行方」 （2021年3月19日開催／仙台秋保温泉） 菅政権の最大の看板政策のひとつといえるデジタル化。ハンコ廃止などのスモールサクセスからスタートし、デジタル庁によって日本社会のDXを一気に進める算段だ。コロナによる社会の変化をチャンスに変えてこれまで当たり前だった規制やルールを一掃し、日本社会のDXは進展するのか。現状の課題を整理し、DXの方法論を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 時田　隆仁　富士通株式会社　代表取締役社長　兼　CDXO （Chief Digital Transformation Officer） 南　壮一郎　ビジョナル株式会社　代表取締役社長 村井　英樹　衆議院議員 山口　明夫　日本アイ・ビー・エム株式会社　代表取締役社長執行役員 平　将明　衆議院議員

G1経営者会議2021 第3部分科会O「デジタルにより政府・企業の働き方はどこまで飛躍できるか～デジタル戦略に大きく舵を切った企業の働き方改革の成果とは～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） コロナ禍を「しのぐ」ための一次的なデジタル活用ではなく、労働力不足や震災時対応・人財の多様化も視野にいれたサステナブルな働き方の実現に向けて、皆さんの組織は先手を打っているだろうか。本セッションでは、デジタル戦略により心理的安全性や透明性の高いコミュニケーションを実現し、コロナ禍においても不安を和らげ、生産性を向上させた企業トップより具体的背景をお聞きする。またZoomとSlackの日本法人トップより、具体的なデジタルツールの先進活用事例も指南いただく。更に経済産業省出身のオンワード保元社長より自社のデジタル戦略に大きく舵を切った働き方改革の成果を、小林デジタル副大臣より政府の働き方を提言いただく。「オフィスに出社できないから在宅で」といった単なる「働く場所の変更」ではなく、仕事の進め方・マネジメントのあり方そのものの革新を皆さんと共に考える。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 小林　史明　衆議院議員 佐賀　文宣　ZVC Japan 株式会社（Zoom）　社長 佐々木　聖治　株式会社セールスフォース・ドットコム　Slack　日本韓国リージョン事業統括　常務執行役員　カントリーマネージャー 保元　道宣　株式会社オンワードホールディングス　代表取締役社長 小室　淑恵　株式会社ワーク・ライフバランス　代表取締役社長