大阪万博を起爆剤にした「関西の未来」を議論する～鈴木寛×山田邦雄×藤沢久美×堀義人

G1関西2018 第4部分科会B「関西発ベンチャーの強みとは」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） 関西にベンチャー企業が育つエコシステムを根付かせようという機運が高まっている。背景は、多くのベンチャー企業、VCが東京に一極集中している現状への危機感だ。ヒトもモノもカネも東京に集中する中、関西の勝機とは。2019年大阪G20サミットの開催決定や2025年国際博覧会（万博）の誘致の可能性など、世界に向けて発信するための追い風を受ける関西が取るべき戦略を、トップランナーたちに聞く。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 岩田　進　株式会社ロックオン　代表取締役社長 金谷　元気　akippa株式会社　代表取締役社長CEO 藪ノ　賢次　クックビズ株式会社　代表取締役社長CEO 中野　智哉　株式会社i-plug　代表取締役CEO

G1関西2018 第3部分科会B「関西発・日本の強靭なものづくりの復権」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） AIやIoTなど新たなテクノロジーが進化する中、強固な基盤を持つ関西のものづくり産業が改めて脚光を浴びている。グローバルマーケットをリードするものづくり企業のトップと急成長するロボットベンチャー経営者を交え、新たなテクノロジーとの融合によって競争力を高め、世界をリードする日本の製造業の復権に向けた戦略を議論する。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 佐藤　文昭　株式会社産業創成アドバイザリー　代表取締役 滝野　一征　株式会社MUJIN　CEO　兼　共同創業者 村田　大介　村田機械株式会社　代表取締役社長 武藤　和博　日本アイ・ビー・エム株式会社　専務執行役員

G1関西2018 第2部分科会B「関西オーナー企業の継続的なイノベーション」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） 昨年、創業100年以上となった企業は日本国内で3万3069社に達した。日本は世界で群を抜く老舗企業大国である。老舗オーナー企業が社会に認められ存続し続けるには、社会の変化に即したイノベーションを継続していくことが必要となる。これらのオーナー企業はどのようにして持続可能性と社会との共存を実現してきたのか。明治32年（1899年）創業のロート製薬、昭和12年創業の大都、昭和40年創業のフェリシモと、時代の先を読んで変化し成長し続けてきた企業のトップから、日本型サステイナビリティ経営の鍵を引き出す。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 矢崎　和彦　株式会社フェリシモ　代表取締役社長 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 山田　岳人　株式会社大都　代表取締役 末松（神原）　弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ　代表取締役会長

G1関西2018 第3部分科会C「日本の誇る食の伝統とイノベーション」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） 観光庁の調査によると訪日外国人が日本でしたいことの１位は2014年以来変わらず「日本食を食べること」だ。四季折々の多様な食材を尊重し、季節の移ろいを表現する、自然や四季と調和した文化としての日本食は、伝統を守ると同時に時代の変化に応じて変革を続け、イノベーションを起こし続けてきたからこそ、世界中の人々を惹き付けるのだろう。日本の生活文化として次世代に託していくために、私たちは何をすべきか。食のイノベーターたちの議論から考える。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 大島　千世子　株式会社両口屋是清　専務取締役 徳岡　邦夫　株式会社京都吉兆　代表取締役社長　総料理長 吉田　佳代　梅乃宿酒造株式会社　代表取締役 門上　武司　株式会社ジオード　代表取締役　フードコラムニスト

G1海洋環境・水産フォーラム 第1部全体会「海外の事例から考える日本の水産業の未来～水産業を成長産業化する方策とは～」 （2018年11月4日開催／グロービス経営大学院　東京校） 世界では水産業の成長産業化に多くの国が成功している中、日本では、世界6位の排他的経済水域（EEZ）など、豊かな海洋環境にめぐまれているにもかかわらず、漁獲量は減少の一途をたどっている。これは、漁獲枠制度の未整備に起因する乱獲競争や漁協のあり方など「制度の失敗」ともいわれる。水産業先進国と呼ばれるノルウェーでは、事業者ごとの個別割当制度（IQ）導入や水産物の付加価値化による水産業の成長産業化を実現しているなど成功事例は多い。海外の先進的な取り組みと成果を多様な観点から紐解き、持続可能な日本の水産業の未来を描き出す。（肩書きは2018年11月4日登壇当時のもの） 臼井　壯太朗　株式会社臼福本店　代表取締役社長 阪口　功　学習院大学法学部　教授 平　将明　衆議院議員 野本　良平　羽田市場株式会社　取締役会長 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授