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2050年カーボンニュートラル達成の鍵とは?運輸・製薬・林業の事例に学ぶ脱炭素戦略

投稿日:2022/02/23更新日:2024/09/13

G1経営者会議2021
第4部分科会G「ネットゼロへの挑戦② 〜運輸・製薬・林業における自社を越えた脱炭素社会への貢献~」
(2021年11月23日開催/グロービス経営大学院 東京校)

2050年「カーボンニュートラル宣言」後、2021年4月の2030年NDC46%削減発表、5月の改正温対法など、産業界においても脱炭素に向けた動きを大きく加速させていく必要がある。こうした環境要請に適応し、企業はどのように、脱炭素とビジネスを融合させ、持続可能な企業・社会を実現してくのか。早い段階から様々なテクノロジー・サービス・ソリューション・戦略を駆使し、脱炭素社会に貢献する企業を迎え、成功事例からヒントを読み解く。更に、自社を越え、力を合わせ、顧客(取引先)や業界全体を巻き込み、脱炭素を実現するための方法論を議論する。(肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの)

  • 岩﨑 真人

    武田薬品工業株式会社 代表取締役 日本管掌

    1985年にタケダに入社し、医薬営業本部で営業やマーケティングなど様々なキャリアを積む。
    2003年に製品戦略部のマネジャーおよび循環器系・代謝系疾患領域のプロジェクトリーダーに任命される。
    2008年に製品戦略部長、2010年にコーポレート・オフィサーとなり、2021年3月まで、ジャパン ファーマ ビジネス ユニット プレジデントを務める。
    2021年4月に日本管掌、同年6月より現職に就任。

  • 小山 智之

    日本郵船株式会社 専務執行役員 技術本部長

    東京商船大学(現・東京海洋大学)航海学科卒。1982年日本郵船株式会社に海上職として入社。船長として数々の船に乗船。NYK SHIPMANAGEMENT PTE LTD SINGAPORE CEO、日本郵船株式会社 経営委員、常務経営委員等を経て、2020年4月より専務経営委員(現・専務執行役員) 技術本部長に就任。

  • 光吉 敏郎

    住友林業株式会社 代表取締役社長

    1985年早稲田大学教育学部卒業、同年住友林業株式会社入社。米国やニュージーランドなど2度の海外駐在を経て、2011年海外事業本部長、2015年住友林業ホームテック株式会社代表取締役社長、2017年住宅事業本部長、2020年4月より現職。
    世界中で気候変動対策が求められている中、国内外に所有・管理する持続可能な自然資本である森林資源を活かした木材の生産・加工、再生可能エネルギー事業、木造建築の普及を通じ、サーキュラー・バイオ・エコノミーシステム(循環型共生経済)の構築による脱炭素社会の実現を目指す。

モデレーター

  • 栗原 美津枝

    株式会社価値総合研究所 代表取締役会長

    日本開発銀行入行後、コーポレートファイナンス、地域振興、科学技術庁(現文部科学省)出向、財務部等での銀行統合事業等に携わった後、2003年より企業のM&Aやグループ再編等のアドバイザリー業務を手掛ける。2008年~2010年米国スタンフォード大学国際政策研究所客員研究員。帰国後、財務部次長を経て、2011年医療・生活室長、2013年ヘルスケアやサービス産業を担当する企業金融第6部の新設に伴い部長就任。この間、「女性起業サポートセンター」を立ち上げ初代センター長を務める。2015年より常勤監査役を務め、2020年同社を退社、㈱価値総合研究所代表取締役会長に就任。
    (公社)経済同友会副代表幹事、(公財)日本オリンピック委員会理事、(公社)2025年日本国際博覧会協会理事、科学技術・学術審議会委員 他

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