運輸・製薬・林業における、自社を越えた脱炭素社会への貢献～岩﨑真人×小山智之×光吉敏郎×栗原美津枝

G1経営者会議2021 第4部分科会G「ネットゼロへの挑戦②　〜運輸・製薬・林業における自社を越えた脱炭素社会への貢献～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2050年「カーボンニュートラル宣言」後、2021年4月の2030年NDC46%削減発表、5月の改正温対法など、産業界においても脱炭素に向けた動きを大きく加速させていく必要がある。こうした環境要請に適応し、企業はどのように、脱炭素とビジネスを融合させ、持続可能な企業・社会を実現してくのか。早い段階から様々なテクノロジー・サービス・ソリューション・戦略を駆使し、脱炭素社会に貢献する企業を迎え、成功事例からヒントを読み解く。更に、自社を越え、力を合わせ、顧客（取引先）や業界全体を巻き込み、脱炭素を実現するための方法論を議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 岩﨑　真人　武田薬品工業株式会社　代表取締役　日本管掌 小山　智之　日本郵船株式会社　専務執行役員　技術本部長 光吉　敏郎　住友林業株式会社　代表取締役社長 栗原　美津枝　株式会社価値総合研究所　代表取締役会長

G1経営者会議2021 第2部全体会「グリーン・デジタルで進化するステークホルダー経営」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 経済・社会のデジタル化、そして2050年までの脱炭素化達成に向けたグリーン化への取り組みを加速させていくために、産業界はグリーン・デジタル社会の実現に向けた経営の進化が求められている。企業にとっては、これまでのビジネスモデルや戦略を根本的に変えていく必要性に直面しているが、新たな時代をリードしていくチャンスでもある。経済的価値と環境保全の共同実現に向けて、いかに発想転換し、産業構造や社会経済の変革に取り組んでいくのか。経営者として様々なマルチステークホルダーをどう巻き込み、経営を進化させていくかについて議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 魚谷　雅彦　株式会社資生堂　代表取締役　執行役員社長　兼　CEO 三村　明夫　日本商工会議所・東京商工会議所　会頭／新日鐵住金株式会社　名誉会長 山下　良則　株式会社リコー　代表取締役 社長執行役員・CEO 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

第12回G1サミット 第4部分科会S「誰もが活躍できる社会へ～コロナ禍におけるしょうがい者の現状とこれからの社会～」 （2021年3月19日開催／仙台秋保温泉） 新型コロナによるパンデミックで社会の分断と断絶がさらに深刻化しつつある今、日本社会におけるインクルージョンの重要性は益々高まってきている。社会から取り残される人を生み出さずに、多様性を包含し、しょうがいを持った人が活躍できる新たな時代の共生社会を実現するためにリーダーが取るべき行動とはなにか。（肩書きは登壇当時のもの） 髙島　宏平　オイシックス・ラ・大地株式会社 代表取締役社長 毛利　公一　社会福祉法人ラーフ　理事長／全国脊髄損傷者連合会香川県支部　支部長 民秋　清史　株式会社モルテン　代表取締役社長　最高経営責任者／グロービス経営大学院経営研究科経営専攻（MBA）修了

第12回G1サミット 第8部分科会S「コロナショックを機に考えるサステイナビリティ～脱炭素・サーキュラーエコノミーの行方～」 (2021年3月21日開催／仙台秋保温泉) 米国バイデン大統領が温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」へ復帰し、世界各国が脱炭素に向けて動き出している。2050年ゼロエミッションを掲げる菅政権のもと、サステイナブルな社会の実現に向けて我が国は今後いかなる行動を進める必要があるのか。脱炭素・サーキュラーエコノミーの実現に向けた戦略と方法論を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 小泉　進次郎　衆議院議員　環境大臣　内閣府特命担当大臣　（原子力防災担当） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事／U3innovations　代表取締役 水野　弘道　国連事務総長　特使 翁　百合　株式会社日本総合研究所　理事長

G1経営者会議2021 第3部分科会G「ネットゼロへの挑戦①　〜素材・エネルギー産業編～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 大幅な脱炭素化に向けては、エネルギーの供給側・需要側ともに大変革が求められる。安価で潤沢な脱炭素エネルギーを確保することは、温室効果ガスのネットゼロ実現の第一歩であり、あらゆる脱炭素エネルギーの開発が求められる。一方、エネルギーを利用する産業の中でも、化石燃料を原料としても使用する鉄鋼や化学など素材産業の構造転換はハードルが高い。わが国の鉄鋼業は日本全体の14％のCO2を排出する一方、非常に高効率で高機能材の製造を得意として、世界で唯一中国に対して輸出超過となっている。日本の産業競争力を高めながら、2050年ネットゼロ達成に向かうために、必要な技術と戦略、企業経営者がとるべき行動を議論し、世界の脱炭素化への貢献を探る。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長 手塚　宏之　JFEスチール株式会社　専門主監（フェロー）　兼　技術企画部地球環境グループリーダー 村松　衛　日本原子力発電株式会社　取締役社長 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事／U3innovations　代表取締役