企業の成長と社員のやる気は密接に関わっており、社員のやる気を高めることは企業にとって重要なファクターです。本稿では、社員のパフォーマンスを最大限にするための手法やヒントをグローバル企業などの例を取り入れながらご紹介します。
「社員のやる気を向上させる」「生産性を上げる」「目標の達成を促進する」…優良企業はあらゆる手段を使って社員のモチベーションを高めています。
アメリカでの10数年におよぶ国際人事コンサルタントとしての経験で私が特に学んだことは、アメリカ人の生産性の高さと、リワードの使い方の上手さでした。アメリカでは人材をとても大切に扱うカルチャーがあります。人材の最大限の力を発揮できるよう企業も努力をしています。
アメリカでは無形資産に関する研究が非常に進んでおり、「市場価値を生み出す源泉」について面白いデータがあります。「無形資産」とは著作権、ブランド、研究開発、ビジネスプロセス、企業文化、社員の持つ技術や能力、知的資本の価値など、「ヒト」のアイデアや能力が介在するもので、「有形資産」とは社屋、店舗、土地、設備、現金、在庫品などで、企業が持つ資産はこの二つに大別することができます。
S&P500に該当する米国企業において、市場価値を生み出す源泉の割合は、1975年は83％を有形資産が、17％を無形資産が占めていました。いわば“モノ中心の経済”だったといえます。
ところが、これが2005年になると、有形資産が生み出す価値は20％に激減し、残りの80％を無形資産が創出しているという結果になったのです。もはやモノでもカネでもなく、「ヒト」であることが、データにも現れているのです。
優良企業の多くは、この「ヒト」にモチベーションを与える手法を常に模索しています。その手法として社員への報酬が挙げられますが、ひとくちに報酬制度といっても、その内容は企業によって様々です。
例えば、フェデックス、スターバックス、ユニバーサルスタジオなどの有名企業では社員に与える全報酬のうち、1.5％は非金銭的報酬に当てています。非金銭的な報酬とは、休暇、ギフトカード、イベントチケット、社員と社員の家族へディナー券、表彰制度、感謝状、幹部との食事などのことです。他にも、勤務時間の15％を自分の好きな分野の研究に使用できる制度や、朝食・昼食・夕食の提供や母親のための保育施設全てを無料提供する制度など、企業によってあらゆる手法を取り入れています。
社員がモチベートされるのはお金だけではありません。金銭的報酬と非金銭的報酬が機能して、社員を生かす会社の土台となります。
お金だけに重きを置いた経営を続けていると、社員は常にお金と引き換えにしか仕事をしなくなっていく可能性もあり、非金銭的報酬を有効に活用することがポイントです。
読者の皆さんの会社では社員のモチベーションを向上させるために、何か行っているでしょうか。「お金」「仕事の内容」「仕事と生活の調和」「キャリアアップ」「職場環境」……社員はどんな理由でやる気を出すのか。ご自身がチームメンバーをモチベートする施策につなげる意味でも、改めて考えてみてはいかがでしょうか。
▼「INSIGHTNOW！」とは
ビジネスコンサルティングサービスを提供するクイックウィンズが、2006年4月にスタートしたWEB2.0時代のオンラインビジネス情報誌。独立系／現役コンサルタントや経営者などのビジネスのプロフェッショナルが、「ビジョナリー（先見の人）」として、各専門分野における知見をダイレクトに情報発信している。ユーザー参加型オンラインビジネスメディアというコンセプトは、INSIGHTNOW!に訪れるビジネスパーソンと共に、さまざまな知識を持った人がお互いの知見を交換することで、より大きな価値を生み出せるという「オープンナレッジ」という考え方に基づいている。
