『オンライン採用』ー不確実な変化の中で、これまでの「組織の慣性」を乗り越えるために

「DX」・「ジョブ型雇用」を掲げても、現場の運用は変わらない

コロナ禍から生じた大きな変化として、「企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)」がある。また、「ジョブ型雇用制度」についても、多くの企業で盛んに議論されるようになった。組織運営面でも雇用面でも、変化の圧力は高まっているように感じる。しかし、それによって、組織で働く人々の行動や現場の運営が大きく変容したという例があまり見られないのはなぜだろうか。

この点に、本書は経営学の知見を持って踏み込む。本書は『オンライン採用』というタイトルの通り、募集、選考、内定者フォローといった採用業務について理解することもできる。だが、業務を理解するに留まっていては、もったいない。コロナ禍の影響で、企業が運営面(オンライン化)でも、雇用面(ジョブ型雇用制度)でも、変化に巻き込まれる中、その変化にどう対応すればよいのか、研究・調査知見を交えて紹介する。

なぜ組織は、変化の圧力の中でも、これまでのやり方を変えられないのか。オンライン時代に組織に求められる能力とは何なのか。以下、本書での知見を交えながら考えてみたい。

オンライン時代の中で、「組織の慣性」とどう向き合うか

冒頭の問い――変化の外圧の中でも人々の行動が変われない理由――について、本書は「組織の慣性」という考え方を用いて説明する。

不確実な場面に直面した時、企業は「資源配分パターン」(何にお金をかけて、どのように攻めるかという戦略)は変えるものの、「組織のルーティン」(組織のルールや運用など)には慣性が働く。つまり、不確実な環境下では、組織のルールやルーティンには、これまでのやり方を続けようとする力が働いてしまうのだ。

このような状況は、多くの企業が当てはまるように感じる。DXと言いつつも書類印刷や捺印のために出社する状況が続いたり、ジョブ型雇用と言いつつも仕事の役割や評価方法はこれまでと同じで、その結果、仕事のやり方は何も変わらない、という状況だ。経営層の方針としては「DX」や「ジョブ型雇用制度」が掲げられても、現場の運用では慣れ親しんだ方法にしがみつく場面が多く、「戦略は立てるものの、実行に落ちない」という現象は生じやすい。

この組織における”あるある”な状況を乗り越えるために必要なのは、「外のやり方」に飛びつくのではなく、自分たちのやり方を創ることだと筆者は考える。「企業のDX」にしても「ジョブ型雇用」にしても、その多くは、他社や他業界などの「外」から紹介された方法である。しかし、お仕着せの手法や制度を受け身に取り入れても、現場の人々の行動や慣れ親しんだルーティンを変えることは難しい。大切なのは、外のやり方を参照しながら、それを自分たちで運用する方法を見つける力ではないだろうか。

「外のやり方」を導入するのではなく、自分たちなりの運用を見つける

大きな変化の中では、これからの企業経営について、様々な「新しい手法」が飛び交う。しかし、どの企業にも当てはまる万能な方法は存在しない。大切なのは、新しい手法をやみくもに取り入れることよりも、むしろ変化の時代の中でこそ、変えるべき部分と手放してはいけない部分を見極めることだと本書は指摘する。

例えばジョブ型雇用制度に関して、本書では、それをただ取り入れるのでなく、「成果主義×長期雇用の新日本モデル」として実行することを提案する。これまでの日本企業の前提にあった長期雇用の考え方を残しつつ、ジョブ型雇用が想定する成果主義の考え方を取り入れるという、ハイブリッドなモデルだ。当然これには2つの異なる価値観が併存することになる。しかし、この違いを調停し、組織で働く人々の行動や考え方に配慮しながら定着させる能力こそが、これからは重要になると本書は強調している。

変化の圧力がかかる中、企業にとって大切なのは、ある手法を導入することで解決を図ることではない。大切なのは、新しい方法を取り入れる中で、現場の人々の行動や考え方の何を変えるのか(何を残すのか)を定め、それに向けて柔軟に手法を変えながら運用にまで漕ぎつけていく、そのやり方を身に付けることだ。

オンライン時代の中で生じる企業の新しい課題について、本書は豊富な研究知見に基づいて、解決の方向性を示す。そこで提示されるのは一つの正解ではなく、私たちが自力で解決方法を編み出すための視点である。本書を通じて私たちは、変化の時代の中で、自分たちがやってきたことの価値を見つめ直し、それをより良いものにするための考え方を知ることができる。その意味で、本書は新しい時代の組織戦略を考えるきっかけを与える一冊である。

オンライン採用:新時代と自社にフィットした人材の求め方

:伊達 洋駆 発行日:2021年3月5日 価格:1,800円 発行元:日本能率協会マネジメントセンター

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