子どもたちの「未来を生き抜く能力」を育てる教育とは？～高濱正伸×中室牧子×福武英明×水野雄介×安渕聖司

G1中国・四国2019 第4部分科会S「新しい教育～新たな時代を生き抜く大人を育てるには～」 （2019年11月23日開催／岡山国際ホテル） テクノロジーの進化は社会や産業の構造を加速度的に変化させ、もはや「昔はこうだった」といった常識や前例はほとんど通用しない時代となった。予測不能な時代となった新たな時代を生き抜く大人を育てるために必要な教育の在り方とはいかなるものか。翌年に迫った2020年教育改革において大学入試への英語民間試験導入が急遽延期に転じるなど、国の政策が迷走を見せる中、教育界のリーダーたちが教育の今と未来を語る。（肩書きは2019年11月23日登壇当時のもの） 大野　佳祐　島根県立隠岐島前高校魅力化プロジェクト　学校経営補佐官 永留　聡　学校法人　広島加計学園英数学館中・高等学校　校長／日本国際バカロレア教育学会　理事・顧問 平川　理恵　広島県教育委員会　教育長 仲川　げん　奈良市長

第12回　G1サミット 第10部分科会T「コロナを機に考えるAI・ロボットの最前線～私たちの社会をどこまで変えていくのか～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） 世界各国でAIや自動運転の研究開発・社会実装への動きが加速している。日本のAI×ロボットテクノロジーが持つ可能性はいかなるもので、今どこまで進んでいるのか。私たちの社会をいつ、どこまで変えていくのか。ロボット実装に向けた国際競争において日本が世界をリードする可能性はどこまであるのか。AI・ロボットの最前線を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役／工学博士 西川　徹　株式会社Preferred Networks　代表取締役社長　最高経営責任者 川田　忠裕　川田テクノロジーズ株式会社　代表取締役社長 村田　大介　村田機械株式会社　代表取締役社長

G1経営者会議2018 第5部分科会A「テクノベートでゲームチェンジ～ロボットとAI活用による競争優位の構築～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） 「ロボットやAIが人間の仕事を奪う」という悲観論はいまだ多く聞こえる。然しながら、人間は常に技術イノベーションを自ら起こし、新たなテクノロジーに順応しながら人間の仕事、ビジネスを変化させてきた。重要なことは、最先端の技術とはなにかを知るとともに、自社事業への活用イメージを持つことではないだろうか。最先端の技術の知見があり、なおかつその実用化へのステップやターゲットについての見解を持っている第一線の技術の専門家、ロボットやAIを導入している企業経営者たちと、最新の技術動向や実際の活用事例をふまえながら、経営者は、自社の競争優位性の構築をいかに描くべきかを議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 印藤　正裕　清水建設株式会社　常務執行役員　生産技術本部長 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役　工学博士 北野　宏明　株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所　代表取締役社長、工学博士 島田　太郎　株式会社東芝　執行役常務　最高デジタル責任者 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

あすか会議2019 第8部全体会「リーダーに必要なAIの知識と活用法」 （2019年7月7日開催／アクトシティ浜松） データ×AIの世界的な競争は私たちの社会に破壊的な変化をもたらすだろう。ビッグデータの蓄積やAIの技術進化といった現在のフェーズから、あらゆるものがデータ化しスマート化するフェーズⅡ（実装化の時代）へ、そしてそれらがつながりあってインテリジェンスネット化するフェーズⅢ（エコシステムの構築）へとデータ・AI社会が進化することは明白だという。データとAIの進化が社会にゲーム・チェンジを引き起こす中、リーダーが持っておくべき知恵とは何か。内閣府人間中心のAI社会原則検討会議の構成員として政府のAI戦略策定にも参画する安宅和人氏に見えている景色を、日本初の私立・国立大学のクロスアポイントメントとなる東京大学公共政策大学院教授、慶應義塾大学政策メディア研究科兼総合政策学部教授の鈴木寛氏が引き出す。（肩書きは2019年7月7日登壇当時のもの） 安宅　和人　慶應義塾大学　環境情報学部　教授／ヤフー株式会社　CSO（チーフストラテジーオフィサー） 鈴木　寛　東京大学　教授／慶應義塾大学　教授

G1サミット2019 第4部分科会T「日本がリードするAIの社会実装～日本のリアル企業が世界で勝つための方法論～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 今やAIは世界各国の幅広い産業分野に取り込まれつつあり、特に米国と中国における進展は目覚ましく、官民一体となった社会実装が図られている。それは AIの社会実装を他国に先駆けて実現することが、国家や産業の行く末を決める鍵とみられているからだ。翻って日本では、政府はSociety5.0を掲げるものの、AIの利活用は先進的な一部の企業や先導的な産業分野にとどまり、社会一般への実用化には至っていない。しかし、AIの社会実装こそが日本が世界にリードし得るテーマであり、日本企業が世界で勝つための突破口となるのは間違いない。AIの社会実装を世界に先駆けて進めるために必要なことは何か。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役　工学博士 田中　仁　株式会社ジンズ　代表取締役CEO／一般財団法人田中仁財団　代表理事 松尾　豊　東京大学大学院工学系研究科　特任准教授 草野　隆史　株式会社ブレインパッド　代表取締役会長