素材・エネルギー産業が、ネットゼロを達成するための戦略・行動～出雲充×手塚宏之×村松衛×竹内純子

G1経営者会議2021 第3部分科会G「ネットゼロへの挑戦①　〜素材・エネルギー産業編～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 大幅な脱炭素化に向けては、エネルギーの供給側・需要側ともに大変革が求められる。安価で潤沢な脱炭素エネルギーを確保することは、温室効果ガスのネットゼロ実現の第一歩であり、あらゆる脱炭素エネルギーの開発が求められる。一方、エネルギーを利用する産業の中でも、化石燃料を原料としても使用する鉄鋼や化学など素材産業の構造転換はハードルが高い。わが国の鉄鋼業は日本全体の14％のCO2を排出する一方、非常に高効率で高機能材の製造を得意として、世界で唯一中国に対して輸出超過となっている。日本の産業競争力を高めながら、2050年ネットゼロ達成に向かうために、必要な技術と戦略、企業経営者がとるべき行動を議論し、世界の脱炭素化への貢献を探る。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長 手塚　宏之　JFEスチール株式会社　専門主監（フェロー）　兼　技術企画部地球環境グループリーダー 村松　衛　日本原子力発電株式会社　取締役社長 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事／U3innovations　代表取締役

G1サミット2019第4部分科会E「気候変動とエネルギー政策」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） ESG投資のため企業の環境情報開示を進める、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務開示タスクフォース（TCFD）」の取組、英国本部の国際NGO「CDP」や企業が使用する電力を100％自然エネルギーに転換することを支援する国際的なイニシアティブ「RE100」など、昨今、企業の気候変動対策についての情報開示・評価の国際的なイニシアティブの影響力は益々大きくなっており、日本と日本企業もこうした動きに対応することが求められている。エネルギーはライフラインであり、特に人口減少や過疎化に直面する日本は世界に先駆けて社会インフラとしてのエネルギーを気候変動問題と整合的に解決していく政策をとっていくことが必要だ。エネルギーインフラの維持をエネルギー事業だけで解決できる時代は終焉した。エネルギーとモビリティ、エネルギーと農業、エネルギーと金融といったクロスセクターの取り組みによる社会変革はどうすれば可能なのか、徹底討論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 飯田　祐二　経済産業省　産業技術環境局長 行木　美弥　国立研究開発法人国立環境研究所　気候変動適応センター　副センター長 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事・主席研究員

G1経営者会議2021 第4部分科会G「ネットゼロへの挑戦②　〜運輸・製薬・林業における自社を越えた脱炭素社会への貢献～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2050年「カーボンニュートラル宣言」後、2021年4月の2030年NDC46%削減発表、5月の改正温対法など、産業界においても脱炭素に向けた動きを大きく加速させていく必要がある。こうした環境要請に適応し、企業はどのように、脱炭素とビジネスを融合させ、持続可能な企業・社会を実現してくのか。早い段階から様々なテクノロジー・サービス・ソリューション・戦略を駆使し、脱炭素社会に貢献する企業を迎え、成功事例からヒントを読み解く。更に、自社を越え、力を合わせ、顧客（取引先）や業界全体を巻き込み、脱炭素を実現するための方法論を議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 岩﨑　真人　武田薬品工業株式会社　代表取締役　日本管掌 小山　智之　日本郵船株式会社　専務執行役員　技術本部長 光吉　敏郎　住友林業株式会社　代表取締役社長 栗原　美津枝　株式会社価値総合研究所　代表取締役会長

G1ベンチャー2019 第4部分科会A「モビリティ革命と自動車産業の近未来・産業創出と社会変革の戦略的サステイナビリティ」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院　東京校） 注目のビジネスキーワードとして注目を集めている「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。あらゆる交通手段を統合し、シームレスな移動体験をもたらす概念で、2030年には世界で100兆円以上に達すると予測される巨大市場。自動車メーカーや公共交通など既存プレーヤーのみならず、全産業を巻き込む、まさに「モビリティ革命」ともいえる時代。本セッションでは、それぞれの立場から、日本・世界でどのような未来を描いていくのか、業界をこえて生まれる新サービス・産業の創出や社会変革について議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 鯉渕　健　トヨタ自動車株式会社　先進技術開発カンパニー　先進安全領域　領域長 平　将明　内閣府副大臣（IT政策・サイバーセキュリティー戦略本部・科学技術イノベーション政策担当）　衆議院議員 守安　功　株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役社長兼CEO 柴沼　俊一　株式会社シグマクシス　常務執行役員

G1経営者会議2021 第2部全体会「グリーン・デジタルで進化するステークホルダー経営」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 経済・社会のデジタル化、そして2050年までの脱炭素化達成に向けたグリーン化への取り組みを加速させていくために、産業界はグリーン・デジタル社会の実現に向けた経営の進化が求められている。企業にとっては、これまでのビジネスモデルや戦略を根本的に変えていく必要性に直面しているが、新たな時代をリードしていくチャンスでもある。経済的価値と環境保全の共同実現に向けて、いかに発想転換し、産業構造や社会経済の変革に取り組んでいくのか。経営者として様々なマルチステークホルダーをどう巻き込み、経営を進化させていくかについて議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 魚谷　雅彦　株式会社資生堂　代表取締役　執行役員社長　兼　CEO 三村　明夫　日本商工会議所・東京商工会議所　会頭／新日鐵住金株式会社　名誉会長 山下　良則　株式会社リコー　代表取締役 社長執行役員・CEO 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー