九州から発信する都市計画の新たな形とは～黒瀬武史×髙原祥有×松下琢磨×松岡恭子

G1経営者会議2021 第6部分科会S「コロナで変わる都市開発」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） コロナショックは、都市生活や都市活動に大きな影響を及ぼした。人々の働き方や居住地に対する価値観の変化・多様化により、オフィスのあり方を見直す企業や、地方都市へ移住する人も増えている。このような変化は、これまでの大都市一極集中型から、地方分散型社会へ転換する契機となるのか。デジタルの進展も合わせ、人々のライフスタイルや意識の変化が加速する今、各都市はそれぞれに魅力的な発展をいかにして遂げていくのか。持続可能な未来社会に向けて、都市やその地域性が持つ唯一無二の資源、独自性を活かした開発をどのように行っていくかを議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 秋田　典子　千葉大学大学院園芸学研究院　教授／日本都市計画学会　理事 髙田　旭人　株式会社ジャパネットホールディングス　代表取締役社長　兼　CEO 森　浩生　森ビル株式会社　取締役副社長執行役員 梅澤　高明　A.T.カーニー株式会社　日本法人会長／CIC Japan　会長

第12回G1サミット 第9部分科会P「コロナ時代に求められる都市のかたち～コロナが変えた新たな時代の都市を議論する～」 （2021年3月21日開催／仙台秋保温泉） コロナショックによって人々のライフスタイルや住む街への意識は一変した。東京一極集中から、地方都市へ移住する人も増え、働き方も多様化した。ソーシャルディスタンスと移動の極小化が求められ、テクノロジーの発達によって多様な働き方、生き方が可能となるコロナ時代に人々は都市に何を求め、都市はいかなる機能を備えるべきか。コロナ時代の都市とインフラの未来を考える。（肩書きは登壇当時のもの） 五十嵐　立青　つくば市長 須田　善明　宮城県女川町　町長 森　俊子　Toshiko Mori Architect PLLC建築事務所　創立者CEO／ハーバード大学大学院　教授 森　浩生　森ビル株式会社　取締役副社長執行役員 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

G1九州2021 第2部分科会P「九州から考える農業の未来 ～コロナ時代における農業の課題と可能性～」 （2021年9月25日開催／フェニックス・シーガイア・リゾート） 外国人労働者の入国制限による人手不足や輸出入の制限など、コロナショックは日本の農業へも大きな影響を与えている。一方で、ロックダウンや外出制限などによって人々の食への意識は劇的に変化しており、そこに日本農業のチャンスが拡がる可能性がある。アグリテックの更なる活用も含めて、コロナ時代を乗り越えて成長するための日本の農業の課題と可能性を議論する。（肩書きは2021年9月25日登壇当時のもの） 秋元　里奈　食べチョク　代表 生駒　祐一　テラスマイル株式会社　代表取締役 池田　宜永　都城市長 岩佐　大輝　株式会社GRA　代表取締役CEO／グロービス経営大学院経営研究科経営専攻（MBA）修了

G1サミット2019 第7部分科会P「スマートシティは日本再生の切り札となるか」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 温室効果ガスの削減や渋滞緩和、公共交通機関システムの改善、治安、インフラ設備の老朽化、市民生活の向上など都市が抱える多様な問題を一元的に解決するために、センサー、IoTなどのテクノロジーを駆使して拡張性の高いプラットフォームを構築するスマートシティに注目が集まっている。欧米の各都市でもスマートシティ導入への関心は高まるばかりだ。2000年からスマートシティに取り組んでいるバルセロナでは、道路に車両のスピードセンサーを埋め込み、自動車の速度が一定を超えると次の信号が自動的に赤になるアプリケーションで事故を未然に防ぐなど、先進的な取り組みが進んでいる。日本でも2019年から政府は本格的にスマートシティの実現に向けて動き出す。スマートシティによる日本再生の鍵とは何か。専門家たちの議論から読み解く。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 東　博暢　株式会社日本総合研究所　プリンシパル 落合　陽一　メディアアーティスト 熊谷　俊人　千葉市長 森　俊子　Toshiko Mori Architect PLLC建築事務所　創立者CEO／ハーバード大学大学院　教授 森　浩生　森ビル株式会社　取締役副社長執行役員 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

G1九州2021 第4部分科会S「地域を盛り上げるスポーツの力」 （2021年9月25日開催／フェニックス・シーガイア・リゾート） 東京オリンピック2020で歴代最高数のメダルを獲得した日本。コロナ禍で社会が閉塞する中、人々に勇気や感動を与えるスポーツの持つ力を多くの日本人が実感したはずだ。一方、コロナ禍の行動制限によってスポーツ産業は甚大な影響を受け、人々がスポーツに接する機会も激減してしまった。そうした中、産業として、また、人々の健康や地域におけるコミュニティー形成といった観点からスポーツは今後いかなる影響を地域へ与えることが出来るのか。コロナ時代におけるスポーツの力と可能性を考える。（肩書きは2021年9月25日登壇当時のもの） 岩下　英樹　株式会社長崎ヴェルカ　代表取締役社長 田中　敏弘　九州アジアプロ野球機構　代表理事 堀江　貴文　SNS media＆consulting株式会社　ファウンダー 松下　浩二　株式会社VICTAS　代表取締役社長 朝日　健太郎　参議院議員