東京オリンピックで見えた、日本の課題とは〜伊藤華英×太田雄貴×野村忠宏×松下浩二×為末大

第12回G1サミット 第7部分科会S「コロナによって激変する外国人人材活用～コロナ禍の現状と今後の展望～」 (2021年3月21日開催／仙台秋保温泉) 外国人労働者の受け入れや移民の拡大は、ダイバーシティ・インクルージョンの観点に加え、日本の経済成長の面においても極めて重要な意味を持つ。現在、コロナショックによって外国人労働者を取り巻く環境は激変し、厳しい状況に置かれている外交人労働者も少なくない。ポストコロナを見据え、日本はどういったビジョンに基づいてどういった制度のもとで外国人人材の活用を進めて行くべきか。その課題と展望を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 伊藤　順朗　株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員 鈴木　康友　浜松市長 田村　拓　EDAS　理事長 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

G1経営者会議2021 第5部分科会G「消費者と組んだグリーン成長戦略」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 政府はグリーン成長戦略で「温暖化への対応を経済成長の制約やコストとする時代は終わり、国際的にも、成長の機会と捉える時代に突入した」と明言した。企業にとっては、新たな顧客体験を創出して消費サイクルを再構築し、サーキュラー・エコノミー（循環型経済）を実現することが新たな事業機会ともなる。よりオープンで、より密な消費者との関係はどうすれば構築することができるのか。グリーンを実現するビジネスモデルとはどのようなものなのか。そして、消費者との関係を再構築するビジネスモデルを作るために、ガバナンス・社内の変革をどのように進めていくべきなのか。これから時代の成長戦略はどうあるべきかを議論を通じて明らかにしていく。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 青井　宏憲　booost technologies 株式会社　代表取締役 井垣　勉　オムロン株式会社　執行役員　グローバルインベスター＆ブランドコミュニケーション本部長　兼　サステナビリティ推進担当 石井　菜穂子　東京大学　理事　未来ビジョン研究センター　教授／グローバル・コモンズ・センター　ダイレクター 伊藤　順朗　株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員 山田　唯人　マッキンゼー＆カンパニー　パートナー

G1サミット2022 第5部分科会P「G1が動かす日本の新たな海洋水産政策　-立ちはだかる壁を乗り越えて改革を実現するには-」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） G1メンバーの行動で動き始めた日本の水産改革。水産流通適正化法が施行され、IUU漁業（違法・無報告・無規制な漁業）によって捕獲された水産物が流通しないよう2022末までに漁獲証明書を義務付ける作業が進んでいる。しかし、EUはすでに全魚種を漁獲証明書の対象とし、アメリカでも今年全魚種化に向けて法案が提出されている一方、日本は、国内漁業対象魚3種、輸入魚種4種の合計7種でスタートとなり、クロマグロなど重要魚種に関しては触れられておらず骨抜きの懸念も生じている。日本と世界の水産資源と海洋環境を守り、日本の水産業を再生するために私たちが取るべき行動とは。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 伊藤　順朗　株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授 野田　一夫　八戸缶詰株式会社　代表取締役社長 井植　美奈子　一般社団法人セイラーズフォーザシー日本支局　理事長

G1経営者会議2021 第5部分科会O「人材版伊藤レポートを踏まえた人材資本とCHROの役割」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 従来の人事管掌役員がCHROではない。人材版伊藤レポート（持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書）では、“企業価値創造を牽引するのは人的資本（Human Capital）”であり、CHROは人的資本に投資し、向上させて、企業価値創造につなげる役割と提言されている。より高い視点から株主、ガバナンス、企業戦略、人材戦略を連動させる役割の重要性は理解しつつも、CHROがそのような価値提供を実現できている事例は未だ多くない。CHROの果たすべき役割を実現するための課題と解決策について議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 時田　隆仁　富士通株式会社　代表取締役社長　兼　CDXO（Chief Digital Transformation Officer） 冨田　雅彦　オムロン株式会社　執行役員常務　グローバル人財総務本部長 濱瀬　牧子　豊田通商株式会社　CHRO 西　恵一郎　株式会社グロービス　マネジング・ディレクター／顧彼思（上海）企業管理諮詢有限公司　董事

G1経営者会議2021 第4部分科会O「「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2022年4月4日に発足する東京証券取引所の新市場区分では、コーポレート・ガバナンスに係る定量的・定性的な上場基準が設けられることとなった。まさに今、企業のガバナンス改革は待ったなしの状況となっている。更に2021年6月公表の改定ガバナンスコードでは取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保などが織り込まれ、内部と外部の人材融合が強く促されている。どのような報酬インセンティブが人材の活躍を加速させるのか。企業の持続成長と中長期的な企業価値の向上に向けた「攻め」のガバナンスはどの様に実現していけばいいのだろうか。人材の側面から、日本企業のガバナンス改革の難所と変革に向けた道筋を展望する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 阿部　直彦　ペイ・ガバナンス日本株式会社　代表取締役・マネージングパートナー 岡　俊子　株式会社岡&カンパニー　代表取締役 平手　晴彦　Hirate&associates株式会社　代表取締役社長 三島　茂樹　パナソニック株式会社　執行役員　グループCHRO キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー