東日本大震災後の「エネルギー政策」、その課題・ビジョンとは？～開沼博×滝波宏文×田嶋要×朝比奈一郎

G1経営者会議2020 第8部全体会「ソーシャルインクルージョン～社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出すために民間ができること～」 （2020年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） ソーシャル・インクルージョン（社会的包摂）とは、「全ての人々を孤独や孤立、排除や摩擦から援護し、健康で文化的な生活の実現につなげるよう、社会の構成員として包み支え合う」理念をさす。この理念の実現に向けては、社会的弱者の存在や、格差の問題を解決しなくてならず、社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出していくことが、民間にも求められているのではないか。知的障害のある人たちに継続的にスポーツトレーニングをする機会をつくる「スペシャルオリンピックス日本」の活動を行う有森裕子氏、日本最大のLGBTプライドパレードである「東京レインボープライド」の活動を行う杉山文野氏、女性の地位向上などの社会課題の解決にグローバルに取り組まれているユニ・チャーム代表取締役社長高原豪久氏のG1・KIBOWソーシャルアワードの受賞者3名とともに「社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出すために民間ができること」を討議する。（肩書きは2020年11月23日登壇当時のもの） 有森　裕子　株式会社アニモ／元女子マラソン選手 杉山　文野　特定非営利活動法人東京レインボープライド　共同代表理事／株式会社ニューキャンバス　代表取締役 高原　豪久　ユニ・チャーム株式会社　代表取締役　社長執行役員 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

G1サミット2019第4部分科会E「気候変動とエネルギー政策」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） ESG投資のため企業の環境情報開示を進める、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務開示タスクフォース（TCFD）」の取組、英国本部の国際NGO「CDP」や企業が使用する電力を100％自然エネルギーに転換することを支援する国際的なイニシアティブ「RE100」など、昨今、企業の気候変動対策についての情報開示・評価の国際的なイニシアティブの影響力は益々大きくなっており、日本と日本企業もこうした動きに対応することが求められている。エネルギーはライフラインであり、特に人口減少や過疎化に直面する日本は世界に先駆けて社会インフラとしてのエネルギーを気候変動問題と整合的に解決していく政策をとっていくことが必要だ。エネルギーインフラの維持をエネルギー事業だけで解決できる時代は終焉した。エネルギーとモビリティ、エネルギーと農業、エネルギーと金融といったクロスセクターの取り組みによる社会変革はどうすれば可能なのか、徹底討論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 飯田　祐二　経済産業省　産業技術環境局長 行木　美弥　国立研究開発法人国立環境研究所　気候変動適応センター　副センター長 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事・主席研究員

G1サミット2023　第9部分科会T 「世界変化が速すぎて多くのコンテクストがないと理解できないことが増え世界は さらにAIで加速を続ける。メディアで正しいコミュニケーションをとることはさらに難しくなる。さてどうする？」 （2023年3月19日開催／北海道ルスツリゾート） メディアアーテスト落合陽一氏と経済学者・データ科学者成田悠輔氏が考えるこれからの世界に有働由美子氏が切り込むセッション。「世界変化が速すぎて多くのコンテクストがないと理解できないことが増え世界はさらにAIで加速を続ける。メディアで正しいコミュニケーションをとることはさらに難しくなる。さてどうする？」（肩書きは2023年3月19日登壇当時のもの） 成田　悠輔　経済学者・データ科学者 落合　陽一　メディアアーティスト 有働　由美子　UniQueOne　アナウンサー　ジャーナリスト

G1サミット2019 第3部分科会E「ESG・新たな視点～グローバルで求められる日本の役割とは～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 企業の長期的な成長の観点から持続可能な社会の構築に貢献するE（Environmental 環境）、S（Social 社会）、G（Governance ガバナンス）は、いまや強力なグローバルトレンドとなった。世界各国で広がる環境破壊や、労働者を酷使する人権問題。ESGに力を入れる企業への投資が急増し世界で2500兆円を超える一方で、「十分に配慮していない」と見なされた企業からは資金が引き揚げられる。このトレンドから日本企業だけが逃れられるわけはない。ますます急速に拡大する「ESG投資」「ESG経営」の潮流を議論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 越智　隆雄　衆議院議員 本田　桂子　世界銀行グループ　多数国間投資保証機関（MIGA）　長官CEO 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 秋池　玲子　ボストンコンサルティンググループ　シニア・パートナー＆マネージング・ディレクター

第12回G1サミット 第8部分科会S「コロナショックを機に考えるサステイナビリティ～脱炭素・サーキュラーエコノミーの行方～」 (2021年3月21日開催／仙台秋保温泉) 米国バイデン大統領が温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」へ復帰し、世界各国が脱炭素に向けて動き出している。2050年ゼロエミッションを掲げる菅政権のもと、サステイナブルな社会の実現に向けて我が国は今後いかなる行動を進める必要があるのか。脱炭素・サーキュラーエコノミーの実現に向けた戦略と方法論を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 小泉　進次郎　衆議院議員　環境大臣　内閣府特命担当大臣　（原子力防災担当） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事／U3innovations　代表取締役 水野　弘道　国連事務総長　特使 翁　百合　株式会社日本総合研究所　理事長