重厚長大産業が日本再成長のエンジンになるには

G1経営者会議2021 第5部分科会D「モビリティの産業構造大変革が生み出すビジネスチャンス」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 進化を続ける自動運転技術。限定条件下でハンズオフ運転を可能とするレベル２搭載車も続々と市場投入されている。道路交通法改正により、アイズオフ運転が可能なレベル3も解禁された。カーボンニュートラル、デジタル化といった時代の流れも、モビリティ産業に大きな変化を促している。更に、トヨタ自動車が2025年の一部オープンを目指してWoven Cityの建設に着工するなど、スマートシティ構想も実現段階に進み始めている。モビリティ産業の現在地はどこにあり、今後、更にどのように変わっていくのか。100年に一度と呼ばれる産業構造の大変革は、現プレイヤーにどの様な課題をつきつけ、また周辺産業を巻き込んでどのようなビジネスチャンスを創出していくかについて議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 加藤　真平　株式会社ティアフォー　創業者　兼　最高技術責任者 鯉渕　健　トヨタ自動車クルマ開発センター　フェロー　ウーブンプラネット　CTO 須賀　千鶴　経済産業省商務情報政策局　情報経済課長 野辺　継男　名古屋大学　客員准教授 阿部　暢仁　マッスィミリアーノ　A.T. カーニー　シニア パートナー

G1経営者会議2021 第3部分科会G「ネットゼロへの挑戦①　〜素材・エネルギー産業編～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 大幅な脱炭素化に向けては、エネルギーの供給側・需要側ともに大変革が求められる。安価で潤沢な脱炭素エネルギーを確保することは、温室効果ガスのネットゼロ実現の第一歩であり、あらゆる脱炭素エネルギーの開発が求められる。一方、エネルギーを利用する産業の中でも、化石燃料を原料としても使用する鉄鋼や化学など素材産業の構造転換はハードルが高い。わが国の鉄鋼業は日本全体の14％のCO2を排出する一方、非常に高効率で高機能材の製造を得意として、世界で唯一中国に対して輸出超過となっている。日本の産業競争力を高めながら、2050年ネットゼロ達成に向かうために、必要な技術と戦略、企業経営者がとるべき行動を議論し、世界の脱炭素化への貢献を探る。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長 手塚　宏之　JFEスチール株式会社　専門主監（フェロー）　兼　技術企画部地球環境グループリーダー 村松　衛　日本原子力発電株式会社　取締役社長 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事／U3innovations　代表取締役

G1サミット2019 第4部分科会T「日本がリードするAIの社会実装～日本のリアル企業が世界で勝つための方法論～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 今やAIは世界各国の幅広い産業分野に取り込まれつつあり、特に米国と中国における進展は目覚ましく、官民一体となった社会実装が図られている。それは AIの社会実装を他国に先駆けて実現することが、国家や産業の行く末を決める鍵とみられているからだ。翻って日本では、政府はSociety5.0を掲げるものの、AIの利活用は先進的な一部の企業や先導的な産業分野にとどまり、社会一般への実用化には至っていない。しかし、AIの社会実装こそが日本が世界にリードし得るテーマであり、日本企業が世界で勝つための突破口となるのは間違いない。AIの社会実装を世界に先駆けて進めるために必要なことは何か。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役　工学博士 田中　仁　株式会社ジンズ　代表取締役CEO／一般財団法人田中仁財団　代表理事 松尾　豊　東京大学大学院工学系研究科　特任准教授 草野　隆史　株式会社ブレインパッド　代表取締役会長

G1サミット2022 第9部分科会S「日本の現代文化発信　-世界への訴求力と産業としての成長-」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） マンガ・アニメ、ゲーム、食、音楽、アート・・・。多様な現代文化を有する日本だが、世界への発信には課題も多い。またDXと脱炭素化をめぐる世界的競争で旧来型産業が苦戦する中、日本はいよいよ文化領域を成長産業として育てていくことが急務だ。Web3.0・NFTやメタバースという新たな環境変化もある中で、日本はいかに文化発信力と産業競争力を高めていくべきか。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 樹林　伸　有限会社　集い家　作家 堀　義貴　株式会社ホリプロ　代表取締役社長 山田　早輝子　FOOD LOSS BANK ／Splendent Media　代表取締役社長 渡部　辰城　株式会社メイドインヘブン　代表取締役社長 梅澤　高明　A.T.カーニー株式会社　日本法人会長／CIC Japan　会長

G1ベンチャー2019 第4部分科会A「モビリティ革命と自動車産業の近未来・産業創出と社会変革の戦略的サステイナビリティ」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院　東京校） 注目のビジネスキーワードとして注目を集めている「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。あらゆる交通手段を統合し、シームレスな移動体験をもたらす概念で、2030年には世界で100兆円以上に達すると予測される巨大市場。自動車メーカーや公共交通など既存プレーヤーのみならず、全産業を巻き込む、まさに「モビリティ革命」ともいえる時代。本セッションでは、それぞれの立場から、日本・世界でどのような未来を描いていくのか、業界をこえて生まれる新サービス・産業の創出や社会変革について議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 鯉渕　健　トヨタ自動車株式会社　先進技術開発カンパニー　先進安全領域　領域長 平　将明　内閣府副大臣（IT政策・サイバーセキュリティー戦略本部・科学技術イノベーション政策担当）　衆議院議員 守安　功　株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役社長兼CEO 柴沼　俊一　株式会社シグマクシス　常務執行役員