日本文化の可能性と世界への発信戦略～大原あかね×椿昇×西高辻信宏×御立尚資

第12回G1サミット 第9部分科会C「日本文化のアップデート～日本文化の可能性と世界への発信戦略を考える～」 （2021年3月21日開催／仙台秋保温泉） 物質的経済成長至上主義はコロナショックによって限界を露呈した。かわって、日本のソフトパワーを高めることによる成長という観点で、日本文化の力が問われている。日本文化をどのようにアップデートすれば世界への発信力を高められるのか。その可能性と世界へ拡げるための戦略を考える。（肩書きは登壇当時のもの） 大原　あかね　公益財団法人大原美術館　理事長 椿　昇　京都芸術大学　教授 西高辻　信宏　太宰府天満宮　宮司 御立　尚資　ボストン　コンサルティング　グループ　シニア・アドバイザー

第12回G1サミット 第5部分科会C「日本の食文化のグローバルな可能性」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） ロックダウンや外出制限により世界中で甚大な影響を受けた外食産業だが、コロナショックを機に、発酵食品文化や食材への敬意など日本の食文化が改めて評価され、今後日本食はさらに世界に広がるだろうといった指摘もある。ポストコロナを見据えた日本の食文化のグローバルな可能性を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 辻　芳樹　辻調理師専門学校　校長 徳岡　邦夫　株式会社京都吉兆　代表取締役社長　総料理長 米田　肇　HAJIME　オーナーシェフ／株式会社HAJIME&ARTISTES　代表取締役 西　経子　農林水産省　国際政策課長

「最近の新入社員はZ世代というらしい。生きてきた時代が違うけど、何考えてるんだろう…？」「最近の若者のことをもっと知ったほうがいいのでは…？」 そんなベテランビジネスパーソンのみなさんに朗報です！ 職場の賢者「モダンエルダー」を代表して、マーケターの世界で名を馳せる鹿毛氏がZ世代から最新潮流を学んできました。 今回のテーマは「英語×グローバル発信」。YouTubeチャンネル「TAKASHii from Japan」で世界中の人に向けて発信している高志さんは、インターネット上で無料で語学や発信スキルを学べる時代をうまく活用したそうです。その戦略思考の裏側に迫りました。 職場でのコミュニケーション円滑化にはもちろん、Z世代向けのマーケティング戦略立案担当の方も施策のヒントにぜひご活用ください。

G1経営者会議2021 第5部分科会M「コミュニケーション戦略から考える炎上リスクマネジメント」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） YouTubeやTwitter、Facebookなどのソーシャルメディアにより個人がかつてないほどの発信力そして影響力を持つようになっている。そして、不祥事の発覚、失言などをきっかけに非難が殺到して収拾がつかなくなる「炎上」という社会現象も起きている。従業員や企業アカウント、そして一般人のアカウントからの発信など炎上の発生源は様々ではあるが、企業の業績への影響は避けられない。炎上という社会現象をどう捉え、どの様に向き合えばよいのか。そして、企業としてどのようにマネジメントしていくことができるのか。メディア、ジャーナリズム、戦略コミュニケーション、企業経営といった幅広い観点から、炎上リスクマネジメントのあり方を考える。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 田中　愼一　フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社　代表取締役社長／グロービス経営大学院　教員 津田　大介　有限会社ネオローグ　代表取締役／ジャーナリスト／メディア・アクティビスト 夏野　剛　慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特別招聘教授　株式会社KADOKAWA　代表取締役社長／株式会社ドワンゴ　代表取締役社長 蜷川　聡子　株式会社ジェイ・キャスト　取締役

※音質の悪い箇所がございます。音量にご注意のうえご視聴ください。 G1ベンチャー2021 4部分科会V「次なるFintech Big Waveは何か？～GAFAMらに打ち克つための新たなデータ利用戦略とは～」 （2021年6月13日開催／グロービス経営大学院　東京校） 近年急速に進化している日本のFintech関連産業。キャッシュレス決済が急速に拡大し、重厚長大な金融の世界のDXも大幅に進んできた。ユーザーの属性や消費行動などのデータを利用することで広がるビジネスの可能性は計り知れない。Fintechの次なるBig Waveは何か、新たなデータ利用戦略から見えてくる次の世界を展望する。（肩書きは2021年6月13日登壇当時のもの） 柴山　和久　ウェルスナビ株式会社　代表取締役　CEO 増島 雅和　森・濱田松本法律事務所　パートナー弁護士 丸山　弘毅　株式会社インフキュリオン　代表取締役社長 辻　庸介　株式会社マネーフォワード　代表取締役社長CEO