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AI時代のエネルギーと気候変動に挑む未来戦略

投稿日:2025/02/13

G1経営者会議 2024 第2部 分科会【経営戦略】
「エネルギーと気候変動の問題を解決する戦略」久保田伸彦×住田孝之×長﨑桃子×森本典繁×栗原美津枝
(2024年11月10日開催/グロービス経営大学院 東京校)

2024年は多くの自然災害が続き、改めて気候変動の深刻さを実感した年だった。他方、AIの普及やデータセンター等により日本でも電力不足が課題となり、世界ではEV車化の延期など、脱炭素には不都合な現実も顕在化している。本分科会では、エネルギー分野の有識者や、最前線で脱炭素化に取り組む企業の技術トップが一同に会し、変化するエネルギー需給見通しと気候変動の両面から持続可能な社会の実現に向けた道筋を議論し、その中でAIによる新たなビジネスチャンスを探る。(肩書きは登壇当時のもの)

※タイムスタンプは生成AIで作成しているため、一部誤りがある可能性があります。あらかじめご了承ください。

00:01 エネルギーと気候変動の現状

  • 気候変動の深刻化と、AI・データセンターの電力消費増加がエネルギー政策に与える影響。

02:11 AIとデータセンターの電力消費

  • データ量の爆発的増加と、それに伴う電力需要の増加。AIの高度化が電力消費を押し上げる要因に。

05:28 2050年の電力需要予測と供給課題

  • 日本の電力需要は現在の1.1~1.5倍に増加する可能性があり、安定供給と発電能力の拡充が求められる。

08:36 再生可能エネルギーの拡大と課題

  • 洋上風力の拡大や再生可能エネルギーの普及に伴う技術的・コスト的な課題とインフラ整備の必要性。

15:06 CCS(CO2回収・貯留)技術の可能性

  • CCS技術の実用化とCO2削減戦略の必要性、導入におけるコストや法整備の課題。

22:37 省エネ技術とAI活用の可能性

  • 企業・家庭での省エネ技術導入、AI・量子コンピューターによる生産工程の最適化と省エネ型AIの開発。

36:42 グローバルエネルギー戦略と日本の貢献

  • 海外の再エネ開発、スマートシティ計画、日本の技術を活かした国際競争力の確保と貢献。

39:58 エネルギー価格と経済政策の調整

  • 日本の電力価格と競争力確保の課題、炭素税・カーボンプライシング導入の影響と戦略的投資の必要性。

46:21 電力グリッドとインフラ整備の重要性

  • 送電網の逼迫、スマートグリッド導入、蓄電池活用による電力需給の最適化と安定供給の確保。

55:00 エネルギー問題の総括と今後の課題

  • 安定電力供給の重要性、原子力・地熱・CCS技術の活用と今後のエネルギー政策の方向性。
  • 久保田 伸彦

    株式会社IHI 常務執行役員 技術開発本部長

    1990年に株式会社IHI(当時は石川島播磨重工業)に入社以来,研究開発部門,技術企画部門,環境・エネルギー事業開発部門などを経て,2021年にIHIグループの技術担当の技術開発本部長,2022年に常務執行役員に就任し,現在に至る。また,エネルギー関連の活動にて,クリーン燃料アンモニア協会(CFAA)副会長,フュージョンエネルギー産業協議会 (J-Fusion)理事,メタネーション推進官民協議会委員などを務めている。

  • 住田 孝之

    住友商事株式会社 常務執行役員企画グループ長CSO 住友商事グローバルリサーチ株式会社 代表取締役社長

    1985年東京大学法学部を卒業後、通商産業省(現経済産業省)に入省。産業政策、FTA等の国際交渉、環境・エネルギー政策、知財・イノベーション戦略、税・社会保障、商務流通、産業保安などに従事。エコポイントの立案や大阪万博のテーマ策定、統合報告の枠組み作りなどを行う。2019年に住友商事㈱に入社し、2021年から執行役員としてEII(エネルギーイノベーションイニシアティブ)の企画戦略担当を兼務。2023年から常務執行役員。2024年4月から現職。経済同友会のエネルギー委員会では提言の策定に尽力。

  • 長﨑 桃子

    東京電力エナジーパートナー株式会社 代表取締役社長

    1992年4月  東京電力株式会社入社
    2017年6月  テプコカスタマーサービス株式会社
             代表取締役社長
             就任
    2024年6月  東京電力エナジーパートナー株式会社
             代表取締役社長 兼
             東京電力ホールディングス株式会社
             常務執行役 最高マーケティング責任者 
             就任

  • 森本 典繁

    日本アイ・ビー・エム株式会社 取締役副社長執行役員 最高技術責任者 兼 研究開発担当

    1987年入社後、メインフレームや PC 用のディスプレイの開発を担当。1995年、米国マサチューセッツ工科大学への留学、MIT Media Labでの研究員を経て IBM東京基礎研究所に転入。2006 年に米国 IBMワトソン研究所赴任、2008年グローバル研究戦略担当に就任し、世界の10 以上の地域で新規基礎研究所設置の為の評価や計画を立案。2009年に IBM東京基礎研究所所長に就任。2015年に IBM Asia Pacific に転出し域内10か国を統括する Chief Technology Officerを担当。2017年に日本に帰国し、執行役員 研究開発担当に就任、2020年に最高技術責任者を兼任。2021年常務執行役員、2023年副社長就任。2024年より現職。情報処理学会会長、IT 連盟理事、SMBC グループ・テクノロジー・アドバイザー、至善館大学特任教授、経済産業省半導体・デジタル戦略検討会議メンバー、等。

モデレーター

  • 栗原 美津枝

    株式会社価値総合研究所 代表取締役会長

    日本開発銀行入行後、コーポレートファイナンス、地域振興、科学技術庁(現文部科学省)出向、財務部等での銀行統合事業等に携わった後、2003年より企業のM&Aやグループ再編等のアドバイザリー業務を手掛ける。2008年~2010年米国スタンフォード大学国際政策研究所客員研究員。帰国後、財務部次長を経て、2011年医療・生活室長、2013年ヘルスケアやサービス産業を担当する企業金融第6部の新設に伴い部長就任。この間、「女性起業サポートセンター」を立ち上げ初代センター長を務める。2015年より常勤監査役を務め、2020年同社を退社、㈱価値総合研究所代表取締役会長に就任。
    (公社)経済同友会副代表幹事、(公財)日本オリンピック委員会理事、(公社)2025年日本国際博覧会協会理事、科学技術・学術審議会委員 他

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