サイエンス、イノベーション、日本が取るべき「テクノロジー戦略」～北野宏明×西村康稔×山中伸弥×鈴木寛

G1サミット2019 第10部全体会「世界をリードする日本の科学技術戦略とは～危機感を共有し、行動する～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 日本の科学技術の低迷が叫ばれている。研究の影響力の指標とされる論文引用数で、東京大学は392位、京大は518位にとどまり、中国勢や欧米に大きく水を開けられている。日本の科学技術関係予算がほぼ横ばいの間に、米国や中国は潤沢な予算をAIや宇宙開発など最先端の研究に投資してきた。このままでは、日本の科学技術は世界から取り残されてしまうだろう。新たな時代の日本の科学技術・イノベーション戦略とは。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 落合　陽一　メディアアーティスト 柴山　昌彦　文部科学大臣／衆議院議員 西川　徹　株式会社Preferred Networks　代表取締役社長　最高経営責任者 山崎　直子　宇宙飛行士 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長

あすか会議2019 第7部分科会（41会議室）「テクノロジーで仕事の仕方がどう変わるか～テクノロジー・HR・ビジネスの最適解とは～」 （2019年7月7日開催／アクトシティ浜松） テクノロジーの進化は、私たちの日常の仕事の仕方を大きく変えている。進化したテクノロジーを最大限に活用して、優秀な人材を確保し、ビジネス領域を拡大し、新規事業と既存事業のバランシングを整えることが、すべての経営者にとって成長戦略の中心課題といえよう。すべての起業家にとって最重要課題となる、テクノロジーとHRの最前線に迫る。（肩書きは2019年7月7日登壇当時のもの） 佐野　一機　株式会社タレンティオ　代表取締役社長 西澤　亮一　株式会社ネオキャリア　代表取締役 平尾　丈　株式会社じげん　代表取締役社長執行役員CEO 藪ノ　賢次　クックビズ株式会社　代表取締役社長CEO 中野　智哉　株式会社i-plug　代表取締役CEO

G1ベンチャー2019 第4部分科会A「モビリティ革命と自動車産業の近未来・産業創出と社会変革の戦略的サステイナビリティ」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院　東京校） 注目のビジネスキーワードとして注目を集めている「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。あらゆる交通手段を統合し、シームレスな移動体験をもたらす概念で、2030年には世界で100兆円以上に達すると予測される巨大市場。自動車メーカーや公共交通など既存プレーヤーのみならず、全産業を巻き込む、まさに「モビリティ革命」ともいえる時代。本セッションでは、それぞれの立場から、日本・世界でどのような未来を描いていくのか、業界をこえて生まれる新サービス・産業の創出や社会変革について議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 鯉渕　健　トヨタ自動車株式会社　先進技術開発カンパニー　先進安全領域　領域長 平　将明　内閣府副大臣（IT政策・サイバーセキュリティー戦略本部・科学技術イノベーション政策担当）　衆議院議員 守安　功　株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役社長兼CEO 柴沼　俊一　株式会社シグマクシス　常務執行役員

G1サミット2019 第9部分科会H「iPS最前線～世界最速の再生医療製品認可制度で世界をリードする日本～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 再生医療の分野で世界の最先端を走る日本。再生医療関係法の施行によって、有効性が推定され安全性が確認された場合に、条件及び期限付きで特別に早期に承認される日本独自の制度が整備され、日本は再生医療製品の製品認可を世界最速で取得できる国となった。現在までに、理研等のチームにより世界初の加齢黄斑変性に対するiPS細胞由来の網膜細胞移植の臨床研究が実施され、京都大学ではパーキンソン病に対するiPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞移植の治験が開始された。大阪大学は、iPS細胞から作った心筋シートによる心臓病（重症心不全）治療で世界初の再生医療製品化を目指している。海外から日本へ再生医療の研究開発拠点を移す企業も相次ぐ。進展する日本の最先端医療の今後の展望を語る。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 古川　康　衆議院議員 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー

G1サミット2022 第5部分科会P「G1が動かす日本の新たな海洋水産政策　-立ちはだかる壁を乗り越えて改革を実現するには-」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） G1メンバーの行動で動き始めた日本の水産改革。水産流通適正化法が施行され、IUU漁業（違法・無報告・無規制な漁業）によって捕獲された水産物が流通しないよう2022末までに漁獲証明書を義務付ける作業が進んでいる。しかし、EUはすでに全魚種を漁獲証明書の対象とし、アメリカでも今年全魚種化に向けて法案が提出されている一方、日本は、国内漁業対象魚3種、輸入魚種4種の合計7種でスタートとなり、クロマグロなど重要魚種に関しては触れられておらず骨抜きの懸念も生じている。日本と世界の水産資源と海洋環境を守り、日本の水産業を再生するために私たちが取るべき行動とは。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 伊藤　順朗　株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授 野田　一夫　八戸缶詰株式会社　代表取締役社長 井植　美奈子　一般社団法人セイラーズフォーザシー日本支局　理事長