スマートニュース、メルカリ、モンスターラボから学ぶ、海外人材の採用・育成戦略

投稿日:2023/09/06更新日:2023/09/08

【音声版はこちら】

G1ベンチャー2023
第4部分科会O「グローバルタレントの育成戦略~これから求められる採用戦略と組織とは~」
(2023年6月11日/グロービス経営大学院 東京校)

グローバルに戦っていく上で、企業の競争力を左右する最も重要な要素の一つが優秀な人材の獲得と育成だ。そのための採用戦略や組織作りの方法論は、常に時代と共に変化し続けている。これからの時代に求められるグローバルタレントの採用と育成の戦略とはいかなるものか。既存の枠組みを超えた新たな視点と方法論を探る。(肩書きは2023年6月11日登壇当時のもの)

01:05 モンスターラボの海外展開について(鮄川氏)

08:24 メルカリ、スマートニュースへの参画(木下氏、任氏)

17:50 海外企業を買収した後のマネジメント、育成、評価(鮄川氏、任氏、木下氏)

24:36 海外拠点と日本拠点の給与水準について(鮄川氏、木下氏、任氏)

35:12 公用語は英語なのか?グローバル化する際の失敗談は?(木下氏、任氏、鮄川氏)

39:50 質疑応答①

-何をグローバルフラグだと設定するのか。
-外国人を採用するためにストックオプションなど工夫していること
-社員同士のナレッジシェアするための仕組

51:32 質疑応答②

-M&Aの口説き文句のコツは?
-ノンジャパニーズの採用オンボードについて。
-海外でのオフィス出社とリモートワークについて。

  • 鮄川 宏樹

    株式会社モンスターラボホールディングス 代表取締役社長

    コンサルティングファーム、テクノロジーベンチャーなどを経て、2006年に「多様性を活かし、テクノロジーで世界を変える」というミッションを掲げモンスターラボグループを創業。2023年3月に東証グロース市場へ上場を果たす。世界19の国と地域でデジタルコンサルティング事業等を展開しながら、パレスチナ・ガザ地区での雇用創出など、事業を通じた社会貢献にも意欲的に取り組む。また、2021年より地元である島根県出雲市のCDO補佐官、2023年より経済同友会 日ASEAN委員会のアドバイザーを務める。

  • 木下 達夫

    パナソニック ホールディングス株式会社 執行役員、グループ・チーフ・ヒューマン・リソース・オフィサー (グループCHRO)

    1996年P&Gジャパン入社、採用・HRBPを経験。
    2001年より日本GEにて金融部門人事部。
    2012年よりGEジャパン人事部長、アジア太平洋地域組織人材開発、事業部人事責任者。
    2018年メルカリ入社 執行役員CHRO。
    2024年7月パナソニック ホールディングスへ入社 執行役員 グループCHRO。

  • 任 宜

    スマートニュース株式会社 取締役 CSO(最高戦略責任者)

    2007年東京大学工学部化学生命工学科卒業、2009年同修士課程修了、修士。戦略コンサルティングファームのドリームインキュベータ社で官庁及びIT/エンタメ/製造業などのコンサルティング業務に従事した後、中国オフィスの立ち上げに参画。その後、DeNA社に入社し、DeNA ChinaのVPとして人事、アライアンス、ゲーム開発など各ポジションを担当。 2014年2月にDeNA ChinaのCEOに就任。 DeNA Chinaを中国有数のゲーム企業として中国大陸およびAPACリージョンのモバイルゲームパブリッシャーまで育てた後、スマートニュース株式会社に入社。2019年5月より現職。

モデレーター

  • 間下 直晃

    株式会社ブイキューブ 代表取締役社長 グループCEO

    1977年生まれ、慶應義塾大学大学院修了。慶應義塾大学在学中の98年に、Webソリューション事業を行なう有限会社ブイキューブインターネット(現:株式会社ブイキューブ)を設立。その後、Web会議やオンラインセミナーを中心とした映像コミュニケーションへ事業転換。2013年に東京証券取引所へ新規上場し、現在、東京証券取引所プライム市場。同年、AIとロボティクスを活用した産業インフラへのソリューション展開を行う株式会社センシンロボティクス(元ブイキューブロボティクス)を設立、Wizlearn Technologies Pte. Ltd.買収、17年テレキューブ事業開始、また21年 Xyvid Inc. (現TEN Holdings)買収など、新規事業や海外展開にも積極的に取り組んでおり、25年2月米国子会社のTEN HoldingsをNASDAQに上場。経済同友会前副代表幹事、現規制改革委員会委員長。23年より三井住友信託銀行、ウシオ電機、MICIN、Homma(25年)の社外取締役、日本政府の規制改革推進会議の座長に、24年1月よりSVJP(Silicon Valley Japan Platform)の共同議長に就任。

    シンガポール、サンフランシスコ、日本の3ヵ国を中心に暮らし、Evenな社会の実現をミッションに掲げ、大都市一極集中、少子高齢化社会、長時間労働、教育/医療格差など、ビジュアルコミュニケーションを通じて解決し、社会を担うすべての人が機会を平等に得られる社会の実現を目指す。

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