激変するサプライチェーンとデマンドチェーン～伊藤順朗×江崎悦朗×牧野成将×村田大介×関灘茂

G1関西2018 第4部分科会B「関西発ベンチャーの強みとは」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） 関西にベンチャー企業が育つエコシステムを根付かせようという機運が高まっている。背景は、多くのベンチャー企業、VCが東京に一極集中している現状への危機感だ。ヒトもモノもカネも東京に集中する中、関西の勝機とは。2019年大阪G20サミットの開催決定や2025年国際博覧会（万博）の誘致の可能性など、世界に向けて発信するための追い風を受ける関西が取るべき戦略を、トップランナーたちに聞く。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 岩田　進　株式会社ロックオン　代表取締役社長 金谷　元気　akippa株式会社　代表取締役社長CEO 藪ノ　賢次　クックビズ株式会社　代表取締役社長CEO 中野　智哉　株式会社i-plug　代表取締役CEO

G1関西2018 第3部分科会B「関西発・日本の強靭なものづくりの復権」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） AIやIoTなど新たなテクノロジーが進化する中、強固な基盤を持つ関西のものづくり産業が改めて脚光を浴びている。グローバルマーケットをリードするものづくり企業のトップと急成長するロボットベンチャー経営者を交え、新たなテクノロジーとの融合によって競争力を高め、世界をリードする日本の製造業の復権に向けた戦略を議論する。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 佐藤　文昭　株式会社産業創成アドバイザリー　代表取締役 滝野　一征　株式会社MUJIN　CEO　兼　共同創業者 村田　大介　村田機械株式会社　代表取締役社長 武藤　和博　日本アイ・ビー・エム株式会社　専務執行役員

G1サミット2022 第5部分科会P「G1が動かす日本の新たな海洋水産政策　-立ちはだかる壁を乗り越えて改革を実現するには-」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） G1メンバーの行動で動き始めた日本の水産改革。水産流通適正化法が施行され、IUU漁業（違法・無報告・無規制な漁業）によって捕獲された水産物が流通しないよう2022末までに漁獲証明書を義務付ける作業が進んでいる。しかし、EUはすでに全魚種を漁獲証明書の対象とし、アメリカでも今年全魚種化に向けて法案が提出されている一方、日本は、国内漁業対象魚3種、輸入魚種4種の合計7種でスタートとなり、クロマグロなど重要魚種に関しては触れられておらず骨抜きの懸念も生じている。日本と世界の水産資源と海洋環境を守り、日本の水産業を再生するために私たちが取るべき行動とは。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 伊藤　順朗　株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授 野田　一夫　八戸缶詰株式会社　代表取締役社長 井植　美奈子　一般社団法人セイラーズフォーザシー日本支局　理事長

G1関西2018 第2部分科会B「関西オーナー企業の継続的なイノベーション」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） 昨年、創業100年以上となった企業は日本国内で3万3069社に達した。日本は世界で群を抜く老舗企業大国である。老舗オーナー企業が社会に認められ存続し続けるには、社会の変化に即したイノベーションを継続していくことが必要となる。これらのオーナー企業はどのようにして持続可能性と社会との共存を実現してきたのか。明治32年（1899年）創業のロート製薬、昭和12年創業の大都、昭和40年創業のフェリシモと、時代の先を読んで変化し成長し続けてきた企業のトップから、日本型サステイナビリティ経営の鍵を引き出す。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 矢崎　和彦　株式会社フェリシモ　代表取締役社長 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 山田　岳人　株式会社大都　代表取締役 末松（神原）　弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ　代表取締役会長

G1サミット2022 特別ランチセッション「コロナ対策の現状と今後」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） 「コロナ対策」と一口に言っても、それぞれの立ち位置やどのロケーションにいるかで、その景色の見え方は大きく異なる。本セッションでは、臨床の現場にいる高山義浩氏、このパンデミックを俯瞰して見てきた宮田裕章氏、それぞれの視点から見た「コロナ対策の現状」を共有した上で、今後について議論する。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 高山　義浩　沖縄県立中部病院　感染症内科・地域ケア科　副部長 宮田　裕章　慶應義塾大学　教授 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー