大学が地域をどう変えるか～塩﨑一裕×仲川げん×宮田裕章×藤沢久美

G1中部2020 第3部分科会　政治「大学の知を地域へ拓く～地方大学発・新たな地方創生のかたち～」 （2020年9月12日開催／鳥羽国際ホテル） 地域の内外から若い人材を取り込み、「知」を集積する地方大学が新たな地方創生の核となりつつある。三重大学では、深紫外LEDの量産化に資する研究を核に、殺菌などへの応用展開によって地域の一次・二次産業における産業育成を目指すプロジェクトを進めるなど、大学に事業プロデュースチームを創設し、地域の競争力の源泉となるコア技術を活用して人材を集め、特色ある地域のイノベーション・エコシステムを形成する動きが各地で活発化している。大学の「知」を地域へ拓（ひら）き、地方から日本を変える新たな地方創生の最前線を議論する。（肩書きは2020年9月12日登壇当時のもの） 大友　克之　朝日大学　学長 中室　牧子　慶應義塾大学総合政策学部　教授 西村　訓弘　三重大学　副学長（社会連携担当） 浜田　吉司　株式会社マスヤグループ本社　代表取締役社長 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長

G1サミット2022 第7部分科会P「ポストコロナのグランドデザイン　-これからの大学経営-」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） 多額の寄付金を独自に集め、数兆円規模のファンドを運用してその運用益を研究費や大学運営に充てる欧米のトップ大学と比べて、日本の大学の資金力不足は深刻だ。政府は10兆円の大学ファンドの運用を開始して大学を支援する計画だが、その実現は先の話だ。資金力不足に加え、少子化、学生がリアルで学ぶ機会の減少など、大学を取り巻く環境は厳しさを増す。人材育成は国づくりの基礎となる。その現場である大学経営の現状と課題、そして未来への展望を議論する。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 牛尾　奈緒美　明治大学　教授 柴山　昌彦　衆議院議員 染谷　隆夫　東京大学　工学部長・工学系研究科長・教授 村田　晃嗣　同志社大学　教授 國領　二郎　慶應義塾大学　総合政策学部　教授

G1関西2018 第4部分科会B「関西発ベンチャーの強みとは」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） 関西にベンチャー企業が育つエコシステムを根付かせようという機運が高まっている。背景は、多くのベンチャー企業、VCが東京に一極集中している現状への危機感だ。ヒトもモノもカネも東京に集中する中、関西の勝機とは。2019年大阪G20サミットの開催決定や2025年国際博覧会（万博）の誘致の可能性など、世界に向けて発信するための追い風を受ける関西が取るべき戦略を、トップランナーたちに聞く。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 岩田　進　株式会社ロックオン　代表取締役社長 金谷　元気　akippa株式会社　代表取締役社長CEO 藪ノ　賢次　クックビズ株式会社　代表取締役社長CEO 中野　智哉　株式会社i-plug　代表取締役CEO

G1関西2018 第3部分科会B「関西発・日本の強靭なものづくりの復権」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） AIやIoTなど新たなテクノロジーが進化する中、強固な基盤を持つ関西のものづくり産業が改めて脚光を浴びている。グローバルマーケットをリードするものづくり企業のトップと急成長するロボットベンチャー経営者を交え、新たなテクノロジーとの融合によって競争力を高め、世界をリードする日本の製造業の復権に向けた戦略を議論する。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 佐藤　文昭　株式会社産業創成アドバイザリー　代表取締役 滝野　一征　株式会社MUJIN　CEO　兼　共同創業者 村田　大介　村田機械株式会社　代表取締役社長 武藤　和博　日本アイ・ビー・エム株式会社　専務執行役員

G1中国・四国2019 第4部分科会M「町おこしにおける地銀の役割～地方消滅を救うために～」 （2019年11月23日開催／岡山国際ホテル） 人口減少・超高齢化といった課題に直面する日本で政府が地方創生の旗を振り、取り組みを進める中、町おこしにおいて地銀が果たす役割に大きな期待が寄せられている。地銀の持つ目利き力、人材、ネットワークや地域特性に応じたコンサルティング能力などを活用することで、地方の社会・経済を成長させるための方策とはいかなるものか。第一線で活躍するリーダーたちの議論から町おこしのチャレンジに迫る。（肩書きは2019年11月23日登壇当時のもの） 日下　智晴　金融庁 総務企画局　地域金融企画室長 辻　庸介　株式会社マネーフォワード　代表取締役社長CEO 西川　義教　株式会社愛媛銀行　代表取締役頭取 吉村　猛　株式会社山口フィナンシャルグループ　代表取締役社長 香西　志帆　株式会社百十四銀行　地域創生部／映画監督　兼　銀行員