G1 100の行動アワード〜河野太郎×小林史明×堀江貴文×宋美玄

G1サミット2022 第1部全体会「ポストコロナのグランドデザイン-政治・外交編」 （2022年3月19日開催／沖縄万国津梁館） 世界を覆った新型コロナによるパンデミックもいよいよ出口が見えつつあるのか。オミクロン株流行の中でも各国ではコロナ以前の行動様式へ戻すための行動規制の解禁が進む。一方、ロシアによるウクライナへの侵攻など、国際情勢はかつてないほど緊迫し、戦後構築されてきた国際秩序は変更を迫られている。新たな日本のリーダーとなった岸田文雄総理のもと、我が国はいかなる方向に進むべきなのか。ポストコロナのグランドデザインを議論する。（肩書きは2022年3月19日登壇当時のもの） 翁　百合　株式会社日本総合研究所　理事長 神保　謙　慶應義塾大学　教授／キヤノングローバル戦略研究所　主任研究員 世耕　弘成　参議院議員　参議院自由民主党幹事長 竹中　平蔵　慶應義塾大学　名誉教授

G1　FMセミナー 「メタバースとWeb3.0」 （2022年5月31日開催／グロービス経営大学院　東京校） 今最も関心を集めている「メタバース」「Web3.0」とは何か。現在Amazonでベストセラー1位を獲得している『メタバースとWeb3』の著者でもあるThirdverse CEO　國光氏に学ぶ。（肩書は2022年5月30日開催時点のもの） ※非公開資料を見ながらの講演になります。 『メタバースとWeb3』 https://amzn.to/3Mr93q5 ※2022年6月公開時の情報 國光　宏尚　株式会社Thirdverse　代表取締役CEO 堀　義人　グロービス経営大学院　学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー　一般社団法人G1　代表理事

G1サミット2022 第5部分科会P「G1が動かす日本の新たな海洋水産政策　-立ちはだかる壁を乗り越えて改革を実現するには-」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） G1メンバーの行動で動き始めた日本の水産改革。水産流通適正化法が施行され、IUU漁業（違法・無報告・無規制な漁業）によって捕獲された水産物が流通しないよう2022末までに漁獲証明書を義務付ける作業が進んでいる。しかし、EUはすでに全魚種を漁獲証明書の対象とし、アメリカでも今年全魚種化に向けて法案が提出されている一方、日本は、国内漁業対象魚3種、輸入魚種4種の合計7種でスタートとなり、クロマグロなど重要魚種に関しては触れられておらず骨抜きの懸念も生じている。日本と世界の水産資源と海洋環境を守り、日本の水産業を再生するために私たちが取るべき行動とは。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 伊藤　順朗　株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授 野田　一夫　八戸缶詰株式会社　代表取締役社長 井植　美奈子　一般社団法人セイラーズフォーザシー日本支局　理事長

G1経営者会議2020 第8部全体会「ソーシャルインクルージョン～社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出すために民間ができること～」 （2020年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） ソーシャル・インクルージョン（社会的包摂）とは、「全ての人々を孤独や孤立、排除や摩擦から援護し、健康で文化的な生活の実現につなげるよう、社会の構成員として包み支え合う」理念をさす。この理念の実現に向けては、社会的弱者の存在や、格差の問題を解決しなくてならず、社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出していくことが、民間にも求められているのではないか。知的障害のある人たちに継続的にスポーツトレーニングをする機会をつくる「スペシャルオリンピックス日本」の活動を行う有森裕子氏、日本最大のLGBTプライドパレードである「東京レインボープライド」の活動を行う杉山文野氏、女性の地位向上などの社会課題の解決にグローバルに取り組まれているユニ・チャーム代表取締役社長高原豪久氏のG1・KIBOWソーシャルアワードの受賞者3名とともに「社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出すために民間ができること」を討議する。（肩書きは2020年11月23日登壇当時のもの） 有森　裕子　株式会社アニモ／元女子マラソン選手 杉山　文野　特定非営利活動法人東京レインボープライド　共同代表理事／株式会社ニューキャンバス　代表取締役 高原　豪久　ユニ・チャーム株式会社　代表取締役　社長執行役員 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

※音質の悪い箇所がございます。音量にご注意のうえご視聴ください。 G1サミット2022 第3部分科会S「ポストコロナのグランドデザイン-これからの時代の情報発信のあり方-」 （2022年3月19日開催／沖縄万国津梁館） TwitterやInstagram、YouTubeなど誰もがSNSから多角的に情報を入手し、発信する時代。不祥事や失言をきっかけにした「炎上」や意図的な「フェイクニュース」の蔓延、SNS上の誹謗中傷による自殺など過去には無かった新たな社会現象も頻発する。個人、公人、企業、政府はこうした社会現象とどう向き合い、いかなる姿勢で情報発信を行うべきなのか。メディア、ジャーナリズム、政治、戦略的コミュニケーションなどの観点から、ポストコロナ時代の情報発信のあり方を考える。（肩書きは2022年3月19日登壇当時のもの） 有働　由美子　UniQueOne　アナウンサー　ジャーナリスト 河野　太郎　衆議院議員　自由民主党　広報本部長 藤代　裕之　法政大学　社会学部　教授／ジャーナリスト／グロービス経営大学院　教員 乙武　洋匡　作家