熊本地震から考える、災害時における危機管理～大西一史×西川正明×古荘貴敏×藤沢久美

G1経営者会議2021 第5部分科会M「コミュニケーション戦略から考える炎上リスクマネジメント」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） YouTubeやTwitter、Facebookなどのソーシャルメディアにより個人がかつてないほどの発信力そして影響力を持つようになっている。そして、不祥事の発覚、失言などをきっかけに非難が殺到して収拾がつかなくなる「炎上」という社会現象も起きている。従業員や企業アカウント、そして一般人のアカウントからの発信など炎上の発生源は様々ではあるが、企業の業績への影響は避けられない。炎上という社会現象をどう捉え、どの様に向き合えばよいのか。そして、企業としてどのようにマネジメントしていくことができるのか。メディア、ジャーナリズム、戦略コミュニケーション、企業経営といった幅広い観点から、炎上リスクマネジメントのあり方を考える。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 田中　愼一　フライシュマン・ヒラード・ジャパン株式会社　代表取締役社長／グロービス経営大学院　教員 津田　大介　有限会社ネオローグ　代表取締役／ジャーナリスト／メディア・アクティビスト 夏野　剛　慶應義塾大学大学院　政策・メディア研究科　特別招聘教授　株式会社KADOKAWA　代表取締役社長／株式会社ドワンゴ　代表取締役社長 蜷川　聡子　株式会社ジェイ・キャスト　取締役

G1九州2021 第2部分科会P「九州から考える農業の未来 ～コロナ時代における農業の課題と可能性～」 （2021年9月25日開催／フェニックス・シーガイア・リゾート） 外国人労働者の入国制限による人手不足や輸出入の制限など、コロナショックは日本の農業へも大きな影響を与えている。一方で、ロックダウンや外出制限などによって人々の食への意識は劇的に変化しており、そこに日本農業のチャンスが拡がる可能性がある。アグリテックの更なる活用も含めて、コロナ時代を乗り越えて成長するための日本の農業の課題と可能性を議論する。（肩書きは2021年9月25日登壇当時のもの） 秋元　里奈　食べチョク　代表 生駒　祐一　テラスマイル株式会社　代表取締役 池田　宜永　都城市長 岩佐　大輝　株式会社GRA　代表取締役CEO／グロービス経営大学院経営研究科経営専攻（MBA）修了

G1サミット2019 第6部分科会C「災害多発時代の新しい防災のかたち」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 地震、豪雨、台風と、ここ数年は毎年、激甚災害に指定されるほどの災害が立て続けに発生し、その数は過去5年で27件にも及んでいる。日本が地震活動期に突入し、地球温暖化によって豪雨災害の規模が過去と比較にならないほど大きくなる中、誰もがある日突然、地震や水害といった災害に遭い、被災者となることを覚悟しなければならない時代となった。行政、政治、NPO、民間企業それぞれの立場で自然災害に立ち向かうメンバーたちの議論から、平時・有事それぞれに必要な取り組みを考える。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 髙島　宗一郎　福岡市長 田嶋　要　衆議院議員 藤沢　烈　一般社団法人RCF　代表理事 末松（神原）　弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ　代表取締役会長

G1経営者会議2021 第3部分科会S「D&I の先にあるDEI（Diversity、Equity、Inclusion）を考える」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 多様性と、その受け入れに重点をおく D&Iに加え、社内の手続き、方針、リソースの配分、昇進や賃金において”公平性(Equity)”を目指す DEI の取り組みは、多くのグローバル企業にとって重要な柱となっている。人種、国籍、宗教、年齢、性別、性的志向、性自認、障がいの有無などに関わらず、全ての属性の人が公平に活躍できる DEI の考え方を重視し実践することは、活力を持って働く人材と継続的なイノベーションを通じて、日本経済の持続的成長を実現するために必要不可欠といえよう。欧米での取り組みと比較して周回遅れとされる日本の現状に対し、経営者が取るべき行動、社会として行うべき施策とは何かを議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 乙武　洋匡　作家 土井　香苗　国際NGOヒューマン・ライツ・ウォッチ　日本代表 森　まさこ　参議院議員　内閣総理大臣補佐官 安渕　聖司　アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社　代表取締役社長兼CEO

G1九州2021 第4部分科会S「地域を盛り上げるスポーツの力」 （2021年9月25日開催／フェニックス・シーガイア・リゾート） 東京オリンピック2020で歴代最高数のメダルを獲得した日本。コロナ禍で社会が閉塞する中、人々に勇気や感動を与えるスポーツの持つ力を多くの日本人が実感したはずだ。一方、コロナ禍の行動制限によってスポーツ産業は甚大な影響を受け、人々がスポーツに接する機会も激減してしまった。そうした中、産業として、また、人々の健康や地域におけるコミュニティー形成といった観点からスポーツは今後いかなる影響を地域へ与えることが出来るのか。コロナ時代におけるスポーツの力と可能性を考える。（肩書きは2021年9月25日登壇当時のもの） 岩下　英樹　株式会社長崎ヴェルカ　代表取締役社長 田中　敏弘　九州アジアプロ野球機構　代表理事 堀江　貴文　SNS media＆consulting株式会社　ファウンダー 松下　浩二　株式会社VICTAS　代表取締役社長 朝日　健太郎　参議院議員