これからの「大観光時代」に向け、企業・ベンチャー・自治体はどう連携すべきか？～古野浩樹×山野智久×梁穎希×髙島宗一郎

G1サミット2019 第6部分科会E「インバウンド6000万人時代へ～インバウンド大国への道を語る～」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 2018年、訪日外国人が初めて3000万人を突破した。15年前はたった500万人だったことを考えれば、政府や民間のこれまでの取り組みは大いに評価されてよいだろう。政府の掲げる次なる目標は「2020年に4000万人、30年に6000万人」だが、観光大国フランスにも引けを取らない豊富な観光資源を全国に持つ日本のインバウンド政策は、今後は数とともに質を追求する必要がある。米国の大手旅行雑誌「コンデ・ナスト・トラベラー」の「旅行先として魅力的な世界の大都市ランキング」では、昨年、東京が1位、京都が2位となった。世界が認める魅力を持つ日本のインバウンド大国への道とはいかなるものか。最新動向と現状課題を踏まえ、2020年以降の具体的な成長戦略を語る。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 仲川　げん　奈良市長 東　良和　沖縄ツーリスト株式会社　代表取締役会長 星野　佳路　星野リゾート　代表 山野　智久　アソビュー株式会社　代表取締役社長／（一社）熱意ある地方創生ベンチャー連合　共同代表理事 御立　尚資　ボストン　コンサルティング　グループ　シニア・アドバイザー

G1ベンチャー2019 第3部分科会D「大企業とベンチャー～世界で勝つためのアライアンス成功の鍵とは～」 （2019年6月16日開催／グロービス経営大学院　東京校） ベンチャーにとって大企業とのアライアンスは成長を加速するトリガーとなる。大企業の持つ資金や顧客チャネル、サプライチェーンなどの経営資源を使うことができればレバレッジを効かせられるためだ。一方、大企業にとってもベンチャー企業との連携は、今や新たなイノベーションに不可欠となった。スタートアップとの連携をテコに新たな成長機会を見つけたい大企業の姿勢は確実に強まっている。両者のアライアンスを成功へと導き、お互いWin-Winとなるために、必要な戦略と克服すべき課題とは。（肩書きは2019年6月16日登壇当時のもの） 岩佐　琢磨　株式会社Shiftall　代表取締役CEO 玉川　憲　株式会社ソラコム　代表取締役社長 馬場　渉　パナソニック株式会社　執行役員／パナソニックノースアメリカ株式会社　ビジネスイノベーション本部　本部長 里見　治紀　セガサミーホールディングス株式会社　代表取締役社長COO／株式会社セガホールディングス　代表取締役会長CEO／サミー株式会社　代表取締役社長CEO

G1ベンチャー2021 第3部分科会M「ポストコロナを見据えた観光産業の戦略と遂行力」 （2021年6月13日開催／グロービス経営大学院　東京校） インバウンドの消滅、国内での人々の行動規制によって壊滅的な打撃を受けた観光産業だが、ワクチンの普及により徐々に観光需要が戻ってくることは間違いない。これから訪れるウィズコロナ・ポストコロナ時代の観光に求められるのはいかなる要素か。現在の苦境を乗り越え、ポストコロナを見据えた観光産業の戦略と遂行力を議論する。（肩書きは2021年6月13日登壇当時のもの） 他力野　淳　バリューマネジメント株式会社　代表取締役 永原　聡子　デネブ株式会社　代表取締役 山野　智久　アソビュー株式会社　代表取締役CEO 梅澤　高明　A.T.カーニー株式会社　日本法人会長／CIC Japan　会長

G1経営者会議2021 第8部全体会「G1・KIBOWソーシャルアワード受賞記念パネルディスカッション～マルチステークホルダーが実現するインクルーシブな社会に向けた企業の役割～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 多様かつ包摂的な社会は、持続可能な地球環境のもとでしか実現できない。今や、私たち人類や全ての生き物にとっての生存基盤を揺るがしかねない気候変動問題に直面している。この地球規模の課題解決は、誰もが無関係ではなく、国や自治体、民間企業、個人含め、あらゆる主体が取り組んでいく必要がある。将来世代も安心して暮らせる、持続可能な経済社会の形成に向けて、業界や国・地域の垣根を超えて、企業は、ステークホルダーをどう巻き込み、行動すべきか。ESGを事業経営に取り入れ成果を出すロート製薬 山田氏、子供たちへの支援活動を精力的に進めるNPOカタリバ 今村氏、国際オリンピック委員会（IOC）のアスリート委員に日本人として初選出された太田氏を迎え、議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 今村　久美　認定NPO法人カタリバ　代表理事 太田　雄貴　国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員／国際フェンシング連盟　副会長 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 髙島　宏平　オイシックス・ラ・大地株式会社　代表取締役社長

G1中部2020 第3部分科会　政治「大学の知を地域へ拓く～地方大学発・新たな地方創生のかたち～」 （2020年9月12日開催／鳥羽国際ホテル） 地域の内外から若い人材を取り込み、「知」を集積する地方大学が新たな地方創生の核となりつつある。三重大学では、深紫外LEDの量産化に資する研究を核に、殺菌などへの応用展開によって地域の一次・二次産業における産業育成を目指すプロジェクトを進めるなど、大学に事業プロデュースチームを創設し、地域の競争力の源泉となるコア技術を活用して人材を集め、特色ある地域のイノベーション・エコシステムを形成する動きが各地で活発化している。大学の「知」を地域へ拓（ひら）き、地方から日本を変える新たな地方創生の最前線を議論する。（肩書きは2020年9月12日登壇当時のもの） 大友　克之　朝日大学　学長 中室　牧子　慶應義塾大学総合政策学部　教授 西村　訓弘　三重大学　副学長（社会連携担当） 浜田　吉司　株式会社マスヤグループ本社　代表取締役社長 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長