岸田文雄・外務大臣～世界で日本が存在感を上げるために必要なこと

第12回G1サミット 第10部分科会P「ポストコロナ時代の日本の外交戦略～米中の新たなパワーバランスの下、2020年代の国際関係を展望し、日本外交のアジェンダを議論する～」 (2021年3月21日開催／仙台秋保温泉) 今後、米バイデン政権はいかなる安全保障戦略を展開し、米中関係はどうアジアに影響を与えるのか。コロナショックも相まって輸出入規制・投資規制・ハイテク技術移転など外交手段としての経済政策の重要性が高まる中、一帯一路を含め、各国の広域経済秩序構想の影響はどう出てくるのか。今回のG1サミットで唯一の外交を考えるセッションで、安全保障・経済外交にわたって日本外交のアジェンダを展望する。（肩書きは登壇当時のもの） 小原　凡司　笹川平和財団　上席研究員 四方　敬之　外務省　経済局長 神保　謙　慶應義塾大学　総合政策学部　教授 田村　耕太郎　ミルケンインスティテュート　アジアフェロー／国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院　兼任教授 堀 義人　グロービス経営大学院　学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

G1サミット2019 第9部分科会H「iPS最前線～世界最速の再生医療製品認可制度で世界をリードする日本～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 再生医療の分野で世界の最先端を走る日本。再生医療関係法の施行によって、有効性が推定され安全性が確認された場合に、条件及び期限付きで特別に早期に承認される日本独自の制度が整備され、日本は再生医療製品の製品認可を世界最速で取得できる国となった。現在までに、理研等のチームにより世界初の加齢黄斑変性に対するiPS細胞由来の網膜細胞移植の臨床研究が実施され、京都大学ではパーキンソン病に対するiPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞移植の治験が開始された。大阪大学は、iPS細胞から作った心筋シートによる心臓病（重症心不全）治療で世界初の再生医療製品化を目指している。海外から日本へ再生医療の研究開発拠点を移す企業も相次ぐ。進展する日本の最先端医療の今後の展望を語る。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 古川　康　衆議院議員 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー

G1サミット2019 第10部全体会「世界をリードする日本の科学技術戦略とは～危機感を共有し、行動する～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 日本の科学技術の低迷が叫ばれている。研究の影響力の指標とされる論文引用数で、東京大学は392位、京大は518位にとどまり、中国勢や欧米に大きく水を開けられている。日本の科学技術関係予算がほぼ横ばいの間に、米国や中国は潤沢な予算をAIや宇宙開発など最先端の研究に投資してきた。このままでは、日本の科学技術は世界から取り残されてしまうだろう。新たな時代の日本の科学技術・イノベーション戦略とは。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 落合　陽一　メディアアーティスト 柴山　昌彦　文部科学大臣／衆議院議員 西川　徹　株式会社Preferred Networks　代表取締役社長　最高経営責任者 山崎　直子　宇宙飛行士 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長

G1海洋環境・水産フォーラム 第1部全体会「海外の事例から考える日本の水産業の未来～水産業を成長産業化する方策とは～」 （2018年11月4日開催／グロービス経営大学院　東京校） 世界では水産業の成長産業化に多くの国が成功している中、日本では、世界6位の排他的経済水域（EEZ）など、豊かな海洋環境にめぐまれているにもかかわらず、漁獲量は減少の一途をたどっている。これは、漁獲枠制度の未整備に起因する乱獲競争や漁協のあり方など「制度の失敗」ともいわれる。水産業先進国と呼ばれるノルウェーでは、事業者ごとの個別割当制度（IQ）導入や水産物の付加価値化による水産業の成長産業化を実現しているなど成功事例は多い。海外の先進的な取り組みと成果を多様な観点から紐解き、持続可能な日本の水産業の未来を描き出す。（肩書きは2018年11月4日登壇当時のもの） 臼井　壯太朗　株式会社臼福本店　代表取締役社長 阪口　功　学習院大学法学部　教授 平　将明　衆議院議員 野本　良平　羽田市場株式会社　取締役会長 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授

第12回G1サミット 第7部分科会S「コロナによって激変する外国人人材活用～コロナ禍の現状と今後の展望～」 (2021年3月21日開催／仙台秋保温泉) 外国人労働者の受け入れや移民の拡大は、ダイバーシティ・インクルージョンの観点に加え、日本の経済成長の面においても極めて重要な意味を持つ。現在、コロナショックによって外国人労働者を取り巻く環境は激変し、厳しい状況に置かれている外交人労働者も少なくない。ポストコロナを見据え、日本はどういったビジョンに基づいてどういった制度のもとで外国人人材の活用を進めて行くべきか。その課題と展望を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 伊藤　順朗　株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　取締役常務執行役員 鈴木　康友　浜松市長 田村　拓　EDAS　理事長 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表