チャレンジする人をサポートする ～ベンチャーを生み、地域を変える戦略論　九州・沖縄から地方創生の行動を！Part3/5

G1中部2020 第3部分科会　政治「大学の知を地域へ拓く～地方大学発・新たな地方創生のかたち～」 （2020年9月12日開催／鳥羽国際ホテル） 地域の内外から若い人材を取り込み、「知」を集積する地方大学が新たな地方創生の核となりつつある。三重大学では、深紫外LEDの量産化に資する研究を核に、殺菌などへの応用展開によって地域の一次・二次産業における産業育成を目指すプロジェクトを進めるなど、大学に事業プロデュースチームを創設し、地域の競争力の源泉となるコア技術を活用して人材を集め、特色ある地域のイノベーション・エコシステムを形成する動きが各地で活発化している。大学の「知」を地域へ拓（ひら）き、地方から日本を変える新たな地方創生の最前線を議論する。（肩書きは2020年9月12日登壇当時のもの） 大友　克之　朝日大学　学長 中室　牧子　慶應義塾大学総合政策学部　教授 西村　訓弘　三重大学　副学長（社会連携担当） 浜田　吉司　株式会社マスヤグループ本社　代表取締役社長 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長

G1中国・四国2019 第3部分科会M「5Gが変える地方創生」 （2019年11月23日開催／岡山国際ホテル） 2020年から商用サービスがスタートした5Gは、単に通信インフラの進化にとどまらず、劇的な構造変化を地方の社会や産業にもたらす可能性が高い。超高速大容量・低遅延・同時多接続を特徴とする5Gは、これまでの100倍の速度、1000倍の容量でIoTを実現する。地域のトップランナーたちは、地方創生の文脈においてこの破壊的変化をもたらすインフラにいかなる可能性を見出しているのか。その戦略に迫る。（肩書きは2019年11月23日登壇当時のもの） 栗山　浩樹　NTTコミュニケーションズ株式会社　代表取締役副社長 藤田　明久　株式会社瀬戸内ブランドコーポレーション　代表取締役社長 藤田　恭嗣　株式会社メディアドゥホールディングス　代表取締役社長　CEO 小林　史明　衆議院議員

G1サミット2019 第6部分科会E「インバウンド6000万人時代へ～インバウンド大国への道を語る～」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 2018年、訪日外国人が初めて3000万人を突破した。15年前はたった500万人だったことを考えれば、政府や民間のこれまでの取り組みは大いに評価されてよいだろう。政府の掲げる次なる目標は「2020年に4000万人、30年に6000万人」だが、観光大国フランスにも引けを取らない豊富な観光資源を全国に持つ日本のインバウンド政策は、今後は数とともに質を追求する必要がある。米国の大手旅行雑誌「コンデ・ナスト・トラベラー」の「旅行先として魅力的な世界の大都市ランキング」では、昨年、東京が1位、京都が2位となった。世界が認める魅力を持つ日本のインバウンド大国への道とはいかなるものか。最新動向と現状課題を踏まえ、2020年以降の具体的な成長戦略を語る。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 仲川　げん　奈良市長 東　良和　沖縄ツーリスト株式会社　代表取締役会長 星野　佳路　星野リゾート　代表 山野　智久　アソビュー株式会社　代表取締役社長／（一社）熱意ある地方創生ベンチャー連合　共同代表理事 御立　尚資　ボストン　コンサルティング　グループ　シニア・アドバイザー

G1中国・四国2019 第4部分科会M「町おこしにおける地銀の役割～地方消滅を救うために～」 （2019年11月23日開催／岡山国際ホテル） 人口減少・超高齢化といった課題に直面する日本で政府が地方創生の旗を振り、取り組みを進める中、町おこしにおいて地銀が果たす役割に大きな期待が寄せられている。地銀の持つ目利き力、人材、ネットワークや地域特性に応じたコンサルティング能力などを活用することで、地方の社会・経済を成長させるための方策とはいかなるものか。第一線で活躍するリーダーたちの議論から町おこしのチャレンジに迫る。（肩書きは2019年11月23日登壇当時のもの） 日下　智晴　金融庁 総務企画局　地域金融企画室長 辻　庸介　株式会社マネーフォワード　代表取締役社長CEO 西川　義教　株式会社愛媛銀行　代表取締役頭取 吉村　猛　株式会社山口フィナンシャルグループ　代表取締役社長 香西　志帆　株式会社百十四銀行　地域創生部／映画監督　兼　銀行員

※音質の悪い箇所がございます。音量にご注意のうえご視聴ください。 G1中国・四国2019 第4部分科会T「テクノロジーによる交通革命」 （2019年11月23日開催／岡山国際ホテル） MaaS、ドローン、VR/AR、AI、IoTなどテクノロジーの急速な発展は、高齢化や過疎化といった課題を抱える地域のモビリティを劇的に変える可能性を持つ。むしろ、過疎化した地域が、人口の密集した都市部ではできない先進的な取り組みを進めるフロンティアにもなり得るといえる。これからの「移動」はどのように進化していくのか。その展望を探る。（肩書きは2019年11月23日登壇当時のもの） 近藤　洋祐　株式会社電脳交通　代表取締役 松田　敏之　両備ホールディングス株式会社　代表取締役社長 三宅　伸吾　参議院議員 参議院　予算委員会　理事 真鍋　康正　ことでんグループ　代表