デジタル戦略の加速による、企業と政府の働き方の変化～小林史明×佐賀文宣×佐々木聖治×保元道宣×小室淑恵

日本が今取り組むべき「エネルギー政策」「気候変動対策」～飯田祐二×行木美弥×水野弘道×竹内純子

G1サミット2019第4部分科会E「気候変動とエネルギー政策」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） ESG投資のため企業の環境情報開示を進める、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務開示タスクフォース（TCFD）」の取組、英国本部の国際NGO「CDP」や企業が使用する電力を100％自然エネルギーに転換することを支援する国際的なイニシアティブ「RE100」など、昨今、企業の気候変動対策についての情報開示・評価の国際的なイニシアティブの影響力は益々大きくなっており、日本と日本企業もこうした動きに対応することが求められている。エネルギーはライフラインであり、特に人口減少や過疎化に直面する日本は世界に先駆けて社会インフラとしてのエネルギーを気候変動問題と整合的に解決していく政策をとっていくことが必要だ。エネルギーインフラの維持をエネルギー事業だけで解決できる時代は終焉した。エネルギーとモビリティ、エネルギーと農業、エネルギーと金融といったクロスセクターの取り組みによる社会変革はどうすれば可能なのか、徹底討論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 飯田　祐二　経済産業省　産業技術環境局長 行木　美弥　国立研究開発法人国立環境研究所　気候変動適応センター　副センター長 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事・主席研究員

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DEI（Diversity、Equity、Inclusion）に日本はどう取り組むべきか～乙武洋匡×土井香苗×森まさこ×安渕聖司

G1経営者会議2021 第3部分科会S「D&I の先にあるDEI（Diversity、Equity、Inclusion）を考える」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 多様性と、その受け入れに重点をおく D&Iに加え、社内の手続き、方針、リソースの配分、昇進や賃金において”公平性(Equity)”を目指す DEI の取り組みは、多くのグローバル企業にとって重要な柱となっている。人種、国籍、宗教、年齢、性別、性的志向、性自認、障がいの有無などに関わらず、全ての属性の人が公平に活躍できる DEI の考え方を重視し実践することは、活力を持って働く人材と継続的なイノベーションを通じて、日本経済の持続的成長を実現するために必要不可欠といえよう。欧米での取り組みと比較して周回遅れとされる日本の現状に対し、経営者が取るべき行動、社会として行うべき施策とは何かを議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 乙武　洋匡　作家 土井　香苗　国際NGOヒューマン・ライツ・ウォッチ　日本代表 森　まさこ　参議院議員　内閣総理大臣補佐官 安渕　聖司　アクサ・ホールディングス・ジャパン株式会社　代表取締役社長兼CEO

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外国人労働者と共に歩む組織のあり方とは～小林史明×田口義隆×伊達美和子×山脇康嗣×藤沢久美

G1経営者会議2018 第3部分科会C「外国人材によるゲームチェンジ～日本企業をグローバル化する組織改革論～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） 日本の外国人労働者政策が、変革期を迎えている。2018年6月に公表された「経済財政運営と改革の基本方針2018（骨太の方針）」では、必要な分野において、非高度外国人材の就労を目的とした在留資格の創設が明記され、政府は、日本社会では人口減少や労働力不足への対策として外国人の受入れを行うというスタンスに転換した。企業は、外国人材を単なる労働力としてとらえるのではなく、ともに未来を作っていく人材として迎え入れ、いかにして戦力となるべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 小林　史明　衆議院議員 田口　義隆　セイノーホールディングス株式会社　代表取締役社長 伊達　美和子　森トラスト株式会社　代表取締役社長 山脇　康嗣　さくら共同法律事務所パートナー弁護士 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

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スタートアップ×大企業の価値共創における課題とは～稲田武夫×小澤隆生×中馬和彦×中村亜由子×今野穣

G1経営者会議2021 第3部分科会M「スタートアップと大企業の価値共創」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 各国のイノベーション能力を評価するグローバル・イノベーション・インデックスによると、2021年、日本は13位となった。上昇傾向にあるもののトップ10圏外の状況が続き、中国（12位）にも後塵を拝している。一方、イノベーション創出の手法としてのオープンイノベーションは日本でも広まり、また大企業によるベンチャー出資も増加しており、イノベーションを育む土壌は整いつつある。スタートアップと大企業がイノベーションを通じて価値を共創し事業を加速させるためには、具体的に何が求められるのか。スタートアップ、大企業双方の立場から価値共創に取り組んできた当事者が、現状と課題、これからの展望を語る。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 稲田　武夫　株式会社アンドパッド　代表取締役社長 小澤　隆生　ヤフー株式会社　代表取締役社長　社長執行役員　CEO（最高経営責任者）　Zホールディングス株式会社　取締役専務執行役員　E-Commerce CPO 中馬　和彦　KDDI株式会社　経営戦略本部ビジネスインキュベーション　推進部部長 中村　亜由子　パーソルイノベーション／eiicon company代表・founder 今野　穣　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

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