経営上の最重要課題「ESG」の新潮流～青井浩×水野弘道×重富隆介×キャシー松井×出雲充

第12回G1サミット 第10部分科会E「パンデミックにより加速するESGの新潮流～経営に取り入れるべき視点と課題～」 （2021年3月21日開催／仙台秋保温泉） 2021年以降の世界では、企業経営におけるESGの重要性がさらに高まっていきそうだ。米バイデン新大統領も日本の菅政権も気候変動への課題を最重視しており、環境への投資は世界の潮流だ。パンデミックによってソーシャルの視点もさらに重視され、企業ガバナンス強化の重要性も論を待たない。ESGはいかなる企業においても、経営上の最重要課題の一つとなったといえよう。世界におけるESGの最新の潮流を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 水野　弘道　国連事務総長　特使 重富　隆介　三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社　常務執行役員 キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長

G1サミット2019 第3部分科会E「ESG・新たな視点～グローバルで求められる日本の役割とは～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 企業の長期的な成長の観点から持続可能な社会の構築に貢献するE（Environmental 環境）、S（Social 社会）、G（Governance ガバナンス）は、いまや強力なグローバルトレンドとなった。世界各国で広がる環境破壊や、労働者を酷使する人権問題。ESGに力を入れる企業への投資が急増し世界で2500兆円を超える一方で、「十分に配慮していない」と見なされた企業からは資金が引き揚げられる。このトレンドから日本企業だけが逃れられるわけはない。ますます急速に拡大する「ESG投資」「ESG経営」の潮流を議論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 越智　隆雄　衆議院議員 本田　桂子　世界銀行グループ　多数国間投資保証機関（MIGA）　長官CEO 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 秋池　玲子　ボストンコンサルティンググループ　シニア・パートナー＆マネージング・ディレクター

G1ベンチャー2021 5部分科会V「ESGが変える企業行動と世界の未来～GAFAMらを超えるESG経営の視点～」 （2021年6月13日開催／グロービス経営大学院　東京校） 新型コロナによるパンデミックは消費者、経営者、投資家の価値観の変化を加速させ、企業経営におけるESGの重要性が過去にないほど高まっている。今や、いかなる企業もESGの観点を無視して経営を行うことは出来ないといっても過言ではない。今後の世界において、消費者の意識はどう変わり、企業や投資家はどういった行動をする必要があるのか。ESGをいかにして経営に取り入れ、将来を見据えたビジネスモデルを構築することで長く競争力を保ち続ける企業になれるのか。最新のESG経営の課題と展望を議論する。（肩書きは2021年6月13日登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長 髙島　宏平　オイシックス・ラ・大地株式会社　代表取締役社長 キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

G1経営者会議2019 第5部分科会A「次世代のビジネスモデルの潮流～サブスクリプションとXaaS～」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院　東京校） 次世代のビジネスモデルとして「サブスクリプション」への関心が高まり、あらゆるものがサービスになる時代「XaaS（X as a Service、サービスとしてのX）」という言葉も生まれた。あらゆる業界がデジタル技術を使って新しいサービスを開発、導入を試みている時代において、ビジネスの潮流はどこに向かうのか。すでに既存のビジネスモデルを変化させている事例から見えてきたこと、アジャイルな動きを見せる中国のビジネスの潮流、いまこそ企業が向き合う顧客との関係や価値などをいかに捉えるかを議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 三枝　幸夫　出光興産株式会社　執行役員　デジタル変革室長 藤井　保文　株式会社ビービット　東アジア営業責任者 山崎　善寛　日本マイクロソフト株式会社　Microsoft 365　ビジネス本部　本部長 井上　陽介　株式会社グロービス　マネジング・ディレクター

G1経営者会議2021 第4部分科会O「「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2022年4月4日に発足する東京証券取引所の新市場区分では、コーポレート・ガバナンスに係る定量的・定性的な上場基準が設けられることとなった。まさに今、企業のガバナンス改革は待ったなしの状況となっている。更に2021年6月公表の改定ガバナンスコードでは取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保などが織り込まれ、内部と外部の人材融合が強く促されている。どのような報酬インセンティブが人材の活躍を加速させるのか。企業の持続成長と中長期的な企業価値の向上に向けた「攻め」のガバナンスはどの様に実現していけばいいのだろうか。人材の側面から、日本企業のガバナンス改革の難所と変革に向けた道筋を展望する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 阿部　直彦　ペイ・ガバナンス日本株式会社　代表取締役・マネージングパートナー 岡　俊子　株式会社岡&カンパニー　代表取締役 平手　晴彦　Hirate&associates株式会社　代表取締役社長 三島　茂樹　パナソニック株式会社　執行役員　グループCHRO キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー