社会的断絶を阻止し調和を生み出すための「ソーシャルインクルージョン」を議論する～有森裕子×杉山文野×高原豪久×藤沢久美

G1経営者会議2020 第8部全体会「ソーシャルインクルージョン～社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出すために民間ができること～」 （2020年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） ソーシャル・インクルージョン（社会的包摂）とは、「全ての人々を孤独や孤立、排除や摩擦から援護し、健康で文化的な生活の実現につなげるよう、社会の構成員として包み支え合う」理念をさす。この理念の実現に向けては、社会的弱者の存在や、格差の問題を解決しなくてならず、社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出していくことが、民間にも求められているのではないか。知的障害のある人たちに継続的にスポーツトレーニングをする機会をつくる「スペシャルオリンピックス日本」の活動を行う有森裕子氏、日本最大のLGBTプライドパレードである「東京レインボープライド」の活動を行う杉山文野氏、女性の地位向上などの社会課題の解決にグローバルに取り組まれているユニ・チャーム代表取締役社長高原豪久氏のG1・KIBOWソーシャルアワードの受賞者3名とともに「社会的断絶を阻止し社会的調和を生み出すために民間ができること」を討議する。（肩書きは2020年11月23日登壇当時のもの） 有森　裕子　株式会社アニモ／元女子マラソン選手 杉山　文野　特定非営利活動法人東京レインボープライド　共同代表理事／株式会社ニューキャンバス　代表取締役 高原　豪久　ユニ・チャーム株式会社　代表取締役　社長執行役員 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

G1新世代リーダー・サミット2021 第3部全体会「社会的分断を超えるために私たちができること」 （2021年7月11日開催／ユナイテッド・ワールド・カレッジISAKジャパン） コロナ禍で社会の分断と断絶が加速し、構造的に弱い立場に置かれている人々の状況はさらに厳しさを増している。社会的分断を超えるために、私たちは何ができるのか。市場経済の外側あるいは隣接領域として扱われる科学、地域、宗教、フィランソロピーというそれぞれの角度から、課題解決の方策を探る（肩書きは2021年7月11日登壇当時のもの） 成田　悠輔　イェール大学　助教授／半熟仮想株式会社　代表取締役 福井　良應　認定NPO法人おてらおやつクラブ　理事CMO／真言宗御室派興山寺　住職 村田　早耶香　特定非営利活動法人かものはしプロジェクト　共同代表 若新　雄純　慶應義塾大学　特任准教授 安部　敏樹　一般社団法人リディラバ　代表理事

G1経営者会議2019 第3部分科会D「企業経営とスポーツの戦略的サステイナビリティ」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院 東京校） 企業がスポーツに対して支援・投資する意味や効果が注目されている。しかし、スポーツと企業経営の関わりを考える上で、スポーツがもたらす価値を尊重しつつ、経営・運営においていかに持続可能性を図っていくかは大きな課題である。近年、企業にとって、協賛支援はCSRからCSVに移行し、スポーツを通じた支援や活動を、事業価値を生み出す戦略的な活動に進化させていくことが潮流となっている。スポーツを通じて社会的価値の創出と、企業価値向上の両立を実現させている事例を交えながら、企業経営とスポーツの戦略的サステイナビリティの在り方を議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 髙田　旭人　株式会社ジャパネットホールディングス　代表取締役社長　兼　CEO 西村　慶介　キリンホールディングス株式会社　代表取締役副社長 前沢　賢　株式会社北海道日本ハムファイターズ　取締役 事業統括本部長／株式会社北海道ボールパーク　取締役　マーケティング担当 山谷　拓志　株式会社茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント 代表取締役社長 葦原　一正　公益財団法人日本バスケットボール協会　理事

（著）名和高司 近年の経営において重要なキーワードである「パーパス」について、体系的かつ日本のビジネス背景もふまえて記された「パーパス経営」の指南書。先が見えないビジネス環境において、何に向き合い、何のための事業を行うべきかについて多くのヒントを与えてくれる一冊。 ※以下の関連コースも併せて視聴することをお薦めします。 ・SDGsに企業が取り組む5つの意義 ・企業の理念と社会的価値～創業三〇〇年の長寿企業はなぜ栄え続けるのか～ 高橋　亨　グロービス講師　

第12回G1サミット 第5部分科会S「コロナ時代・社会的弱者をどう自立へ導くのか？～ホームレス・生活保護・引きこもり等の支援のリアル～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） 新型コロナによる社会の分断・格差の拡大によって、社会的に弱い立場の人々が置かれている状況はさらに厳しさを増している。少子高齢化が急速に進展し、生産年齢人口が減少する日本において、深刻な人手不足を解消する観点からも、彼らの自立支援を社会として真剣に考える意義は大きい。この不都合な社会課題に対して私たちが出来ることとはなにか。課題解決の方策を探る。（肩書きは登壇当時のもの） 川口　加奈　認定NPO法人Homedoor　理事長 工藤　啓　認定特定非営利活動法人育て上げネット　理事長 﨑田　恭平　日南市長 鈴木　隼人　衆議院議員　外務大臣政務官 今村　久美　認定NPO法人カタリバ　代表理事