「世界をリードする日本」を若い世代と考える～伊藤華英×佐藤大吾×宮城治男×為末大

G1サミット2019 第9部分科会H「iPS最前線～世界最速の再生医療製品認可制度で世界をリードする日本～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 再生医療の分野で世界の最先端を走る日本。再生医療関係法の施行によって、有効性が推定され安全性が確認された場合に、条件及び期限付きで特別に早期に承認される日本独自の制度が整備され、日本は再生医療製品の製品認可を世界最速で取得できる国となった。現在までに、理研等のチームにより世界初の加齢黄斑変性に対するiPS細胞由来の網膜細胞移植の臨床研究が実施され、京都大学ではパーキンソン病に対するiPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞移植の治験が開始された。大阪大学は、iPS細胞から作った心筋シートによる心臓病（重症心不全）治療で世界初の再生医療製品化を目指している。海外から日本へ再生医療の研究開発拠点を移す企業も相次ぐ。進展する日本の最先端医療の今後の展望を語る。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 古川　康　衆議院議員 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー

G1中国・四国2019 第3部分科会S「地域を変えるスポーツの力」 （2019年11月23日開催／岡山国際ホテル） ラグビー、バレー、バスケットボールなど、2019年夏、ワールドカップで世界を相手に大いなる活躍を見せて国中を沸かせた日本のスポーツ界。現代におけるスポーツの持つ広範な価値を最大限に活かし、経済的・社会的なベネフィットを最大化するにはいかなる視点が必要なのか。スポーツビジネスの今後の展開を探る。（肩書きは2019年11月23日登壇当時のもの） 稲吉　正樹　NOVAホールディングス株式会社　代表取締役社長 髙田　旭人　株式会社ジャパネットホールディングス　代表取締役社長　兼　CEO 松下　浩二　一般社団法人Tリーグ　チェアマン 為末　大　一般社団法人アスリートソサエティ　代表理事

※映像が乱れ、音質の悪い箇所がございます。音量にご注意のうえご視聴ください。 G1中部2020 第4部分科会　文化・スポーツ「withコロナ時代のスポーツビジネス～日本のスポーツ界はいかにしてこの危機を乗り越えるのか～」 （2020年9月12日開催／鳥羽国際ホテル） 新型コロナ感染拡大で最も大きな打撃を受けた産業の一つがスポーツ産業だ。東京オリンピック・パラリンピック2020の延期による損失は計り知れないが、なんとかリーグ再開にたどり着いたプロ野球やJリーグなどのプロリーグも、5000人以上の観客動員解禁を足止めされ、関西大学の分析によれば今年上半期だけでプロスポーツ業界の経済損失は約2747億円にのぼるといわれている。一方で、人々に夢や感動を与え、心身の健康に不可欠なコンテンツであるスポーツの価値は、withコロナの時代に改めて高く評価されるとともに、リアルに参加しなくてもスポーツの価値を提供できるスポーツテックの可能性が急激に注目されつつある。withコロナ時代、スポーツビジネスにはいかなる環境変化が求められ、テクノロジーは如何なる貢献ができるのか。危機をチャンスに変える戦略を議論する。（肩書きは2020年9月12日登壇当時のもの） 伊藤　絵美　一般社団法人PEARLS　チームマネージャー 小倉　隆史　特定非営利活動法人FC.ISE-SHIMA　理事長 瀬古　利彦　横浜DeNAランニングクラブ　エグゼクティブアドバイザー 髙田　旭人　株式会社ジャパネットホールディングス　代表取締役社長　兼　CEO 松下　浩二　一般社団法人Tリーグ　アンバサダー

G1サミット2019 第10部全体会「世界をリードする日本の科学技術戦略とは～危機感を共有し、行動する～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 日本の科学技術の低迷が叫ばれている。研究の影響力の指標とされる論文引用数で、東京大学は392位、京大は518位にとどまり、中国勢や欧米に大きく水を開けられている。日本の科学技術関係予算がほぼ横ばいの間に、米国や中国は潤沢な予算をAIや宇宙開発など最先端の研究に投資してきた。このままでは、日本の科学技術は世界から取り残されてしまうだろう。新たな時代の日本の科学技術・イノベーション戦略とは。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 落合　陽一　メディアアーティスト 柴山　昌彦　文部科学大臣／衆議院議員 西川　徹　株式会社Preferred Networks　代表取締役社長　最高経営責任者 山崎　直子　宇宙飛行士 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長

第12回G1サミット 第5部分科会P「コロナを機に考える社会保障制度改革～財政的に持続可能な社会保障政策とは～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） 長期政権の集大成として、これまで先送りにしてきた年金や医療などの制度改革に取り組むとした「全世代型社会保障」を打ち出した安倍政権が退陣し、変わった菅政権は目の前の新型コロナへの対応に取り組まなければならないのが今の日本の現状だ。コロナ対応への莫大な財政出動もあり、日本の社会保障制度を取り巻く環境はさらに厳しくなっている。日本最大の課題ともいえる社会保障制度の改革は今後どうあるべきか、正面から議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 小黒　一正　法政大学経済学部　教授 佐藤　啓　参議院議員 古川　元久　衆議院議員 堀　真奈美 　東海大学　健康学部健康マネジメント学科　健康学部長／教授 堀　義人　グロービス経営大学院　学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー