【藤原和博のマンガでわかる！目覚まし朝礼】AIロボット社会で「なくなる仕事」と「なくなりにくい仕事」

第12回　G1サミット 第10部分科会T「コロナを機に考えるAI・ロボットの最前線～私たちの社会をどこまで変えていくのか～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） 世界各国でAIや自動運転の研究開発・社会実装への動きが加速している。日本のAI×ロボットテクノロジーが持つ可能性はいかなるもので、今どこまで進んでいるのか。私たちの社会をいつ、どこまで変えていくのか。ロボット実装に向けた国際競争において日本が世界をリードする可能性はどこまであるのか。AI・ロボットの最前線を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役／工学博士 西川　徹　株式会社Preferred Networks　代表取締役社長　最高経営責任者 川田　忠裕　川田テクノロジーズ株式会社　代表取締役社長 村田　大介　村田機械株式会社　代表取締役社長

G1経営者会議2018 第5部分科会A「テクノベートでゲームチェンジ～ロボットとAI活用による競争優位の構築～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） 「ロボットやAIが人間の仕事を奪う」という悲観論はいまだ多く聞こえる。然しながら、人間は常に技術イノベーションを自ら起こし、新たなテクノロジーに順応しながら人間の仕事、ビジネスを変化させてきた。重要なことは、最先端の技術とはなにかを知るとともに、自社事業への活用イメージを持つことではないだろうか。最先端の技術の知見があり、なおかつその実用化へのステップやターゲットについての見解を持っている第一線の技術の専門家、ロボットやAIを導入している企業経営者たちと、最新の技術動向や実際の活用事例をふまえながら、経営者は、自社の競争優位性の構築をいかに描くべきかを議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 印藤　正裕　清水建設株式会社　常務執行役員　生産技術本部長 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役　工学博士 北野　宏明　株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所　代表取締役社長、工学博士 島田　太郎　株式会社東芝　執行役常務　最高デジタル責任者 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

今まで人間が担っていたさまざまな業務をロボットが代替する未来が近づいていると言われています。 現代の技術レベルでは、ロボットはどんなことができるのでしょうか。何が課題なのでしょうか。 このコースでは、工業、農業、物流、医療介護、家庭用など、各業界でどのようにロボット化が進んでいるかを、事例を中心に紹介します。

AIチャットボットの暴走、就職内定辞退者の予測など、AIにまつわる近年の事件はなぜ起こったのでしょうか。AIが社会に浸透し始めたことで、私たちの予期せぬところで他者の不利益や社会の軋轢を生む場面が増えています。こうした問題はAIの専門家だけで解決できるものではありません。では、私たちビジネスパーソンはいったい何を心得ておくとよいのでしょうか。 本コースでは、AIを利用するビジネスパーソンが、AIの現状とその課題を正しく理解し、課題解決に向けた国際社会や企業の取り組みを知ることを目指します。前編では、これからやってくる「AI-Reayな社会」と、AIの元となるデータについて学びます。視聴後には、AI・データ時代の担い手としての自分に自信が持てるようになるでしょう。 監修：森谷　和弘 データ解析設計事務所　代表、データアナリティクスラボ株式会社　取締役　CTO、データサイエンティスト協会　スキル定義委員 株式会社富士通金融システムズ（現　富士通株式会社）でデータベースエンジニアとしてのキャリアを積み、その後データ・フォアビジョン株式会社にてデータベースソリューションや金融工学系ソフトウェアの開発、データサイエンス、人事等の役員を担当。2018年よりフリーランスとして独立し、AIコンサルタント、機械学習エンジニア、データサイエンティスト、データアーキテクトとして活動。2019年、データアナリティクスラボ株式会社を共同経営者として起業し、データサイエンティストを未経験者から実践経験者へと育成する事業に従事。 監修：永沢総合法律事務所 代表弁護士永沢徹が1995年に設立し、現在、12名の弁護士が、幅広い業種のクライアントに対し、個人情報に関する問題を含め、企業法務全般に関するリーガルサービスを取り扱っている。

G1サミット2019 第4部分科会T「日本がリードするAIの社会実装～日本のリアル企業が世界で勝つための方法論～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 今やAIは世界各国の幅広い産業分野に取り込まれつつあり、特に米国と中国における進展は目覚ましく、官民一体となった社会実装が図られている。それは AIの社会実装を他国に先駆けて実現することが、国家や産業の行く末を決める鍵とみられているからだ。翻って日本では、政府はSociety5.0を掲げるものの、AIの利活用は先進的な一部の企業や先導的な産業分野にとどまり、社会一般への実用化には至っていない。しかし、AIの社会実装こそが日本が世界にリードし得るテーマであり、日本企業が世界で勝つための突破口となるのは間違いない。AIの社会実装を世界に先駆けて進めるために必要なことは何か。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役　工学博士 田中　仁　株式会社ジンズ　代表取締役CEO／一般財団法人田中仁財団　代表理事 松尾　豊　東京大学大学院工学系研究科　特任准教授 草野　隆史　株式会社ブレインパッド　代表取締役会長