「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス～阿部直彦×岡俊子×平手晴彦×三島茂樹×キャシー松井

G1経営者会議2021 第4部分科会O「「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2022年4月4日に発足する東京証券取引所の新市場区分では、コーポレート・ガバナンスに係る定量的・定性的な上場基準が設けられることとなった。まさに今、企業のガバナンス改革は待ったなしの状況となっている。更に2021年6月公表の改定ガバナンスコードでは取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保などが織り込まれ、内部と外部の人材融合が強く促されている。どのような報酬インセンティブが人材の活躍を加速させるのか。企業の持続成長と中長期的な企業価値の向上に向けた「攻め」のガバナンスはどの様に実現していけばいいのだろうか。人材の側面から、日本企業のガバナンス改革の難所と変革に向けた道筋を展望する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 阿部　直彦　ペイ・ガバナンス日本株式会社　代表取締役・マネージングパートナー 岡　俊子　株式会社岡&カンパニー　代表取締役 平手　晴彦　Hirate&associates株式会社　代表取締役社長 三島　茂樹　パナソニック株式会社　執行役員　グループCHRO キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー

G1経営者会議2021 第5部分科会O「人材版伊藤レポートを踏まえた人材資本とCHROの役割」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 従来の人事管掌役員がCHROではない。人材版伊藤レポート（持続的な企業価値の向上と人的資本に関する研究会報告書）では、“企業価値創造を牽引するのは人的資本（Human Capital）”であり、CHROは人的資本に投資し、向上させて、企業価値創造につなげる役割と提言されている。より高い視点から株主、ガバナンス、企業戦略、人材戦略を連動させる役割の重要性は理解しつつも、CHROがそのような価値提供を実現できている事例は未だ多くない。CHROの果たすべき役割を実現するための課題と解決策について議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 時田　隆仁　富士通株式会社　代表取締役社長　兼　CDXO（Chief Digital Transformation Officer） 冨田　雅彦　オムロン株式会社　執行役員常務　グローバル人財総務本部長 濱瀬　牧子　豊田通商株式会社　CHRO 西　恵一郎　株式会社グロービス　マネジング・ディレクター／顧彼思（上海）企業管理諮詢有限公司　董事

G1経営者会議2021 第6部分科会G「カーボンニュートラルで加速するESG投資」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 環境・社会・ガバナンスを重視した経営を行う企業へ投資する「ESG投資」は、世界で3,000兆円（世界持続可能投資連合「GSIA」調査）とされ、環境関連の投資は、グローバル市場において大きな存在となっている。地球規模で温暖化問題が深刻化し、私たちの生活や企業活動に大きな影響を及ぼす危機に晒されている現代において、ESGの観点を考慮しない企業経営は、もはや長期的に成り立たない。ESGをコアビジネスに組み込み、成長戦略へと結びつけるために、企業経営者が押さえるべきことは何か。金融のプロフェッショナルや投資家、金融機関の立場から、ESG投資の世界的潮流、日本企業における課題と展望を議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 稲垣　精二　第一生命ホールディングス株式会社　代表取締役社長 大関　洋　ニッセイアセットマネジメント株式会社　代表取締役社長 菅野　暁　アセットマネジメントOne株式会社　代表取締役社長 水野　弘道　国連事務総長　特使（革新的ファイナンスと持続可能な投資担当）／米テスラ　社外取締役 翁　百合　株式会社日本総合研究所　理事長

第12回G1サミット 第10部分科会E「パンデミックにより加速するESGの新潮流～経営に取り入れるべき視点と課題～」 （2021年3月21日開催／仙台秋保温泉） 2021年以降の世界では、企業経営におけるESGの重要性がさらに高まっていきそうだ。米バイデン新大統領も日本の菅政権も気候変動への課題を最重視しており、環境への投資は世界の潮流だ。パンデミックによってソーシャルの視点もさらに重視され、企業ガバナンス強化の重要性も論を待たない。ESGはいかなる企業においても、経営上の最重要課題の一つとなったといえよう。世界におけるESGの最新の潮流を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 水野　弘道　国連事務総長　特使 重富　隆介　三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社　常務執行役員 キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長

G1経営者会議2019 第6部分科会C「新たな人材戦略としての外国人材・シニア人材の活躍推進」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院 東京校） 少子高齢化が進む日本では人手不足が深刻である。そんな中、「外国人材」や「シニア人材」の活躍に注目が集まっているが、外国人材やシニアの雇用環境は、見直すべき点が多い。外国人材においては、技能実習生の労働環境の改善や、社会保障制度などの支援対策がある。シニア人材においては、希望する社員全員を65歳まで雇用することを義務付ける「高齢者雇用安定法」に基づき、8割の企業が再雇用制度を導入しているが、給与の減額、処遇の問題、組織の世代交代の停滞など解決すべき課題がある。一方、外国人材やシニア人材のやる気や能力を引き出し活躍推進することで、競争力を引き上げる企業も増えてきている。彼らを、ともに未来を作っていく人材として改めて迎え入れ、いかにして戦力とするべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 高家　正行　株式会社カインズ　代表取締役社長 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー 柳川　範之　東京大学大学院　経済学研究科・経済学部　教授 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表