「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス～阿部直彦×岡俊子×平手晴彦×三島茂樹×キャシー松井

G1経営者会議2021 第4部分科会O「「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2022年4月4日に発足する東京証券取引所の新市場区分では、コーポレート・ガバナンスに係る定量的・定性的な上場基準が設けられることとなった。まさに今、企業のガバナンス改革は待ったなしの状況となっている。更に2021年6月公表の改定ガバナンスコードでは取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保などが織り込まれ、内部と外部の人材融合が強く促されている。どのような報酬インセンティブが人材の活躍を加速させるのか。企業の持続成長と中長期的な企業価値の向上に向けた「攻め」のガバナンスはどの様に実現していけばいいのだろうか。人材の側面から、日本企業のガバナンス改革の難所と変革に向けた道筋を展望する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 阿部　直彦　ペイ・ガバナンス日本株式会社　代表取締役・マネージングパートナー 岡　俊子　株式会社岡&カンパニー　代表取締役 平手　晴彦　Hirate&associates株式会社　代表取締役社長 三島　茂樹　パナソニック株式会社　執行役員　グループCHRO キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー

第12回G1サミット 第10部分科会E「パンデミックにより加速するESGの新潮流～経営に取り入れるべき視点と課題～」 （2021年3月21日開催／仙台秋保温泉） 2021年以降の世界では、企業経営におけるESGの重要性がさらに高まっていきそうだ。米バイデン新大統領も日本の菅政権も気候変動への課題を最重視しており、環境への投資は世界の潮流だ。パンデミックによってソーシャルの視点もさらに重視され、企業ガバナンス強化の重要性も論を待たない。ESGはいかなる企業においても、経営上の最重要課題の一つとなったといえよう。世界におけるESGの最新の潮流を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 水野　弘道　国連事務総長　特使 重富　隆介　三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社　常務執行役員 キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長

G1サミット2019 第3部分科会E「ESG・新たな視点～グローバルで求められる日本の役割とは～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 企業の長期的な成長の観点から持続可能な社会の構築に貢献するE（Environmental 環境）、S（Social 社会）、G（Governance ガバナンス）は、いまや強力なグローバルトレンドとなった。世界各国で広がる環境破壊や、労働者を酷使する人権問題。ESGに力を入れる企業への投資が急増し世界で2500兆円を超える一方で、「十分に配慮していない」と見なされた企業からは資金が引き揚げられる。このトレンドから日本企業だけが逃れられるわけはない。ますます急速に拡大する「ESG投資」「ESG経営」の潮流を議論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 越智　隆雄　衆議院議員 本田　桂子　世界銀行グループ　多数国間投資保証機関（MIGA）　長官CEO 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 秋池　玲子　ボストンコンサルティンググループ　シニア・パートナー＆マネージング・ディレクター

G1経営者会議2019 第6部分科会C「新たな人材戦略としての外国人材・シニア人材の活躍推進」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院 東京校） 少子高齢化が進む日本では人手不足が深刻である。そんな中、「外国人材」や「シニア人材」の活躍に注目が集まっているが、外国人材やシニアの雇用環境は、見直すべき点が多い。外国人材においては、技能実習生の労働環境の改善や、社会保障制度などの支援対策がある。シニア人材においては、希望する社員全員を65歳まで雇用することを義務付ける「高齢者雇用安定法」に基づき、8割の企業が再雇用制度を導入しているが、給与の減額、処遇の問題、組織の世代交代の停滞など解決すべき課題がある。一方、外国人材やシニア人材のやる気や能力を引き出し活躍推進することで、競争力を引き上げる企業も増えてきている。彼らを、ともに未来を作っていく人材として改めて迎え入れ、いかにして戦力とするべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 高家　正行　株式会社カインズ　代表取締役社長 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー 柳川　範之　東京大学大学院　経済学研究科・経済学部　教授 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

G1経営者会議2018 第3部分科会C「外国人材によるゲームチェンジ～日本企業をグローバル化する組織改革論～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） 日本の外国人労働者政策が、変革期を迎えている。2018年6月に公表された「経済財政運営と改革の基本方針2018（骨太の方針）」では、必要な分野において、非高度外国人材の就労を目的とした在留資格の創設が明記され、政府は、日本社会では人口減少や労働力不足への対策として外国人の受入れを行うというスタンスに転換した。企業は、外国人材を単なる労働力としてとらえるのではなく、ともに未来を作っていく人材として迎え入れ、いかにして戦力となるべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 小林　史明　衆議院議員 田口　義隆　セイノーホールディングス株式会社　代表取締役社長 伊達　美和子　森トラスト株式会社　代表取締役社長 山脇　康嗣　さくら共同法律事務所パートナー弁護士 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表