沖縄文化を活かし未来につなげるためにすべきこと

G1サミット2022 第9部分科会S「日本の現代文化発信　-世界への訴求力と産業としての成長-」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） マンガ・アニメ、ゲーム、食、音楽、アート・・・。多様な現代文化を有する日本だが、世界への発信には課題も多い。またDXと脱炭素化をめぐる世界的競争で旧来型産業が苦戦する中、日本はいよいよ文化領域を成長産業として育てていくことが急務だ。Web3.0・NFTやメタバースという新たな環境変化もある中で、日本はいかに文化発信力と産業競争力を高めていくべきか。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 樹林　伸　有限会社　集い家　作家 堀　義貴　株式会社ホリプロ　代表取締役社長 山田　早輝子　FOOD LOSS BANK ／Splendent Media　代表取締役社長 渡部　辰城　株式会社メイドインヘブン　代表取締役社長 梅澤　高明　A.T.カーニー株式会社　日本法人会長／CIC Japan　会長

G1サミット2022 第7部分科会S「日本の「食」の世界戦略-ポストコロナに拡がる課題と可能性ｰ」 （2022年3月20日開催／沖縄万国津梁館） 外食産業や農業など、労働集約的な「食」にかかわる産業が抱えてきた課題は2年にわたるコロナ禍によって顕在化し、甚大な影響を受けた。一方、コロナ前から続く日本の食に対する世界からの評価の高まりは、決して消え去ってはいない。今後、インバウンドの復活やグローバルサプライチェーンの正常化を見据えれば、日本の食が世界に広がるチャンスは大きい。ポストコロナを見据え、日本の食の課題と可能性を議論する。（肩書きは2022年3月20日登壇当時のもの） 伊原木　隆太　岡山県知事 徳岡　邦夫　株式会社京都吉兆　代表取締役社長　総料理長 森　まさこ　参議院議員　内閣総理大臣補佐官 米田　肇　HAJIME　オーナーシェフ／株式会社HAJIME&ARTISTES　代表取締役 山野　智久　アソビュー株式会社　代表取締役CEO

G1サミット2022 第3部分科会P「激動する新時代、日本が取るべき安全保障戦略を論ずる」 （2022年3月19日開催／沖縄万国津梁館） クリミア半島の併合に続いてウクライナへの侵攻を進めるロシア。国際秩序に平然と変更を加えようとする新興国の実力行使に対して、米国バイデン政権と欧州各国はどのように対抗していくことになるのか。台湾海峡や南シナ海への膨張傾向を隠さない中国と隣接する我が国に、欧州の危機を対岸の火事として見ている余裕はない。複雑さを増すポストコロナの国際情勢のもと、我が国の外交・安全保障のグランドデザインを議論する。（肩書きは2022年3月19日登壇当時のもの） 小原　凡司　笹川平和財団　上席研究員 長島　昭久　衆議院議員 本田　桂子　コロンビア大学　Adjunct Professor 神保　謙　慶應義塾大学 教授／キヤノングローバル戦略研究所　主任研究員

第12回G1サミット 第5部分科会C「日本の食文化のグローバルな可能性」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） ロックダウンや外出制限により世界中で甚大な影響を受けた外食産業だが、コロナショックを機に、発酵食品文化や食材への敬意など日本の食文化が改めて評価され、今後日本食はさらに世界に広がるだろうといった指摘もある。ポストコロナを見据えた日本の食文化のグローバルな可能性を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 辻　芳樹　辻調理師専門学校　校長 徳岡　邦夫　株式会社京都吉兆　代表取締役社長　総料理長 米田　肇　HAJIME　オーナーシェフ／株式会社HAJIME&ARTISTES　代表取締役 西　経子　農林水産省　国際政策課長

G1サミット2022 第2部全体会「ポストコロナのグランドデザイン　ｰテック・アカデミー・経済編」 （2022年3月19日開催／沖縄万国津梁館） 新型コロナによるパンデミックは、テクノロジーによる社会変容・進化の速度を格段に高める結果となった。いまや人々は新たな技術を積極的に生活に取り入れ、社会を進化させている。その意味でアカデミックセクターが社会において果たす責任の重要性も高まり、変化してきたといえよう。常に進化し続けるテクノロジーの社会実装を通じて、さらに2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けて、経済はいかなる成長を遂げるのか。密接に絡むアカデミー・テクノロジー・経済の観点からポストコロナの展望を望む。（肩書きは2022年3月19日登壇当時のもの） 小泉　進次郎　衆議院議員　前環境大臣　内閣府特命担当大臣 （原子力防災担当） 武田　洋子　株式会社三菱総合研究所　研究理事　シンクタンク部門副部門長（兼）政策・経済センター長 藤井　輝夫　東京大学　総長 宮田　裕章　慶應義塾大学　教授 御立　尚資　京都大学経営管理大学院　特別教授