沖縄文化を活かし未来につなげるためにすべきこと

第12回G1サミット 第5部分科会C「日本の食文化のグローバルな可能性」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） ロックダウンや外出制限により世界中で甚大な影響を受けた外食産業だが、コロナショックを機に、発酵食品文化や食材への敬意など日本の食文化が改めて評価され、今後日本食はさらに世界に広がるだろうといった指摘もある。ポストコロナを見据えた日本の食文化のグローバルな可能性を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 辻　芳樹　辻調理師専門学校　校長 徳岡　邦夫　株式会社京都吉兆　代表取締役社長　総料理長 米田　肇　HAJIME　オーナーシェフ／株式会社HAJIME&ARTISTES　代表取締役 西　経子　農林水産省　国際政策課長

G1サミット2022 第4部分科会T「メタバースとweb3.0-社会に与えるインパクトとは」 （2022年3月19日開催／沖縄万国津梁館） 急速に人々の関心を集めている「メタバース」。現在何が出来て、今後いつまでに何ができるようになるのか。そして、新たなテクノロジーは社会にどのような変化をもたらすのか。世界に先駆けてメタバースへの投資を進めるトップランナーたちの議論から、web3.0に移行するこれからの時代を先読みする。（肩書きは2022年3月19日登壇当時のもの） 國光　宏尚　株式会社Thirdverse　代表取締役CEO 久保田　雅也　WiL　パートナー 田中　良和　グリー株式会社　代表取締役会長兼社長 石黒　不二代　ネットイヤーグループ株式会社　取締役　チーフエヴァンジェリスト

第12回G1サミット 第10部分科会P「ポストコロナ時代の日本の外交戦略～米中の新たなパワーバランスの下、2020年代の国際関係を展望し、日本外交のアジェンダを議論する～」 (2021年3月21日開催／仙台秋保温泉) 今後、米バイデン政権はいかなる安全保障戦略を展開し、米中関係はどうアジアに影響を与えるのか。コロナショックも相まって輸出入規制・投資規制・ハイテク技術移転など外交手段としての経済政策の重要性が高まる中、一帯一路を含め、各国の広域経済秩序構想の影響はどう出てくるのか。今回のG1サミットで唯一の外交を考えるセッションで、安全保障・経済外交にわたって日本外交のアジェンダを展望する。（肩書きは登壇当時のもの） 小原　凡司　笹川平和財団　上席研究員 四方　敬之　外務省　経済局長 神保　謙　慶應義塾大学　総合政策学部　教授 田村　耕太郎　ミルケンインスティテュート　アジアフェロー／国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院　兼任教授 堀 義人　グロービス経営大学院　学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

G1サミット2019 第6部分科会E「インバウンド6000万人時代へ～インバウンド大国への道を語る～」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 2018年、訪日外国人が初めて3000万人を突破した。15年前はたった500万人だったことを考えれば、政府や民間のこれまでの取り組みは大いに評価されてよいだろう。政府の掲げる次なる目標は「2020年に4000万人、30年に6000万人」だが、観光大国フランスにも引けを取らない豊富な観光資源を全国に持つ日本のインバウンド政策は、今後は数とともに質を追求する必要がある。米国の大手旅行雑誌「コンデ・ナスト・トラベラー」の「旅行先として魅力的な世界の大都市ランキング」では、昨年、東京が1位、京都が2位となった。世界が認める魅力を持つ日本のインバウンド大国への道とはいかなるものか。最新動向と現状課題を踏まえ、2020年以降の具体的な成長戦略を語る。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 仲川　げん　奈良市長 東　良和　沖縄ツーリスト株式会社　代表取締役会長 星野　佳路　星野リゾート　代表 山野　智久　アソビュー株式会社　代表取締役社長／（一社）熱意ある地方創生ベンチャー連合　共同代表理事 御立　尚資　ボストン　コンサルティング　グループ　シニア・アドバイザー

第12回G1サミット 第6部分科会E「コロナ時代の観光・インバウンド～ポストコロナの展望とは～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） 新型コロナによってインバウンドが「消滅」した今、観光産業はどうやって生存のための経営戦略を立てているのか。一方、ワクチン接種が世界で進み、ポストコロナに向けた明るい兆しも見えつつある。観光産業は現在の苦境をいかにして乗り越え、ポストコロナの世界にどういった光を見出しているのか。（肩書きは登壇当時のもの) 上月　良祐　参議院議員　農林水産委員長 長野　恭紘　別府市長 山野　智久　アソビュー株式会社　代表取締役CEO 東　良和　沖縄ツーリスト株式会社　代表取締役