運輸・製薬・林業における、自社を越えた脱炭素社会への貢献～岩﨑真人×小山智之×光吉敏郎×栗原美津枝

スタートアップ×大企業の価値共創における課題とは～稲田武夫×小澤隆生×中馬和彦×中村亜由子×今野穣

G1経営者会議2021 第3部分科会M「スタートアップと大企業の価値共創」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 各国のイノベーション能力を評価するグローバル・イノベーション・インデックスによると、2021年、日本は13位となった。上昇傾向にあるもののトップ10圏外の状況が続き、中国（12位）にも後塵を拝している。一方、イノベーション創出の手法としてのオープンイノベーションは日本でも広まり、また大企業によるベンチャー出資も増加しており、イノベーションを育む土壌は整いつつある。スタートアップと大企業がイノベーションを通じて価値を共創し事業を加速させるためには、具体的に何が求められるのか。スタートアップ、大企業双方の立場から価値共創に取り組んできた当事者が、現状と課題、これからの展望を語る。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 稲田　武夫　株式会社アンドパッド　代表取締役社長 小澤　隆生　ヤフー株式会社　代表取締役社長　社長執行役員　CEO（最高経営責任者）　Zホールディングス株式会社　取締役専務執行役員　E-Commerce CPO 中馬　和彦　KDDI株式会社　経営戦略本部ビジネスインキュベーション　推進部部長 中村　亜由子　パーソルイノベーション／eiicon company代表・founder 今野　穣　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

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自動車・モビリティ産業における今後のビジネスチャンスとは～加藤真平×鯉渕健×須賀千鶴×野辺継男×阿部暢仁マッスィミリアーノ

G1経営者会議2021 第5部分科会D「モビリティの産業構造大変革が生み出すビジネスチャンス」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 進化を続ける自動運転技術。限定条件下でハンズオフ運転を可能とするレベル２搭載車も続々と市場投入されている。道路交通法改正により、アイズオフ運転が可能なレベル3も解禁された。カーボンニュートラル、デジタル化といった時代の流れも、モビリティ産業に大きな変化を促している。更に、トヨタ自動車が2025年の一部オープンを目指してWoven Cityの建設に着工するなど、スマートシティ構想も実現段階に進み始めている。モビリティ産業の現在地はどこにあり、今後、更にどのように変わっていくのか。100年に一度と呼ばれる産業構造の大変革は、現プレイヤーにどの様な課題をつきつけ、また周辺産業を巻き込んでどのようなビジネスチャンスを創出していくかについて議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 加藤　真平　株式会社ティアフォー　創業者　兼　最高技術責任者 鯉渕　健　トヨタ自動車クルマ開発センター　フェロー　ウーブンプラネット　CTO 須賀　千鶴　経済産業省商務情報政策局　情報経済課長 野辺　継男　名古屋大学　客員准教授 阿部　暢仁　マッスィミリアーノ　A.T. カーニー　シニア パートナー

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日本が今取り組むべき「エネルギー政策」「気候変動対策」～飯田祐二×行木美弥×水野弘道×竹内純子

G1サミット2019第4部分科会E「気候変動とエネルギー政策」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） ESG投資のため企業の環境情報開示を進める、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務開示タスクフォース（TCFD）」の取組、英国本部の国際NGO「CDP」や企業が使用する電力を100％自然エネルギーに転換することを支援する国際的なイニシアティブ「RE100」など、昨今、企業の気候変動対策についての情報開示・評価の国際的なイニシアティブの影響力は益々大きくなっており、日本と日本企業もこうした動きに対応することが求められている。エネルギーはライフラインであり、特に人口減少や過疎化に直面する日本は世界に先駆けて社会インフラとしてのエネルギーを気候変動問題と整合的に解決していく政策をとっていくことが必要だ。エネルギーインフラの維持をエネルギー事業だけで解決できる時代は終焉した。エネルギーとモビリティ、エネルギーと農業、エネルギーと金融といったクロスセクターの取り組みによる社会変革はどうすれば可能なのか、徹底討論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 飯田　祐二　経済産業省　産業技術環境局長 行木　美弥　国立研究開発法人国立環境研究所　気候変動適応センター　副センター長 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事・主席研究員

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「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス～阿部直彦×岡俊子×平手晴彦×三島茂樹×キャシー松井

G1経営者会議2021 第4部分科会O「「攻めの経営」を促す報酬体系とガバナンス」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2022年4月4日に発足する東京証券取引所の新市場区分では、コーポレート・ガバナンスに係る定量的・定性的な上場基準が設けられることとなった。まさに今、企業のガバナンス改革は待ったなしの状況となっている。更に2021年6月公表の改定ガバナンスコードでは取締役会の機能発揮、企業の中核人材における多様性の確保などが織り込まれ、内部と外部の人材融合が強く促されている。どのような報酬インセンティブが人材の活躍を加速させるのか。企業の持続成長と中長期的な企業価値の向上に向けた「攻め」のガバナンスはどの様に実現していけばいいのだろうか。人材の側面から、日本企業のガバナンス改革の難所と変革に向けた道筋を展望する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 阿部　直彦　ペイ・ガバナンス日本株式会社　代表取締役・マネージングパートナー 岡　俊子　株式会社岡&カンパニー　代表取締役 平手　晴彦　Hirate&associates株式会社　代表取締役社長 三島　茂樹　パナソニック株式会社　執行役員　グループCHRO キャシー　松井　MPower Partners Fund L.P　ゼネラル・パートナー

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