ブロックチェーンがGAFAを破壊する！世界で勝つためのブロックチェーンを使った「儲けるビジネス」の作り方とは？～阿部力也×國光宏尚×平野洋一郎×増島雅和×石黒不二代

「PayPay」「LINE Pay」キャッシュレス決済をどうやって爆発的に普及させるか？～石川康晴×川邊健太郎×渋谷愛郎×舛田淳×辻庸介

G1経営者会議2018 第6部分科会A「キャッシュレスによるゲームチェンジ～社会はどう便利になりどの企業が覇権を握るのか～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） モバイルの爆発的な普及が、新しいデジタルエコノミーを誕生させようとしている。個人消費の決済も急速に変化している。アリペイの日本進出、マイクロペイメントの普及と拡大の中、2018年4月に経産省より「キャッシュレス・ビジョン」が打ち出され、続いて、7月に「キャッシュレス推進協議会」が立ち上がった。これまで日本経済を支えてきた金融機関、新たにオンライン決済サービスを提供していく企業の視点、実際の店舗にて決済を利用するお客様と接点を持つ企業の視点で複合的に議論を深める。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 石川　康晴　株式会社ストライプインターナショナル　代表取締役社長 川邊　健太郎　ヤフー株式会社　代表取締役社長／ソフトバンク株式会社　取締役 渋谷　愛郎　株式会社三井住友銀行　執行役員　トランザクション・ビジネス本部長 舛田　淳　LINE株式会社　取締役　CSMO（Chief Strategy & Marketing Officer） 辻　庸介　株式会社マネーフォワード　代表取締役社長CEO

「AIの社会実装」最新事例と今後の課題～上野山勝也×田中仁×松尾豊×草野隆史

G1サミット2019 第4部分科会T「日本がリードするAIの社会実装～日本のリアル企業が世界で勝つための方法論～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 今やAIは世界各国の幅広い産業分野に取り込まれつつあり、特に米国と中国における進展は目覚ましく、官民一体となった社会実装が図られている。それは AIの社会実装を他国に先駆けて実現することが、国家や産業の行く末を決める鍵とみられているからだ。翻って日本では、政府はSociety5.0を掲げるものの、AIの利活用は先進的な一部の企業や先導的な産業分野にとどまり、社会一般への実用化には至っていない。しかし、AIの社会実装こそが日本が世界にリードし得るテーマであり、日本企業が世界で勝つための突破口となるのは間違いない。AIの社会実装を世界に先駆けて進めるために必要なことは何か。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役　工学博士 田中　仁　株式会社ジンズ　代表取締役CEO／一般財団法人田中仁財団　代表理事 松尾　豊　東京大学大学院工学系研究科　特任准教授 草野　隆史　株式会社ブレインパッド　代表取締役会長

「スマートシティ」IoT時代の次世代都市をどう作るか～東博暢×落合陽一×熊谷俊人×森俊子×森浩生×秋山咲恵

G1サミット2019 第7部分科会P「スマートシティは日本再生の切り札となるか」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 温室効果ガスの削減や渋滞緩和、公共交通機関システムの改善、治安、インフラ設備の老朽化、市民生活の向上など都市が抱える多様な問題を一元的に解決するために、センサー、IoTなどのテクノロジーを駆使して拡張性の高いプラットフォームを構築するスマートシティに注目が集まっている。欧米の各都市でもスマートシティ導入への関心は高まるばかりだ。2000年からスマートシティに取り組んでいるバルセロナでは、道路に車両のスピードセンサーを埋め込み、自動車の速度が一定を超えると次の信号が自動的に赤になるアプリケーションで事故を未然に防ぐなど、先進的な取り組みが進んでいる。日本でも2019年から政府は本格的にスマートシティの実現に向けて動き出す。スマートシティによる日本再生の鍵とは何か。専門家たちの議論から読み解く。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 東　博暢　株式会社日本総合研究所　プリンシパル 落合　陽一　メディアアーティスト 熊谷　俊人　千葉市長 森　俊子　Toshiko Mori Architect PLLC建築事務所　創立者CEO／ハーバード大学大学院　教授 森　浩生　森ビル株式会社　取締役副社長執行役員 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

日本の「科学技術力」未来はどこにある？～落合陽一×柴山昌彦×西川徹×山崎直子×山中伸弥

G1サミット2019 第10部全体会「世界をリードする日本の科学技術戦略とは～危機感を共有し、行動する～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 日本の科学技術の低迷が叫ばれている。研究の影響力の指標とされる論文引用数で、東京大学は392位、京大は518位にとどまり、中国勢や欧米に大きく水を開けられている。日本の科学技術関係予算がほぼ横ばいの間に、米国や中国は潤沢な予算をAIや宇宙開発など最先端の研究に投資してきた。このままでは、日本の科学技術は世界から取り残されてしまうだろう。新たな時代の日本の科学技術・イノベーション戦略とは。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 落合　陽一　メディアアーティスト 柴山　昌彦　文部科学大臣／衆議院議員 西川　徹　株式会社Preferred Networks　代表取締役社長　最高経営責任者 山崎　直子　宇宙飛行士 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長

ロボット・AIの「最新活用事例」と「競争優位性」を議論する～印藤正裕×上野山勝也×北野宏明×島田太郎×秋山咲恵

G1経営者会議2018 第5部分科会A「テクノベートでゲームチェンジ～ロボットとAI活用による競争優位の構築～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） 「ロボットやAIが人間の仕事を奪う」という悲観論はいまだ多く聞こえる。然しながら、人間は常に技術イノベーションを自ら起こし、新たなテクノロジーに順応しながら人間の仕事、ビジネスを変化させてきた。重要なことは、最先端の技術とはなにかを知るとともに、自社事業への活用イメージを持つことではないだろうか。最先端の技術の知見があり、なおかつその実用化へのステップやターゲットについての見解を持っている第一線の技術の専門家、ロボットやAIを導入している企業経営者たちと、最新の技術動向や実際の活用事例をふまえながら、経営者は、自社の競争優位性の構築をいかに描くべきかを議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 印藤　正裕　清水建設株式会社　常務執行役員　生産技術本部長 上野山　勝也　株式会社PKSHA Technology　代表取締役　工学博士 北野　宏明　株式会社ソニーコンピュータサイエンス研究所　代表取締役社長、工学博士 島田　太郎　株式会社東芝　執行役常務　最高デジタル責任者 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

「医療イノベーション先進国」への挑戦と課題～窪田良×高橋祥子×平手晴彦×高岡美緒

あすか会議2018 第7部分科会B-1「ヘルステックが生み出す新たな可能性」 （2018年7月8日開催／国立京都国際会館） ビッグデータ、AI、ロボット、クラウド、ICTといったテクノロジーとのxTech(クロステック)によって医療分野のイノベーションは加速し、これまで考えられなかった新たなサービスやビジネスモデルが誕生している。超高齢化社会を迎える日本はヘルスイノベーション先進国となる可能性を持っているといえるだろう。テクノロジーの進化とともに拡大するHealth Techの可能性をトップランナーたちが議論する。（肩書きは2018年7月8日登壇当時のもの） 窪田　良　慶應義塾大学医学部　客員教授／窪田製薬ホールディングス株式会社　代表執行役会長、社長　兼　最高経営責任者 高橋　祥子　株式会社ジーンクエスト　代表取締役 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー 高岡　美緒　株式会社メディカルノート　取締役　事業開発・人事広報部門・コーポレート部門管掌／Arbor Ventures　パートナー

テクノベート時代を勝ち抜くための「ゲームチェンジ」とは？～ブラザー工業・小池利和×KDDI・髙橋誠×コニカミノルタ・松﨑正年×グロービス・堀義人

G1経営者会議2018 第2部全体会「テクノベートによるゲームチェンジ～世界No.1を目指すために～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） これまで競合といえば、同業他社を指していたが、近年は新興企業が突然競合他社として現れる事例が増えている。百貨店・小売に対するアマゾン・楽天、タクシーに対するUber、宿泊業におけるAirbnbなど、既存企業がゲームチェンジを仕掛けられるケースが増えている。企業はこれまでと違うゲームを戦い、勝ち抜かなければならない。このセッションでは、既存事業を変革し、新しい分野へ挑戦し続ける経営者をお迎えし、テクノベートによるゲームチェンジ～世界No.1を目指すための手法を議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 小池　利和　ブラザー工業株式会社　代表取締役会長 髙橋　誠　KDDI株式会社　代表取締役　社長 松﨑　正年　コニカミノルタ株式会社　取締役会議長 堀　義人　グロービス経営大学院　学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

テクノロジーが変える「決済の未来」と「仮想通貨の可能性」とは？～北澤直×鶴岡裕太×増島雅和×辻庸介

あすか会議2018 第5部分科会D「決済の未来と仮想通貨の可能性」 （2018年7月7日開催／国立京都国際会館） スマートフォンの爆発的な普及とテクノロジーの進化は、現金大国日本にもキャッシュレス決済の波を起こしつつある。NEMの不正流出や規制当局の規制強化など課題が目立つ仮想通貨だが、ブロックチェーン技術の汎用性やグローバルデジタルエコノミーへの決済方式としての適合性など大きな可能性を持つ。テクノロジーが変える決済の未来と仮想通貨の可能性とは。（肩書きは2018年7月7日登壇当時のもの） 北澤　直　Coinbase GM of Japan 鶴岡　裕太　BASE株式会社　代表取締役CEO 増島　雅和　森・濱田松本法律事務所　パートナー弁護士 辻　庸介　株式会社マネーフォワード　代表取締役社長CEO

デジタルで「顧客価値」をどう創り出すか～大澤正和×志済聡子×芹澤亮×宮地伸二×栗山浩樹

G1経営者会議2021 第3部分科会D「デジタルで進化するB2Bビジネス～顧客価値をどう創り出すか～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 多くの企業が、デジタル技術を活用した業務変革やイノベーションへの取り組みに着手しているが、DX実現には高い壁が立ちはだかっている現実もある。DX推進における成功の鍵は何なのか。独自の素材やソリューションでグローバル展開するAGCで開発・製造のDXに精通する宮地伸二氏、MUFGのデジタル戦略を牽引する大澤正和氏、中外製薬のデジタル戦略を一元的にリードする志済聡子氏、商品流通を手始めに他産業におけるDXを仕掛ける芹澤氏を迎え、各社の取り組み事例から、デジタルでどの様に顧客価値の創出を加速し、競争優位性を高めていくのかに着目し、DXの要諦を紐解く。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 大澤　正和　株式会社三菱　UFJ　フィナンシャル・グループ　執行役常務デジタルサービス事業本部長　兼　グループCDTO 志済　聡子　中外製薬株式会社　執行役員　デジタル・IT統轄部門長 芹澤　亮　株式会社インダストリー・ワン　代表取締役社長 宮地　伸二　AGC株式会社　代表取締役　兼　副社長執行役員 栗山　浩樹　NTTコミュニケーションズ株式会社　代表取締役副社長

テクノロジーが変える「シェアリングエコノミー」の未来～秋好陽介×天沼聰×金谷元気×重松大輔

あすか会議2018 第6部分科会E「テクノベート時代のシェアリングエコノミーの進化」 （2018年7月8日開催／国立京都国際会館） モノ、移動、空間、時間、情報、そしてスキルと、「シェア」できる対象は無限に広がる。昨年日本人が「シェア」した総額は2,660億円まで急拡大しているという。所有からアクセスへ。インターネットとテクノロジーの進化によるこの不可逆的なパラダイムシフトは今後その勢いをさらに増していくだろう。テクノベート時代に加速度的に進化するシェアリングエコノミーの未来を語る。（肩書きは2018年7月8日登壇当時のもの） 秋好　陽介　ランサーズ株式会社　代表取締役CEO／（一社）熱意ある地方創生ベンチャー連合　共同代表理事 天沼　聰　株式会社エアークローゼット　代表取締役社長　兼　CEO 金谷　元気　akippa株式会社　代表取締役社長 重松　大輔　株式会社スペースマーケット　代表取締役　CEO／シェアリングエコノミー協会　代表取締役　代表理事

テクノロジーの進化によって「メディア」「コンテンツ」はどう変わるか？～樹林伸×久志尚太郎×末松（神原）弥奈子×瀬尾傑

あすか会議2018 第4部分科会B-2「テクノベート時代のメディア・コンテンツ」 （2018年7月7日開催／国立京都国際会館） モバイル動画の台頭、グローバルでのネットメディアの乱立・コンテンツの奪い合いなど、テクノロジーの進化によってメディア・コンテンツを取り巻く環境は大きく変った。そして2020年には次世代移動通信「5G」がコンテンツの流通・消費量を爆発的に増やし、更なる環境変化を起こすだろう。新たなメディアの黎明期を迎える中、リーダー達はどのような未来を見出しているのか。テクノベート時代、これから迎えるメディア・コンテンツの未来を議論する。（肩書きは2018年7月7日登壇当時のもの） 樹林　伸　作家 久志　尚太郎　株式会社TABI LABO　代表取締役 末松（神原）　弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ　代表取締役会長 瀬尾　傑　スマートニュースメディア研究所　所長

デジタルが促す「サプライチェーン改革」～島田太郎×土川元×藤沢久美

G1経営者会議2021 第4部分科会D「デジタルが促すサプライチェーン改革」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） デジタル化は顧客への価値提供のあり方を大きく変え、日本企業にとっては千載一遇の大逆転のチャンスとなる可能性を秘めている。そのためには価値創造に加えて、サプライチェーンの大改革が必須となる。一方、2020年12月発表の経済産業省レポートでは、全体の9割以上の企業でDXが散発的な取り組みに留まっているか、もしくは未着手であり、本質的なDXに取り組む企業はごく一握りという実態が明らかになった。デジタルによりサプライチェーンのあり方はどう変わっていくのか。そして変革を推し進めるための鍵は何か。国際競争の中で、どのくらいの時間的猶予が残されているのか。先行企業での取り組みを起点に、デジタルが促すサプライチェーン改革の本質は何かについて討議する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 島田　太郎　株式会社東芝　代表執行役社長　CEO 土川　元　ソニーベンチャーズ株式会社　代表取締役社長 藤沢　久美　株式会社国際社会経済研究所　理事長