ゲームのルールを変える～GDPパラダイムからの転換～伊藤孝恵×小泉進次郎×松山大耕×川邊健太郎

オフィスは不要？リアルの価値とは？企業はどう「働き方」を変えるのか～石田満×中田誠司×守安功×山口明夫×小室淑恵

G1経営者会議2020 第3部　分科会　組織マネジメント「コロナを機に実現するDX～加速する働き方改革～」 （2020年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） コロナ禍によって、日本の働き方は急激に様変わりした。歴史ある大企業が「在宅勤務の継続、人事制度の見直し」を発表するなど、働き方改革は加速している。「戻ろうとする企業」と「変化を加速させる企業」に二極化している。コロナを機に、これまでのリアル中心や無駄の多い商習慣を根本から見直し、デジタル技術を活用した新しい仕事様式に転換していくためにはどうすればよいのか。テレワークやデジタル化の弊害には、どのような工夫で対処しているのか。オフィススペースのありかたはどう変わるのか？テレワークで新人は育成できるのか？これからのマネジメントのあり方は？果敢に試行錯誤している経営者たちで議論する。（肩書きは2020年11月23日登壇当時のもの） 石田　満　株式会社銚子丸　代表取締役社長 中田　誠司　株式会社大和証券グループ本社　執行役社長　CEO 守安　功　株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役社長兼CEO 山口　明夫　日本アイ・ビー・エム株式会社　代表取締役社長執行役員 小室　淑恵　株式会社ワーク・ライフバランス　代表取締役社長

テクノベート時代を勝ち抜くための「ゲームチェンジ」とは？～ブラザー工業・小池利和×KDDI・髙橋誠×コニカミノルタ・松﨑正年×グロービス・堀義人

G1経営者会議2018 第2部全体会「テクノベートによるゲームチェンジ～世界No.1を目指すために～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） これまで競合といえば、同業他社を指していたが、近年は新興企業が突然競合他社として現れる事例が増えている。百貨店・小売に対するアマゾン・楽天、タクシーに対するUber、宿泊業におけるAirbnbなど、既存企業がゲームチェンジを仕掛けられるケースが増えている。企業はこれまでと違うゲームを戦い、勝ち抜かなければならない。このセッションでは、既存事業を変革し、新しい分野へ挑戦し続ける経営者をお迎えし、テクノベートによるゲームチェンジ～世界No.1を目指すための手法を議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 小池　利和　ブラザー工業株式会社　代表取締役会長 髙橋　誠　KDDI株式会社　代表取締役　社長 松﨑　正年　コニカミノルタ株式会社　取締役会議長 堀　義人　グロービス経営大学院　学長　グロービス・キャピタル・パートナーズ　代表パートナー

デジタル戦略の加速による、企業と政府の働き方の変化～小林史明×佐賀文宣×佐々木聖治×保元道宣×小室淑恵

G1経営者会議2021 第3部分科会O「デジタルにより政府・企業の働き方はどこまで飛躍できるか～デジタル戦略に大きく舵を切った企業の働き方改革の成果とは～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） コロナ禍を「しのぐ」ための一次的なデジタル活用ではなく、労働力不足や震災時対応・人財の多様化も視野にいれたサステナブルな働き方の実現に向けて、皆さんの組織は先手を打っているだろうか。本セッションでは、デジタル戦略により心理的安全性や透明性の高いコミュニケーションを実現し、コロナ禍においても不安を和らげ、生産性を向上させた企業トップより具体的背景をお聞きする。またZoomとSlackの日本法人トップより、具体的なデジタルツールの先進活用事例も指南いただく。更に経済産業省出身のオンワード保元社長より自社のデジタル戦略に大きく舵を切った働き方改革の成果を、小林デジタル副大臣より政府の働き方を提言いただく。「オフィスに出社できないから在宅で」といった単なる「働く場所の変更」ではなく、仕事の進め方・マネジメントのあり方そのものの革新を皆さんと共に考える。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 小林　史明　衆議院議員 佐賀　文宣　ZVC Japan 株式会社（Zoom）　社長 佐々木　聖治　株式会社セールスフォース・ドットコム　Slack　日本韓国リージョン事業統括　常務執行役員　カントリーマネージャー 保元　道宣　株式会社オンワードホールディングス　代表取締役社長 小室　淑恵　株式会社ワーク・ライフバランス　代表取締役社長

どうなる？日本社会のDXとデジタル庁～時田隆仁×南壮一郎×村井英樹×山口明夫×平将明

第12回G1サミット 第4部分科会P「コロナを機に動かす日本社会のDXとデジタル庁の行方」 （2021年3月19日開催／仙台秋保温泉） 菅政権の最大の看板政策のひとつといえるデジタル化。ハンコ廃止などのスモールサクセスからスタートし、デジタル庁によって日本社会のDXを一気に進める算段だ。コロナによる社会の変化をチャンスに変えてこれまで当たり前だった規制やルールを一掃し、日本社会のDXは進展するのか。現状の課題を整理し、DXの方法論を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 時田　隆仁　富士通株式会社　代表取締役社長　兼　CDXO （Chief Digital Transformation Officer） 南　壮一郎　ビジョナル株式会社　代表取締役社長 村井　英樹　衆議院議員 山口　明夫　日本アイ・ビー・エム株式会社　代表取締役社長執行役員 平　将明　衆議院議員