海洋環境・水産業の未来を皆で考えよう～小林史明×末松広行×藤沢久美×堀義人

G1海洋環境・水産フォーラム 第1部全体会「海外の事例から考える日本の水産業の未来～水産業を成長産業化する方策とは～」 （2018年11月4日開催／グロービス経営大学院　東京校） 世界では水産業の成長産業化に多くの国が成功している中、日本では、世界6位の排他的経済水域（EEZ）など、豊かな海洋環境にめぐまれているにもかかわらず、漁獲量は減少の一途をたどっている。これは、漁獲枠制度の未整備に起因する乱獲競争や漁協のあり方など「制度の失敗」ともいわれる。水産業先進国と呼ばれるノルウェーでは、事業者ごとの個別割当制度（IQ）導入や水産物の付加価値化による水産業の成長産業化を実現しているなど成功事例は多い。海外の先進的な取り組みと成果を多様な観点から紐解き、持続可能な日本の水産業の未来を描き出す。（肩書きは2018年11月4日登壇当時のもの） 臼井　壯太朗　株式会社臼福本店　代表取締役社長 阪口　功　学習院大学法学部　教授 平　将明　衆議院議員 野本　良平　羽田市場株式会社　取締役会長 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授

第12回G1サミット 第7部分科会P「G1海洋・環境研究会の挑戦2021～日本の水産改革の課題とは？～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） G1メンバーの行動が国を動かし、制度を変え、関係者を動かし始めている。70年ぶりの漁業法改正に端を発した日本の水産改革は現在進行形で進められている途上だ。サンマの漁獲量の激減など豊かだった海洋資源の急減に直面する日本。水産物のトレーサビリティの導入などの改革を実現し、水産業を成長産業に変えることはできるのか。日本と世界の水産資源、海洋環境改革の課題と私たちが取るべき行動について議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 臼井　壯太朗　株式会社臼福本店　代表取締役社長 鈴木　寛　東京大学　教授／慶應義塾大学　教授 津田　祐樹　株式会社フィッシャーマン・ジャパン・マーケティング　COO 井植　美奈子　一般社団法人セイラーズフォーザシー日本支局　理事長

G1サミット2019 第10部全体会「世界をリードする日本の科学技術戦略とは～危機感を共有し、行動する～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 日本の科学技術の低迷が叫ばれている。研究の影響力の指標とされる論文引用数で、東京大学は392位、京大は518位にとどまり、中国勢や欧米に大きく水を開けられている。日本の科学技術関係予算がほぼ横ばいの間に、米国や中国は潤沢な予算をAIや宇宙開発など最先端の研究に投資してきた。このままでは、日本の科学技術は世界から取り残されてしまうだろう。新たな時代の日本の科学技術・イノベーション戦略とは。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 落合　陽一　メディアアーティスト 柴山　昌彦　文部科学大臣／衆議院議員 西川　徹　株式会社Preferred Networks　代表取締役社長　最高経営責任者 山崎　直子　宇宙飛行士 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長

G1経営者会議2021 第8部全体会「G1・KIBOWソーシャルアワード受賞記念パネルディスカッション～マルチステークホルダーが実現するインクルーシブな社会に向けた企業の役割～」 （2021年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 多様かつ包摂的な社会は、持続可能な地球環境のもとでしか実現できない。今や、私たち人類や全ての生き物にとっての生存基盤を揺るがしかねない気候変動問題に直面している。この地球規模の課題解決は、誰もが無関係ではなく、国や自治体、民間企業、個人含め、あらゆる主体が取り組んでいく必要がある。将来世代も安心して暮らせる、持続可能な経済社会の形成に向けて、業界や国・地域の垣根を超えて、企業は、ステークホルダーをどう巻き込み、行動すべきか。ESGを事業経営に取り入れ成果を出すロート製薬 山田氏、子供たちへの支援活動を精力的に進めるNPOカタリバ 今村氏、国際オリンピック委員会（IOC）のアスリート委員に日本人として初選出された太田氏を迎え、議論する。（肩書きは2021年11月23日登壇当時のもの） 今村　久美　認定NPO法人カタリバ　代表理事 太田　雄貴　国際オリンピック委員会（IOC）アスリート委員／国際フェンシング連盟　副会長 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 髙島　宏平　オイシックス・ラ・大地株式会社　代表取締役社長

第12回G1サミット 第8部分科会S「コロナショックを機に考えるサステイナビリティ～脱炭素・サーキュラーエコノミーの行方～」 (2021年3月21日開催／仙台秋保温泉) 米国バイデン大統領が温暖化対策の国際的枠組み「パリ協定」へ復帰し、世界各国が脱炭素に向けて動き出している。2050年ゼロエミッションを掲げる菅政権のもと、サステイナブルな社会の実現に向けて我が国は今後いかなる行動を進める必要があるのか。脱炭素・サーキュラーエコノミーの実現に向けた戦略と方法論を議論する。（肩書きは登壇当時のもの） 小泉　進次郎　衆議院議員　環境大臣　内閣府特命担当大臣　（原子力防災担当） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事／U3innovations　代表取締役 水野　弘道　国連事務総長　特使 翁　百合　株式会社日本総合研究所　理事長