海洋プラスチック問題への挑戦～浅利美鈴×笹川博義×関基弘×村上春二×井植美奈子

G1サミット2019 第7部分科会P「スマートシティは日本再生の切り札となるか」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 温室効果ガスの削減や渋滞緩和、公共交通機関システムの改善、治安、インフラ設備の老朽化、市民生活の向上など都市が抱える多様な問題を一元的に解決するために、センサー、IoTなどのテクノロジーを駆使して拡張性の高いプラットフォームを構築するスマートシティに注目が集まっている。欧米の各都市でもスマートシティ導入への関心は高まるばかりだ。2000年からスマートシティに取り組んでいるバルセロナでは、道路に車両のスピードセンサーを埋め込み、自動車の速度が一定を超えると次の信号が自動的に赤になるアプリケーションで事故を未然に防ぐなど、先進的な取り組みが進んでいる。日本でも2019年から政府は本格的にスマートシティの実現に向けて動き出す。スマートシティによる日本再生の鍵とは何か。専門家たちの議論から読み解く。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 東　博暢　株式会社日本総合研究所　プリンシパル 落合　陽一　メディアアーティスト 熊谷　俊人　千葉市長 森　俊子　Toshiko Mori Architect PLLC建築事務所　創立者CEO／ハーバード大学大学院　教授 森　浩生　森ビル株式会社　取締役副社長執行役員 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

第12回G1サミット 第5部分科会S「コロナ時代・社会的弱者をどう自立へ導くのか？～ホームレス・生活保護・引きこもり等の支援のリアル～」 （2021年3月20日開催／仙台秋保温泉） 新型コロナによる社会の分断・格差の拡大によって、社会的に弱い立場の人々が置かれている状況はさらに厳しさを増している。少子高齢化が急速に進展し、生産年齢人口が減少する日本において、深刻な人手不足を解消する観点からも、彼らの自立支援を社会として真剣に考える意義は大きい。この不都合な社会課題に対して私たちが出来ることとはなにか。課題解決の方策を探る。（肩書きは登壇当時のもの） 川口　加奈　認定NPO法人Homedoor　理事長 工藤　啓　認定特定非営利活動法人育て上げネット　理事長 﨑田　恭平　日南市長 鈴木　隼人　衆議院議員　外務大臣政務官 今村　久美　認定NPO法人カタリバ　代表理事

第12回G1サミット 第9部分科会C「日本文化のアップデート～日本文化の可能性と世界への発信戦略を考える～」 （2021年3月21日開催／仙台秋保温泉） 物質的経済成長至上主義はコロナショックによって限界を露呈した。かわって、日本のソフトパワーを高めることによる成長という観点で、日本文化の力が問われている。日本文化をどのようにアップデートすれば世界への発信力を高められるのか。その可能性と世界へ拡げるための戦略を考える。（肩書きは登壇当時のもの） 大原　あかね　公益財団法人大原美術館　理事長 椿　昇　京都芸術大学　教授 西高辻　信宏　太宰府天満宮　宮司 御立　尚資　ボストン　コンサルティング　グループ　シニア・アドバイザー

G1サミット2019 第9部分科会H「iPS最前線～世界最速の再生医療製品認可制度で世界をリードする日本～」 （2019年2月11日開催／星野リゾート青森屋） 再生医療の分野で世界の最先端を走る日本。再生医療関係法の施行によって、有効性が推定され安全性が確認された場合に、条件及び期限付きで特別に早期に承認される日本独自の制度が整備され、日本は再生医療製品の製品認可を世界最速で取得できる国となった。現在までに、理研等のチームにより世界初の加齢黄斑変性に対するiPS細胞由来の網膜細胞移植の臨床研究が実施され、京都大学ではパーキンソン病に対するiPS細胞由来ドパミン神経前駆細胞移植の治験が開始された。大阪大学は、iPS細胞から作った心筋シートによる心臓病（重症心不全）治療で世界初の再生医療製品化を目指している。海外から日本へ再生医療の研究開発拠点を移す企業も相次ぐ。進展する日本の最先端医療の今後の展望を語る。（肩書きは2019年2月11日登壇当時のもの） 古川　康　衆議院議員 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 山中　伸弥　京都大学　教授　iPS細胞研究所　所長 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー

G1海洋環境・水産フォーラム 第1部全体会「海外の事例から考える日本の水産業の未来～水産業を成長産業化する方策とは～」 （2018年11月4日開催／グロービス経営大学院　東京校） 世界では水産業の成長産業化に多くの国が成功している中、日本では、世界6位の排他的経済水域（EEZ）など、豊かな海洋環境にめぐまれているにもかかわらず、漁獲量は減少の一途をたどっている。これは、漁獲枠制度の未整備に起因する乱獲競争や漁協のあり方など「制度の失敗」ともいわれる。水産業先進国と呼ばれるノルウェーでは、事業者ごとの個別割当制度（IQ）導入や水産物の付加価値化による水産業の成長産業化を実現しているなど成功事例は多い。海外の先進的な取り組みと成果を多様な観点から紐解き、持続可能な日本の水産業の未来を描き出す。（肩書きは2018年11月4日登壇当時のもの） 臼井　壯太朗　株式会社臼福本店　代表取締役社長 阪口　功　学習院大学法学部　教授 平　将明　衆議院議員 野本　良平　羽田市場株式会社　取締役会長 勝川　俊雄　東京海洋大学　産学・地域連携推進機構　准教授