ラグジュアリー観光のこれから～中国・四国の観光資産を世界レベルに向上させ、稼ぐ戦略を考える～相原輝夫×加藤友康×加藤史子×坂本大典×山野智久

新たな価値創出を実現する「ESG」「SDGs」最新潮流～青井浩×越智隆雄×本田桂子×水野弘道×秋池玲子

G1サミット2019 第3部分科会E「ESG・新たな視点～グローバルで求められる日本の役割とは～」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） 企業の長期的な成長の観点から持続可能な社会の構築に貢献するE（Environmental 環境）、S（Social 社会）、G（Governance ガバナンス）は、いまや強力なグローバルトレンドとなった。世界各国で広がる環境破壊や、労働者を酷使する人権問題。ESGに力を入れる企業への投資が急増し世界で2500兆円を超える一方で、「十分に配慮していない」と見なされた企業からは資金が引き揚げられる。このトレンドから日本企業だけが逃れられるわけはない。ますます急速に拡大する「ESG投資」「ESG経営」の潮流を議論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長 越智　隆雄　衆議院議員 本田　桂子　世界銀行グループ　多数国間投資保証機関（MIGA）　長官CEO 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 秋池　玲子　ボストンコンサルティンググループ　シニア・パートナー＆マネージング・ディレクター

次世代のビジネスモデル「サブスクリプション」の最新潮流～三枝幸夫×藤井保文×山崎善寛×井上陽介

G1経営者会議2019 第5部分科会A「次世代のビジネスモデルの潮流～サブスクリプションとXaaS～」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院　東京校） 次世代のビジネスモデルとして「サブスクリプション」への関心が高まり、あらゆるものがサービスになる時代「XaaS（X as a Service、サービスとしてのX）」という言葉も生まれた。あらゆる業界がデジタル技術を使って新しいサービスを開発、導入を試みている時代において、ビジネスの潮流はどこに向かうのか。すでに既存のビジネスモデルを変化させている事例から見えてきたこと、アジャイルな動きを見せる中国のビジネスの潮流、いまこそ企業が向き合う顧客との関係や価値などをいかに捉えるかを議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 三枝　幸夫　出光興産株式会社　執行役員　デジタル変革室長 藤井　保文　株式会社ビービット　東アジア営業責任者 山崎　善寛　日本マイクロソフト株式会社　Microsoft 365　ビジネス本部　本部長 井上　陽介　株式会社グロービス　マネジング・ディレクター

日本が今取り組むべき「エネルギー政策」「気候変動対策」～飯田祐二×行木美弥×水野弘道×竹内純子

G1サミット2019第4部分科会E「気候変動とエネルギー政策」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） ESG投資のため企業の環境情報開示を進める、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務開示タスクフォース（TCFD）」の取組、英国本部の国際NGO「CDP」や企業が使用する電力を100％自然エネルギーに転換することを支援する国際的なイニシアティブ「RE100」など、昨今、企業の気候変動対策についての情報開示・評価の国際的なイニシアティブの影響力は益々大きくなっており、日本と日本企業もこうした動きに対応することが求められている。エネルギーはライフラインであり、特に人口減少や過疎化に直面する日本は世界に先駆けて社会インフラとしてのエネルギーを気候変動問題と整合的に解決していく政策をとっていくことが必要だ。エネルギーインフラの維持をエネルギー事業だけで解決できる時代は終焉した。エネルギーとモビリティ、エネルギーと農業、エネルギーと金融といったクロスセクターの取り組みによる社会変革はどうすれば可能なのか、徹底討論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 飯田　祐二　経済産業省　産業技術環境局長 行木　美弥　国立研究開発法人国立環境研究所　気候変動適応センター　副センター長 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事・主席研究員

老舗ファミリー企業から学ぶ「事業承継」の要諦とは～大島千世子×春日井康仁×末松（神原） 弥奈子×村尾佳子

あすか会議2018 第6部分科会C-1「伝統を繋ぐ～老舗から学ぶ事業承継の要諦とは～」 （2018年7月8日開催／国立京都国際会館） ファミリーによって所有・経営されている企業が95％を占める世界有数のファミリービジネス大国である日本。技術革新やグローバル化など生き残りをかけた変化に迫られる中、後継者問題などファミリービジネス特有の課題もあり、事業を承継することは至難の業と言える。時代を越えて伝統を繋ぐ要諦とは。老舗を継ぐリーダー達と議論する。（肩書きは2018年7月8日登壇当時のもの） 大島　千世子　株式会社両口屋是清　専務取締役 春日井　康仁　春日井製菓株式会社　代表取締役社長 末松（神原）　弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ　代表取締役会長 村尾　佳子　グロービス経営大学院　経営研究科　副研究科長

企業、投資家の立場から議論！経営戦略としての「サステイナビリティ」とは？～安藤聡×川田辰己×清水大吾×藤野英人×青井浩

G1経営者会議2019 第4部分科会B「ESGから経営戦略としてのサステイナビリティへ」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院　東京校） 資本市場からの要請であるESGに端を発し、国連のSDGsなどによって後押しされてきた。サステイナビリティの潮流は、今や 環境活動家 グレタ・トゥーンベリさん等、将来世代も含めたすべてのステークホルダーと向き合う経営戦略に進化しつつある。日本を代表するサステイナビリティ企業と投資家との対話を通じて、今後のめざすべき方向性を実践的に議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 安藤　聡　オムロン株式会社　取締役／社長指名諮問委員会、人事諮問委員会、報酬諮問委員会　各副委員長 川田　辰己　住友林業株式会社　取締役常務執行役員 清水　大吾　ゴールドマン・サックス証券株式会社　証券部門　株式営業本部　業務推進部長 藤野　英人　レオス・キャピタルワークス株式会社　代表取締役社長 青井　浩　株式会社丸井グループ　代表取締役社長

MaaSがもたらす「モビリティ革命」！日本企業が取るべき戦略とは？～鯉渕健×平将明×守安功×柴沼俊一

G1ベンチャー2019 第4部分科会A「モビリティ革命と自動車産業の近未来・産業創出と社会変革の戦略的サステイナビリティ」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院　東京校） 注目のビジネスキーワードとして注目を集めている「MaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）」。あらゆる交通手段を統合し、シームレスな移動体験をもたらす概念で、2030年には世界で100兆円以上に達すると予測される巨大市場。自動車メーカーや公共交通など既存プレーヤーのみならず、全産業を巻き込む、まさに「モビリティ革命」ともいえる時代。本セッションでは、それぞれの立場から、日本・世界でどのような未来を描いていくのか、業界をこえて生まれる新サービス・産業の創出や社会変革について議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 鯉渕　健　トヨタ自動車株式会社　先進技術開発カンパニー　先進安全領域　領域長 平　将明　内閣府副大臣（IT政策・サイバーセキュリティー戦略本部・科学技術イノベーション政策担当）　衆議院議員 守安　功　株式会社ディー・エヌ・エー　代表取締役社長兼CEO 柴沼　俊一　株式会社シグマクシス　常務執行役員

ファミリービジネスに学ぶ！次の世代に繋ぐ方法～矢崎和彦×山田邦雄×山田岳人×末松（神原）弥奈子

G1関西2018 第2部分科会B「関西オーナー企業の継続的なイノベーション」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） 昨年、創業100年以上となった企業は日本国内で3万3069社に達した。日本は世界で群を抜く老舗企業大国である。老舗オーナー企業が社会に認められ存続し続けるには、社会の変化に即したイノベーションを継続していくことが必要となる。これらのオーナー企業はどのようにして持続可能性と社会との共存を実現してきたのか。明治32年（1899年）創業のロート製薬、昭和12年創業の大都、昭和40年創業のフェリシモと、時代の先を読んで変化し成長し続けてきた企業のトップから、日本型サステイナビリティ経営の鍵を引き出す。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 矢崎　和彦　株式会社フェリシモ　代表取締役社長 山田　邦雄　ロート製薬株式会社　会長　兼　CEO 山田　岳人　株式会社大都　代表取締役 末松（神原）　弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ　代表取締役会長

SDGsと経営の最新事情～出雲充×太田昇×大原あかね×槇野博史×秋山咲恵

G1中国・四国2019 第2部分科会M「SDGsと経営～いま経営者に最も必要とされる視点～」 （2019年11月23日開催／岡山国際ホテル） 今日ほど企業経営にとってSDGsへの取り組みが重要視される時代はないだろう。世界中の投資家はESG投資を加速し、グローバル化するサプライチェーンの中で顧客からはESGへの対応を求められ、ESGに関心の高いミレニアル世代の消費者の行動は売上に直結する。かつてCSR（企業の社会的責任）とされていた価値観は、マイケル・ポーター教授らが提唱するようにCSV（Creating Shared Value）、すなわち、社会利益と企業利益の共同実現といった、新たな持続可能性時代の企業の競争戦略といった価値観に昇華している。SDGsと経営の最新の議論に迫る。（肩書きは2019年11月23日登壇当時のもの） 出雲　充　株式会社ユーグレナ　代表取締役社長 太田　昇　真庭市長 大原　あかね　公益財団法人大原美術館　理事長 槇野　博史　国立大学法人岡山大学　学長 秋山　咲恵　株式会社サキコーポレーション　ファウンダー

「外国人材」「シニア人材」活躍に注目！少子高齢化社会の次なる戦略とは～高家正行×平手晴彦×柳川範之×藤沢久美

G1経営者会議2019 第6部分科会C「新たな人材戦略としての外国人材・シニア人材の活躍推進」 （2019年10月27日開催／グロービス経営大学院 東京校） 少子高齢化が進む日本では人手不足が深刻である。そんな中、「外国人材」や「シニア人材」の活躍に注目が集まっているが、外国人材やシニアの雇用環境は、見直すべき点が多い。外国人材においては、技能実習生の労働環境の改善や、社会保障制度などの支援対策がある。シニア人材においては、希望する社員全員を65歳まで雇用することを義務付ける「高齢者雇用安定法」に基づき、8割の企業が再雇用制度を導入しているが、給与の減額、処遇の問題、組織の世代交代の停滞など解決すべき課題がある。一方、外国人材やシニア人材のやる気や能力を引き出し活躍推進することで、競争力を引き上げる企業も増えてきている。彼らを、ともに未来を作っていく人材として改めて迎え入れ、いかにして戦力とするべく組織作りをしていくのか、その課題と展望を議論する。（肩書きは2019年10月27日登壇当時のもの） 高家　正行　株式会社カインズ　代表取締役社長 平手　晴彦　武田薬品工業株式会社　コーポレート・オフィサー 柳川　範之　東京大学大学院　経済学研究科・経済学部　教授 藤沢　久美　シンクタンク・ソフィアバンク　代表

世界で勝つためのクロスボーダーM&A戦略～鮄川宏樹×瀬名波文野×蓮尾聡×髙島宏平

G1ベンチャー2019 第5部分科会D「世界で勝つためのクロスボーダーM&A戦略」 （2019年6月16日開催／グロービス経営大学院　東京校） 日本企業による海外企業の買収はもはや珍しいことではなくなった。近年日本企業のM&Aは拡大の一途をたどり、昨年は、3850件（前年比26.2％増）、29兆8802億円（前年比約2.2倍）と金額・件数ともに過去最高を更新している。積極的な買収戦略によってアジア・欧州・北米に主要拠点を広げるモンスターラボ、Indeed買収によって非連続の成長を遂げたリクルート、グローバルビジョンを常に更新し、香港（中国）、米国へと拠点を拡大するマネックスグループ、稀有な成功を実現している3社を代表するリーダーから、難しいとされるクロスボーダーM&Aを成長へつなげる秘訣を聞く。（肩書きは2019年6月16日登壇当時のもの） 鮄川　宏樹　株式会社モンスター・ラボ　代表取締役社長 瀬名波　文野　株式会社リクルートホールディングス　執行役員 蓮尾　聡　マネックスグループ株式会社　執行役CFO 髙島　宏平　オイシックス・ラ・大地株式会社　代表取締役社長

世界をリードする関西のものづくり～佐藤文昭×滝野一征×村田大介×武藤和博

G1関西2018 第3部分科会B「関西発・日本の強靭なものづくりの復権」 （2018年9月8日開催／奈良ホテル） AIやIoTなど新たなテクノロジーが進化する中、強固な基盤を持つ関西のものづくり産業が改めて脚光を浴びている。グローバルマーケットをリードするものづくり企業のトップと急成長するロボットベンチャー経営者を交え、新たなテクノロジーとの融合によって競争力を高め、世界をリードする日本の製造業の復権に向けた戦略を議論する。（肩書きは2018年9月8日登壇当時のもの） 佐藤　文昭　株式会社産業創成アドバイザリー　代表取締役 滝野　一征　株式会社MUJIN　CEO　兼　共同創業者 村田　大介　村田機械株式会社　代表取締役社長 武藤　和博　日本アイ・ビー・エム株式会社　専務執行役員

災害に備えよ！平時と有事の取り組みを考える～髙島宗一郎×田嶋要×藤沢烈×末松（神原）弥奈子

G1サミット2019 第6部分科会C「災害多発時代の新しい防災のかたち」 （2019年2月10日開催／星野リゾート青森屋） 地震、豪雨、台風と、ここ数年は毎年、激甚災害に指定されるほどの災害が立て続けに発生し、その数は過去5年で27件にも及んでいる。日本が地震活動期に突入し、地球温暖化によって豪雨災害の規模が過去と比較にならないほど大きくなる中、誰もがある日突然、地震や水害といった災害に遭い、被災者となることを覚悟しなければならない時代となった。行政、政治、NPO、民間企業それぞれの立場で自然災害に立ち向かうメンバーたちの議論から、平時・有事それぞれに必要な取り組みを考える。（肩書きは2019年2月10日登壇当時のもの） 髙島　宗一郎　福岡市長 田嶋　要　衆議院議員 藤沢　烈　一般社団法人RCF　代表理事 末松（神原）　弥奈子　株式会社ジャパンタイムズ　代表取締役会長