ホーソン研究（theHawthorneresearch）
人間の動機づけに関する古典的研究。
この研究がきっかけとなり、労働者の人間的側面と社会的動機(一緒に働く人々からなるグループの中で、円滑に働き認められたいという動機)が注目されるようになり、この考え方は後日、行動科学に昇華された。
研究が始まった1927年当時は、テイラーの提唱する科学的管理法による生産性向上が行き詰まりを見せていた。そこで新たな生産性拡大の理論を構築するために、エルトン・メイヨーやフリッツ・レスリスバーガーなど米国ハーバード大学の研究グループが、ウエスタンエレクトリック社のホーソン工場で長期間（足かけ5年間）にわたって実験を行った。
メイヨーらは当初、作業場の明るさに注目し、照度を変えることがどの程度作業効率に影響を与えるかを実験したのだが、照度を下げても作業の効率は下がるどころか、上がっていくという「矛盾」が生じた。これを元に、メイヨーらは、作業員にとっては注目されている（調査の対象となっている）労働グループの一員となっていること自体が効率的な作業への動機づけなったのではないかとの仮説が立てた。ここから、労働者を人間と捉え、その社会的動機を刺激するための方法論への興味が高まっていくことになる。
この研究は、後日、メイヨーの著書、“TheHumanProblemsofanIndustrialCivilization(「産業文明における人間問題」)”として結実し、企業を複雑で絶え間なく変化する生き物としてとらえる視点として確立される。
ホーソン工場の実験結果と同じように、現代でも労働の経済的対価である給料やキャリアに関わる社内での将来性、昇進・昇格の機会などよりも、自分の能力が生かせる環境や仕事の面白さ、新しいことを学ぶ機会など仕事から得られるやりがいや自己充足などの精神的対価を重視する傾向が見られる。
