地政学＆サプライチェーンのリスクと危機を乗り越え、世界No.1を目指す～鈴木一人×富永浩史×藤田亜矢子×柴沼俊一

地政学リスクに対する企業の危機管理法～田村耕太郎×三原康弘×山田正明×神保謙

G1経営者会議2018 第5部分科会B「地政学リスクと企業経営～危機管理とレジリエンス確保～」 （2018年11月25日開催／グロービス経営大学院　東京校） 外交問題など世界の政治や経済の状況が大きく動く時代において、グローバルにビジネスを展開する日本企業は、地政学リスクを予測しながら、先手を打つ企業経営が求められている。各国の政治的課題、外交問題、時事問題が及ぼすリスクの可能性をふまえ、平時の危機管理とはどうあるべきか。万が一の事態が発生した際、いかに迅速にしなやかに対応するべきか。国際情勢の分析、企業の取り組み事例もふまえ、危機管理とレジリエンス確保のあり方を議論する。（肩書きは2018年11月25日登壇当時のもの） 田村　耕太郎　ミルケンインスティテュート　アジアフェロー／国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院　兼任教授 三原　康弘　長瀬産業株式会社　執行役員スペシャリティケミカル事業部長 山田　正明　株式会社国際協力銀行　常務執行役員　資源ファイナンス部門長 神保　謙　慶應義塾大学　総合政策学部　教授

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withコロナ時代に強みとなる「経営資源」とは？～春日井康仁×島田太郎×田口義隆×村田大介×麻生巖

G1中部2020 第2部分科会　経済「withコロナ時代に強みとなる経営資源とは～改めて注目される中小メーカーの技術とエッセンシャルワーカーの価値～」 （2020年9月12日開催／鳥羽国際ホテル） 新型コロナの感染拡大によって企業における働き方は大きく変化した。オフィスワークや会議の多くはリモートで出来るようになり、リアルの重要性は逆説的に高まっている。急速にリモート化する企業の経営環境の中で、最後までリアルに残るエッセンシャルワーカーの価値が改めて注目されると同時に、withコロナの社会情勢の中で、中小メーカーの持つ技術を如何に継承していくかが大きな問題となっている。これからの時代に真に強みとなる経営資源を見極め、守り、育てる方法論とは。（肩書きは2020年9月12日登壇当時のもの） 春日井　康仁　春日井製菓株式会社　代表取締役会長 島田　太郎　株式会社東芝　執行役上席常務 田口　義隆　セイノーホールディングス株式会社　代表取締役社長 村田　大介　村田機械株式会社　代表取締役社長 麻生　巖　株式会社麻生　代表取締役社長

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サイバー攻撃からどう守る？DX・AI時代のサイバーセキュリティとは～佐野直人×竹内文孝×中谷昇×玉塚元一

G1経営者会議2020 第6部　分科会　企業戦略「DXとAI時代のサイバーセキュリティ～サイバー攻撃による信頼失墜リスク～」 （2020年11月23日開催／グロービス経営大学院　東京校） 2020年1月、大手企業へのサイバー攻撃被害が相次ぎ明らかとなった。これは大企業から中小企業まで、サプライチェーンの弱点を狙ったサイバー攻撃であったが、昨今のサイバー攻撃が顕在化・高度化している実態を表したともいえる。経済産業省は事態を重く受け止め、報告書をまとめるとともに各社に注意喚起を促し、機微情報を保有する企業に対して、各社のセキュリティ対策の点検や、情報の漏えい等の可能性について報告を求めた。近年、企業が保有するデータ量は膨大に増えており、サイバー攻撃を受けると信用の失墜や賠償問題など、企業として致命的な損害を被ってしまうことも少なくない。DXとAI時代におけるサイバーセキュリティはどうあるべきかを、専門家と共に討議する。（肩書きは2020年11月23日登壇当時のもの） 佐野　直人　株式会社日立物流　IT戦略本部副本部長　デジタルビジネス推進 竹内　文孝　NTTコミュニケーションズ株式会社　エバンジェリスト 中谷　昇　Zホールディングス株式会社　常務執行役員　Group Chief Trust & Safety Officer 玉塚　元一　株式会社デジタルハーツホールディングス　代表取締役社長CEO

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日本が今取り組むべき「エネルギー政策」「気候変動対策」～飯田祐二×行木美弥×水野弘道×竹内純子

G1サミット2019第4部分科会E「気候変動とエネルギー政策」 （2019年2月9日開催／星野リゾート青森屋） ESG投資のため企業の環境情報開示を進める、G20の要請を受け金融安定理事会（FSB）が設置した「気候関連財務開示タスクフォース（TCFD）」の取組、英国本部の国際NGO「CDP」や企業が使用する電力を100％自然エネルギーに転換することを支援する国際的なイニシアティブ「RE100」など、昨今、企業の気候変動対策についての情報開示・評価の国際的なイニシアティブの影響力は益々大きくなっており、日本と日本企業もこうした動きに対応することが求められている。エネルギーはライフラインであり、特に人口減少や過疎化に直面する日本は世界に先駆けて社会インフラとしてのエネルギーを気候変動問題と整合的に解決していく政策をとっていくことが必要だ。エネルギーインフラの維持をエネルギー事業だけで解決できる時代は終焉した。エネルギーとモビリティ、エネルギーと農業、エネルギーと金融といったクロスセクターの取り組みによる社会変革はどうすれば可能なのか、徹底討論する。（肩書きは2019年2月9日登壇当時のもの） 飯田　祐二　経済産業省　産業技術環境局長 行木　美弥　国立研究開発法人国立環境研究所　気候変動適応センター　副センター長 水野　弘道　年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）　理事　兼　CIO（最高投資責任者） 竹内　純子　国際環境経済研究所　理事・主席研究員

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