最適資本構成（Optimalcapitalstructure）
企業価値を最大化する負債と株主資本の構成比。
1958年、F・モディリアニとM・H・ミラーは、税金がないという前提の下では、企業価値は負債と株主資本の構成比によらない、つまり、資金調達の方法は企業価値に影響しないということを証明した。これが有名なMM理論である。
しかし、実際の世界には税金がある。そして、金利費用は節税効果を伴うため、税金のある世界では、極力負債を増やすほうが、節税効果が増し、企業価値が高まることになりそうだ。しかし、実際にはそう単純ではない。確かに負債を増やすことで節税効果は増すが、高すぎる負債比率は、企業の倒産リスクを高めたり、株主と債権者の間での利益相反に伴う機会費用などを生じさせたりする。つまり、ある一定レベルまでは、負債を増やして節税効果を享受することが得策となるが、そのレベルを超えてしまうと、節税効果のメリットより、デメリットのほうが増えてしまうというのだ。
そのレベルが最適資本構成ということになるが、現在も、最適資本構成の理論的な導出方法は提示されておらず、各企業が手探りで模索しているのが現状である。
次回は「配当政策」を取り上げます。
▼「MBA経営辞書」とは
グロービスの講師ならびにMBA卒業生など、幅広い分野から知を結集して執筆された、約700語の経営用語を擁する辞書サイト。意味の解説にとどまらず概念図や具体例も提示し、マーケティング、ファイナンスなどの分野別に索引できる。今後、検索機能ほかサイト機能の追加を行う一方、掲載用語を1000語程度まで拡充した上でサイト上でのご意見の収集ならびに監修の実施を通じた更なる精緻化を図り、グロービス編著のベストセラー書籍『MBAシリーズ』と併読いただける書籍として出版を予定している。
